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応用地質の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

応用地質の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

応用地質の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収293万円&月給17.5万円、30歳で年収363万円&月給21.6万円、35歳で年収414万円&月給24.7万円、40歳で年収468万円&月給27.8万円、45歳で年収521万円&月給30.9万円、50歳で年収545万円&月給32.4万円という感じです。応用地質に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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応用地質の年収

まずは応用地質の額面の年収を調べます。

応用地質の決算書を調べると平均年齢は44.2歳で、平均年収が672万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 369万円
30歳 461万円
35歳 533万円
40歳 606万円
45歳 685万円
50歳 723万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、応用地質の年収は東京都の年収ランキングでは941位、サービス業界の年収ランキングでは128位となっています。

応用地質の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収369万〜723万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収369万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収461万円 x 20% + 54万円 = 146万円
年収533万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収606万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収685万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収723万円 x 10% + 120万円 = 192万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収369万円 x 14.22% = 52.4万円
年収461万円 x 14.22% = 65.6万円
年収533万円 x 14.22% = 75.7万円
年収606万円 x 14.22% = 86.3万円
年収685万円 x 14.22% = 97.4万円
年収723万円 x 14.22% = 103万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収369万円):所得税 7.53万円 + 住民税 15.8万円 = 23.3万円
30歳(年収461万円):所得税 11.4万円 + 住民税 21.9万円 = 33.3万円
35歳(年収533万円):所得税 16.1万円 + 住民税 26.6万円 = 42.7万円
40歳(年収606万円):所得税 20.9万円 + 住民税 31.4万円 = 52.4万円
45歳(年収685万円):所得税 29.4万円 + 住民税 36.8万円 = 66.2万円
50歳(年収723万円):所得税 35.3万円 + 住民税 39.8万円 = 75.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収369万円):所得税 5.63万円 + 住民税 12.5万円 = 18.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収461万円):所得税 8.68万円 + 住民税 18.6万円 = 27.3万円(6.03万円の差額)
35歳(年収533万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.3万円 = 35.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収606万円):所得税 17.1万円 + 住民税 28.1万円 = 45.3万円(7.1万円の差額)
45歳(年収685万円):所得税 22.5万円 + 住民税 33.5万円 = 56.1万円(10.2万円の差額)
50歳(年収723万円):所得税 27.7万円 + 住民税 36.5万円 = 64.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収369万円):所得税 3.73万円 + 住民税 9.21万円 = 12.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収461万円):所得税 6.78万円 + 住民税 15.3万円 = 22.1万円(11.2万円の差額)
35歳(年収533万円):所得税 9.12万円 + 住民税 20万円 = 29.1万円(13.6万円の差額)
40歳(年収606万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.8万円 = 38.2万円(14.2万円の差額)
45歳(年収685万円):所得税 18.7万円 + 住民税 30.2万円 = 49万円(17.3万円の差額)
50歳(年収723万円):所得税 21.7万円 + 住民税 33.2万円 = 54.8万円(20.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収369万〜723万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 7.53万円 - 住民税 15.8万円 = 293万円
30歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 21.9万円 = 363万円
35歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 26.6万円 = 414万円
40歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.4万円 = 468万円
45歳(年収685万円):年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 29.4万円 - 住民税 36.8万円 = 521万円
50歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.3万円 - 住民税 39.8万円 = 545万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 5.63万円 - 住民税 12.5万円 = 298万円(5.2万円の差額)
30歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.68万円 - 住民税 18.6万円 = 369万円(6.03万円の差額)
35歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.3万円 = 421万円(7.1万円の差額)
40歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.1万円 = 475万円(7.1万円の差額)
45歳(年収685万円):年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 22.5万円 - 住民税 33.5万円 = 531万円(10.2万円の差額)
50歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.7万円 - 住民税 36.5万円 = 556万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収369万円):年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 3.73万円 - 住民税 9.21万円 = 303万円(10.4万円の差額)
30歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.78万円 - 住民税 15.3万円 = 374万円(11.2万円の差額)
35歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 9.12万円 - 住民税 20万円 = 428万円(13.6万円の差額)
40歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.8万円 = 482万円(14.2万円の差額)
45歳(年収685万円):年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 18.7万円 - 住民税 30.2万円 = 538万円(17.3万円の差額)
50歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.7万円 - 住民税 33.2万円 = 566万円(20.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 7.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円
30歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円
35歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円
40歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円
45歳(年収685万円):(年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 29.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円
50歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 5.63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.5万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(3910円の差額)
30歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円(4410円の差額)
35歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(5070円の差額)
40歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(5070円の差額)
45歳(年収685万円):(年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 22.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(6940円の差額)
50歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収369万円):(年収369万円 - 社会保険料 52.4万円 - 所得税 3.73万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.21万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(7820円の差額)
30歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円(8320円の差額)
35歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.7万円 - 所得税 9.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円(9750円の差額)
40歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.3万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円(1.01万円の差額)
45歳(年収685万円):(年収685万円 - 社会保険料 97.4万円 - 所得税 18.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(1.2万円の差額)
50歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円(1.38万円の差額)
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応用地質の一人当たりの売上&利益&借金

続いて応用地質の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 2392万円 2494万円 2233万円
営業利益 106.3万円 76.72万円 41.55万円
経常利益 123.1万円 97.76万円 59.28万円
純利益 114.7万円 67.10万円 36.30万円
純資産 3328万円 3330万円 3331万円
総資産 4063万円 4155万円 4117万円
負債 735.1万円 824.9万円 786.1万円
利益率 5.15% 3.92% 2.65%
負債比率 18.1% 19.9% 19.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高459.6億円に占める経常利益12.20億円の割合が2.65%
負債比率
総資産額847.3億円に占める社債や借金などの負債額161.8億円の割合が19.1%

となっています。

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応用地質への就職・転職を考えてみる

応用地質の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は316.9億円と標準的
  • 経常利益率は2.65%と低め
  • 負債比率は19.1%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

応用地質本社の場所
応用地質は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は淡路町駅です。
応用地質の企業規模
従業員数は連結で2058人、単独で1109人で、売上高が460億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
応用地質社員の年収
平均年齢は44.2歳で、平均年収が672万円です。
応用地質社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は59.3万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は応用地質の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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