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ヤマダ電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ヤマダ電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ヤマダ電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収225万円&月給13.5万円、30歳で年収279万円&月給16.7万円、35歳で年収320万円&月給19.1万円、40歳で年収362万円&月給21.6万円、45歳で年収405万円&月給24.1万円、50歳で年収427万円&月給25.4万円という感じです。ヤマダ電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ヤマダ電機の年収

まずはヤマダ電機の額面の年収を調べます。

ヤマダ電機の決算書を調べると平均年齢は37.7歳で、平均年収が434万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 280万円
30歳 351万円
35歳 405万円
40歳 461万円
45歳 520万円
50歳 550万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ヤマダ電機の年収は群馬県の年収ランキングでは18位、小売業界の年収ランキングでは225位となっています。

ヤマダ電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収280万〜550万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収280万円 x 30% + 18万円 = 102万円
年収351万円 x 30% + 18万円 = 123万円
年収405万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収461万円 x 20% + 54万円 = 146万円
年収520万円 x 20% + 54万円 = 158万円
年収550万円 x 20% + 54万円 = 164万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収280万円 x 14.22% = 39.9万円
年収351万円 x 14.22% = 49.9万円
年収405万円 x 14.22% = 57.6万円
年収461万円 x 14.22% = 65.6万円
年収520万円 x 14.22% = 74万円
年収550万円 x 14.22% = 78.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収280万円):所得税 5.02万円 + 住民税 10.8万円 = 15.8万円
30歳(年収351万円):所得税 6.98万円 + 住民税 14.7万円 = 21.7万円
35歳(年収405万円):所得税 8.72万円 + 住民税 18.2万円 = 26.9万円
40歳(年収461万円):所得税 11.4万円 + 住民税 21.9万円 = 33.3万円
45歳(年収520万円):所得税 15.3万円 + 住民税 25.8万円 = 41.1万円
50歳(年収550万円):所得税 17.2万円 + 住民税 27.7万円 = 45万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収280万円):所得税 3.12万円 + 住民税 7.49万円 = 10.6万円(5.2万円の差額)
30歳(年収351万円):所得税 5.08万円 + 住民税 11.4万円 = 16.5万円(5.2万円の差額)
35歳(年収405万円):所得税 6.82万円 + 住民税 14.9万円 = 21.7万円(5.2万円の差額)
40歳(年収461万円):所得税 8.66万円 + 住民税 18.6万円 = 27.2万円(6.01万円の差額)
45歳(年収520万円):所得税 11.5万円 + 住民税 22.5万円 = 34万円(7.1万円の差額)
50歳(年収550万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.4万円 = 37.9万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収280万円):所得税 1.22万円 + 住民税 4.19万円 = 5.41万円(10.4万円の差額)
30歳(年収351万円):所得税 3.18万円 + 住民税 8.12万円 = 11.3万円(10.4万円の差額)
35歳(年収405万円):所得税 4.92万円 + 住民税 11.6万円 = 16.5万円(10.4万円の差額)
40歳(年収461万円):所得税 6.76万円 + 住民税 15.3万円 = 22万円(11.2万円の差額)
45歳(年収520万円):所得税 8.72万円 + 住民税 19.2万円 = 27.9万円(13.2万円の差額)
50歳(年収550万円):所得税 9.69万円 + 住民税 21.1万円 = 30.8万円(14.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収280万〜550万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収280万円):年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 5.02万円 - 住民税 10.8万円 = 225万円
30歳(年収351万円):年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 6.98万円 - 住民税 14.7万円 = 279万円
35歳(年収405万円):年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 8.72万円 - 住民税 18.2万円 = 320万円
40歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 21.9万円 = 362万円
45歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 25.8万円 = 405万円
50歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 27.7万円 = 427万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収280万円):年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 3.12万円 - 住民税 7.49万円 = 230万円(5.2万円の差額)
30歳(年収351万円):年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 5.08万円 - 住民税 11.4万円 = 284万円(5.2万円の差額)
35歳(年収405万円):年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 6.82万円 - 住民税 14.9万円 = 326万円(5.2万円の差額)
40歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.66万円 - 住民税 18.6万円 = 368万円(6.01万円の差額)
45歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 22.5万円 = 412万円(7.1万円の差額)
50歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.4万円 = 434万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収280万円):年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 1.22万円 - 住民税 4.19万円 = 235万円(10.4万円の差額)
30歳(年収351万円):年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 3.18万円 - 住民税 8.12万円 = 290万円(10.4万円の差額)
35歳(年収405万円):年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 4.92万円 - 住民税 11.6万円 = 331万円(10.4万円の差額)
40歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.76万円 - 住民税 15.3万円 = 373万円(11.2万円の差額)
45歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 8.72万円 - 住民税 19.2万円 = 419万円(13.2万円の差額)
50歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 9.69万円 - 住民税 21.1万円 = 441万円(14.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収280万円):(年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 5.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.8万円 ÷ 12ヶ月 = 13.5万円
30歳(年収351万円):(年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 6.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円
35歳(年収405万円):(年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 8.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円
40歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円
45歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円
50歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収280万円):(年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 3.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.49万円 ÷ 12ヶ月 = 13.9万円(3910円の差額)
30歳(年収351万円):(年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 5.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円(3910円の差額)
35歳(年収405万円):(年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 6.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.9万円 ÷ 12ヶ月 = 19.5万円(3910円の差額)
40歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円(4410円の差額)
45歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円(5070円の差額)
50歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収280万円):(年収280万円 - 社会保険料 39.9万円 - 所得税 1.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.19万円 ÷ 12ヶ月 = 14.2万円(7820円の差額)
30歳(年収351万円):(年収351万円 - 社会保険料 49.9万円 - 所得税 3.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.12万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円(7820円の差額)
35歳(年収405万円):(年収405万円 - 社会保険料 57.6万円 - 所得税 4.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円(7820円の差額)
40歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円(8310円の差額)
45歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 8.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円(9500円の差額)
50歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 9.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(1.01万円の差額)
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ヤマダ電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いてヤマダ電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 8165万円 7913万円 7968万円
営業利益 294.4万円 293.1万円 196.2万円
経常利益 317.6万円 334.3万円 239.6万円
純利益 153.9万円 174.8万円 150.8万円
純資産 2706万円 2842万円 2964万円
総資産 5806万円 5870万円 5952万円
負債 3100万円 3028万円 2987万円
借入金 1683万円 1625万円 1613万円
利益率 3.89% 4.23% 3.01%
負債比率 53.4% 51.6% 50.2%
借入比率 29.0% 27.7% 27.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.574兆円に占める経常利益473.4億円の割合が3.01%
負債比率
総資産額1.176兆円に占める社債や借金などの負債額5901億円の割合が50.2%
借入比率
総資産額1.176兆円に占める、銀行からの借金等の借入額3185億円の割合が27.1%

となっています。

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ヤマダ電機への就職・転職を考えてみる

ヤマダ電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5171億円と標準的
  • 経常利益率は3.01%と低め
  • 負債比率は50.2%と標準的
  • 借入比率は27.1%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ヤマダ電機本社の場所
ヤマダ電機は群馬県にあります。ちなみに最寄り駅は高崎駅です。
ヤマダ電機の企業規模
従業員数は連結で1万9752人、単独で1万161人で、売上高が1.57兆円です。大企業です。
ヤマダ電機社員の年収
平均年齢は37.7歳で、平均年収が434万円です。
ヤマダ電機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は240万円です。

まとめ

今回はヤマダ電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、群馬県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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