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日建工学の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日建工学の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日建工学の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収212万円&月給12.7万円、30歳で年収263万円&月給15.7万円、35歳で年収302万円&月給18万円、40歳で年収342万円&月給20.4万円、45歳で年収383万円&月給22.8万円、50歳で年収403万円&月給24万円という感じです。日建工学に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日建工学の年収

まずは日建工学の額面の年収を調べます。

日建工学の決算書を調べると平均年齢は49.5歳で、平均年収が516万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 263万円
30歳 330万円
35歳 381万円
40歳 433万円
45歳 489万円
50歳 517万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日建工学の年収は東京都の年収ランキングでは1691位、サービス業界の年収ランキングでは304位となっています。

日建工学の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収263万〜517万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収263万円 x 30% + 18万円 = 97万円
年収330万円 x 30% + 18万円 = 117万円
年収381万円 x 20% + 54万円 = 130万円
年収433万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収489万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収517万円 x 20% + 54万円 = 157万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収263万円 x 14.22% = 37.5万円
年収330万円 x 14.22% = 46.9万円
年収381万円 x 14.22% = 54.1万円
年収433万円 x 14.22% = 61.6万円
年収489万円 x 14.22% = 69.6万円
年収517万円 x 14.22% = 73.5万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収263万円):所得税 4.55万円 + 住民税 9.85万円 = 14.4万円
30歳(年収330万円):所得税 6.4万円 + 住民税 13.5万円 = 19.9万円
35歳(年収381万円):所得税 7.92万円 + 住民税 16.6万円 = 24.5万円
40歳(年収433万円):所得税 9.65万円 + 住民税 20.1万円 = 29.7万円
45歳(年収489万円):所得税 13.2万円 + 住民税 23.7万円 = 36.9万円
50歳(年収517万円):所得税 15万円 + 住民税 25.5万円 = 40.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収263万円):所得税 2.65万円 + 住民税 6.55万円 = 9.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収330万円):所得税 4.5万円 + 住民税 10.2万円 = 14.7万円(5.2万円の差額)
35歳(年収381万円):所得税 6.02万円 + 住民税 13.3万円 = 19.3万円(5.2万円の差額)
40歳(年収433万円):所得税 7.75万円 + 住民税 16.8万円 = 24.5万円(5.2万円の差額)
45歳(年収489万円):所得税 9.59万円 + 住民税 20.4万円 = 30万円(6.94万円の差額)
50歳(年収517万円):所得税 11.2万円 + 住民税 22.2万円 = 33.5万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収263万円):所得税 7485円 + 住民税 3.25万円 = 4万円(10.4万円の差額)
30歳(年収330万円):所得税 2.6万円 + 住民税 6.94万円 = 9.54万円(10.4万円の差額)
35歳(年収381万円):所得税 4.12万円 + 住民税 9.98万円 = 14.1万円(10.4万円の差額)
40歳(年収433万円):所得税 5.85万円 + 住民税 13.5万円 = 19.3万円(10.4万円の差額)
45歳(年収489万円):所得税 7.69万円 + 住民税 17.1万円 = 24.8万円(12.1万円の差額)
50歳(年収517万円):所得税 8.6万円 + 住民税 18.9万円 = 27.5万円(13万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収263万〜517万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収263万円):年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 4.55万円 - 住民税 9.85万円 = 212万円
30歳(年収330万円):年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 6.4万円 - 住民税 13.5万円 = 263万円
35歳(年収381万円):年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 7.92万円 - 住民税 16.6万円 = 302万円
40歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 9.65万円 - 住民税 20.1万円 = 342万円
45歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 23.7万円 = 383万円
50歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 15万円 - 住民税 25.5万円 = 403万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収263万円):年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 2.65万円 - 住民税 6.55万円 = 217万円(5.2万円の差額)
30歳(年収330万円):年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 4.5万円 - 住民税 10.2万円 = 268万円(5.2万円の差額)
35歳(年収381万円):年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 6.02万円 - 住民税 13.3万円 = 307万円(5.2万円の差額)
40歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 7.75万円 - 住民税 16.8万円 = 347万円(5.2万円の差額)
45歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 9.59万円 - 住民税 20.4万円 = 390万円(6.94万円の差額)
50歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 11.2万円 - 住民税 22.2万円 = 410万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収263万円):年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 7485円 - 住民税 3.25万円 = 222万円(10.4万円の差額)
30歳(年収330万円):年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 2.6万円 - 住民税 6.94万円 = 273万円(10.4万円の差額)
35歳(年収381万円):年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 4.12万円 - 住民税 9.98万円 = 312万円(10.4万円の差額)
40歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 5.85万円 - 住民税 13.5万円 = 352万円(10.4万円の差額)
45歳(年収489万円):年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 7.69万円 - 住民税 17.1万円 = 395万円(12.1万円の差額)
50歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 8.6万円 - 住民税 18.9万円 = 416万円(13万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収263万円):(年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 4.55万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.85万円 ÷ 12ヶ月 = 12.7万円
30歳(年収330万円):(年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 6.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 15.7万円
35歳(年収381万円):(年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 7.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.6万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円
40歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 9.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円
45歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円
50歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収263万円):(年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 2.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.55万円 ÷ 12ヶ月 = 13.1万円(3910円の差額)
30歳(年収330万円):(年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 4.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円(3910円の差額)
35歳(年収381万円):(年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 6.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.3万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円(3910円の差額)
40歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 7.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円(3910円の差額)
45歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 9.59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(4970円の差額)
50歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 11.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収263万円):(年収263万円 - 社会保険料 37.5万円 - 所得税 7485円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.25万円 ÷ 12ヶ月 = 13.5万円(7820円の差額)
30歳(年収330万円):(年収330万円 - 社会保険料 46.9万円 - 所得税 2.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.94万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(7820円の差額)
35歳(年収381万円):(年収381万円 - 社会保険料 54.1万円 - 所得税 4.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.98万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円(7820円の差額)
40歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 5.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(7820円の差額)
45歳(年収489万円):(年収489万円 - 社会保険料 69.6万円 - 所得税 7.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(8880円の差額)
50歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.5万円 - 所得税 8.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(9430円の差額)
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日建工学の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日建工学の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 5242万円 5102万円 4709万円
営業利益 53.23万円 68.82万円 -181.2万円
経常利益 44.62万円 59.14万円 -175.3万円
純利益 27.96万円 32.26万円 -157.5万円
純資産 1283万円 1272万円 1024万円
総資産 4381万円 3773万円 4416万円
負債 3098万円 2501万円 3391万円
借入金 723.1万円 508.1万円 1285万円
利益率 0.851% 1.16% -3.72%
負債比率 70.7% 66.3% 76.8%
借入比率 16.5% 13.5% 29.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高87.58億円に占める経常利益-3.260億円の割合が-3.72%
負債比率
総資産額82.13億円に占める社債や借金などの負債額63.08億円の割合が76.8%
借入比率
総資産額82.13億円に占める、銀行からの借金等の借入額23.91億円の割合が29.1%

となっています。

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日建工学への就職・転職を考えてみる

日建工学の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は12.48億円と低め
  • 経常利益率は-3.72%とマイナス
  • 負債比率は76.8%と高め
  • 借入比率は29.1%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日建工学本社の場所
日建工学は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は西新宿駅です。
日建工学の企業規模
従業員数は連結で186人、単独で109人で、売上高が87.6億円です。
日建工学社員の年収
平均年齢は49.5歳で、平均年収が516万円です。
日建工学社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が175万円です。

まとめ

今回は日建工学の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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