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東海リースの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海リースの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海リースの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収241万円&月給14.4万円、30歳で年収299万円&月給17.9万円、35歳で年収344万円&月給20.5万円、40歳で年収387万円&月給23.1万円、45歳で年収434万円&月給25.8万円、50歳で年収457万円&月給27.2万円という感じです。東海リースに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東海リースの年収

まずは東海リースの額面の年収を調べます。

東海リースの決算書を調べると平均年齢は42.0歳で、平均年収が521万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 301万円
30歳 377万円
35歳 435万円
40歳 496万円
45歳 560万円
50歳 591万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東海リースの年収は大阪府の年収ランキングでは336位、サービス業界の年収ランキングでは262位となっています。

東海リースの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収301万〜591万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収301万円 x 30% + 18万円 = 108万円
年収377万円 x 20% + 54万円 = 129万円
年収435万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収496万円 x 20% + 54万円 = 153万円
年収560万円 x 20% + 54万円 = 166万円
年収591万円 x 20% + 54万円 = 172万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収301万円 x 14.22% = 42.9万円
年収377万円 x 14.22% = 53.6万円
年収435万円 x 14.22% = 61.9万円
年収496万円 x 14.22% = 70.5万円
年収560万円 x 14.22% = 79.6万円
年収591万円 x 14.22% = 84.1万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収301万円):所得税 5.61万円 + 住民税 12万円 = 17.6万円
30歳(年収377万円):所得税 7.8万円 + 住民税 16.4万円 = 24.2万円
35歳(年収435万円):所得税 9.72万円 + 住民税 20.2万円 = 29.9万円
40歳(年収496万円):所得税 13.7万円 + 住民税 24.2万円 = 37.8万円
45歳(年収560万円):所得税 17.9万円 + 住民税 28.4万円 = 46.2万円
50歳(年収591万円):所得税 19.9万円 + 住民税 30.4万円 = 50.4万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収301万円):所得税 3.71万円 + 住民税 8.66万円 = 12.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収377万円):所得税 5.9万円 + 住民税 13.1万円 = 19万円(5.2万円の差額)
35歳(年収435万円):所得税 7.82万円 + 住民税 16.9万円 = 24.7万円(5.2万円の差額)
40歳(年収496万円):所得税 9.86万円 + 住民税 20.9万円 = 30.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収560万円):所得税 14.1万円 + 住民税 25.1万円 = 39.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収591万円):所得税 16.1万円 + 住民税 27.1万円 = 43.3万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収301万円):所得税 1.81万円 + 住民税 5.36万円 = 7.17万円(10.4万円の差額)
30歳(年収377万円):所得税 4万円 + 住民税 9.76万円 = 13.8万円(10.4万円の差額)
35歳(年収435万円):所得税 5.92万円 + 住民税 13.6万円 = 19.5万円(10.4万円の差額)
40歳(年収496万円):所得税 7.9万円 + 住民税 17.6万円 = 25.5万円(12.4万円の差額)
45歳(年収560万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.8万円 = 32万円(14.2万円の差額)
50歳(年収591万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.8万円 = 36.2万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収301万〜591万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収301万円):年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 5.61万円 - 住民税 12万円 = 241万円
30歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.8万円 - 住民税 16.4万円 = 299万円
35歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 9.72万円 - 住民税 20.2万円 = 344万円
40歳(年収496万円):年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 13.7万円 - 住民税 24.2万円 = 387万円
45歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 17.9万円 - 住民税 28.4万円 = 434万円
50歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 30.4万円 = 457万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収301万円):年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 3.71万円 - 住民税 8.66万円 = 246万円(5.2万円の差額)
30歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.9万円 - 住民税 13.1万円 = 305万円(5.2万円の差額)
35歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 7.82万円 - 住民税 16.9万円 = 349万円(5.2万円の差額)
40歳(年収496万円):年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 9.86万円 - 住民税 20.9万円 = 394万円(7.1万円の差額)
45歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 25.1万円 = 441万円(7.1万円の差額)
50歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 27.1万円 = 464万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収301万円):年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 1.81万円 - 住民税 5.36万円 = 251万円(10.4万円の差額)
30歳(年収377万円):年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 4万円 - 住民税 9.76万円 = 310万円(10.4万円の差額)
35歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 5.92万円 - 住民税 13.6万円 = 354万円(10.4万円の差額)
40歳(年収496万円):年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 7.9万円 - 住民税 17.6万円 = 400万円(12.4万円の差額)
45歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.8万円 = 448万円(14.2万円の差額)
50歳(年収591万円):年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.8万円 = 471万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収301万円):(年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 5.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12万円 ÷ 12ヶ月 = 14.4万円
30歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 7.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円
35歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 9.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円
40歳(年収496万円):(年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 13.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円
45歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 17.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円
50歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収301万円):(年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 3.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.66万円 ÷ 12ヶ月 = 14.8万円(3910円の差額)
30歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 5.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(3910円の差額)
35歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 7.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円(3910円の差額)
40歳(年収496万円):(年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 9.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円(5070円の差額)
45歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(5070円の差額)
50歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収301万円):(年収301万円 - 社会保険料 42.9万円 - 所得税 1.81万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5.36万円 ÷ 12ヶ月 = 15.2万円(7820円の差額)
30歳(年収377万円):(年収377万円 - 社会保険料 53.6万円 - 所得税 4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.76万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円(7820円の差額)
35歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.9万円 - 所得税 5.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(7820円の差額)
40歳(年収496万円):(年収496万円 - 社会保険料 70.5万円 - 所得税 7.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円(9010円の差額)
45歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.6万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(1.01万円の差額)
50歳(年収591万円):(年収591万円 - 社会保険料 84.1万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(1.01万円の差額)
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東海リースの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東海リースの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 2479万円 2549万円 2681万円
営業利益 102.9万円 65.41万円 80.11万円
経常利益 95.34万円 64.16万円 82.97万円
純利益 82.44万円 27.78万円 50.72万円
純資産 2758万円 2702万円 2725万円
総資産 5506万円 5654万円 6065万円
負債 2748万円 2952万円 3340万円
借入金 1051万円 1221万円 1364万円
利益率 3.85% 2.52% 3.10%
負債比率 49.9% 52.2% 55.1%
借入比率 19.1% 21.6% 22.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高149.6億円に占める経常利益4.630億円の割合が3.10%
負債比率
総資産額338.4億円に占める社債や借金などの負債額186.4億円の割合が55.1%
借入比率
総資産額338.4億円に占める、銀行からの借金等の借入額76.12億円の割合が22.5%

となっています。

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東海リースへの就職・転職を考えてみる

東海リースの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は63.60億円と低め
  • 経常利益率は3.10%と低め
  • 負債比率は55.1%と標準的
  • 借入比率は22.5%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東海リース本社の場所
東海リースは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は南森町駅です。
東海リースの企業規模
従業員数は連結で558人、単独で367人で、売上高が150億円です。
東海リース社員の年収
平均年齢は42.0歳で、平均年収が521万円です。
東海リース社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は83万円です。

まとめ

今回は東海リースの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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