サラリーマンの年収分析ブログ
情報・通信

NCS&Aの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

NCS&Aの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

システムインテグレーター、NCS&Aの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収275万円&月給16.5万円、30歳で年収341万円&月給20.4万円、35歳で年収390万円&月給23.2万円、40歳で年収440万円&月給26.2万円、45歳で年収493万円&月給29.3万円、50歳で年収517万円&月給30.7万円という感じです。NCS&Aに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

スポンサーリンク

NCS&Aの年収

まずはNCS&Aの額面の年収を調べます。

NCS&Aの決算書を調べると平均年齢は40.8歳で、平均年収が580万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 346万円
30歳 432万円
35歳 499万円
40歳 568万円
45歳 642万円
50歳 678万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、NCS&Aの年収は大阪府の年収ランキングでは239位、情報・通信業界の年収ランキングでは255位となっています。

NCS&Aの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収346万〜678万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収346万円 x 30% + 18万円 = 122万円
年収432万円 x 20% + 54万円 = 140万円
年収499万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収568万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収642万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収678万円 x 10% + 120万円 = 188万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収346万円 x 14.22% = 49.2万円
年収432万円 x 14.22% = 61.5万円
年収499万円 x 14.22% = 71万円
年収568万円 x 14.22% = 80.8万円
年収642万円 x 14.22% = 91.2万円
年収678万円 x 14.22% = 96.4万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収346万円):所得税 6.84万円 + 住民税 14.4万円 = 21.3万円
30歳(年収432万円):所得税 9.62万円 + 住民税 20万円 = 29.6万円
35歳(年収499万円):所得税 13.9万円 + 住民税 24.4万円 = 38.3万円
40歳(年収568万円):所得税 18.4万円 + 住民税 28.9万円 = 47.4万円
45歳(年収642万円):所得税 23.3万円 + 住民税 33.8万円 = 57万円
50歳(年収678万円):所得税 28.4万円 + 住民税 36.3万円 = 64.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収346万円):所得税 4.94万円 + 住民税 11.1万円 = 16.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収432万円):所得税 7.72万円 + 住民税 16.7万円 = 24.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収499万円):所得税 10.1万円 + 住民税 21.1万円 = 31.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収568万円):所得税 14.6万円 + 住民税 25.6万円 = 40.3万円(7.1万円の差額)
45歳(年収642万円):所得税 19.5万円 + 住民税 30.5万円 = 49.9万円(7.1万円の差額)
50歳(年収678万円):所得税 22万円 + 住民税 33万円 = 55.1万円(9.68万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収346万円):所得税 3.04万円 + 住民税 7.83万円 = 10.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収432万円):所得税 5.82万円 + 住民税 13.4万円 = 19.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収499万円):所得税 8.02万円 + 住民税 17.8万円 = 25.8万円(12.5万円の差額)
40歳(年収568万円):所得税 10.8万円 + 住民税 22.3万円 = 33.2万円(14.2万円の差額)
45歳(年収642万円):所得税 15.7万円 + 住民税 27.2万円 = 42.8万円(14.2万円の差額)
50歳(年収678万円):所得税 18.2万円 + 住民税 29.7万円 = 48万円(16.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収346万〜678万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収346万円):年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 6.84万円 - 住民税 14.4万円 = 275万円
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 9.62万円 - 住民税 20万円 = 341万円
35歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 24.4万円 = 390万円
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 28.9万円 = 440万円
45歳(年収642万円):年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 23.3万円 - 住民税 33.8万円 = 493万円
50歳(年収678万円):年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 28.4万円 - 住民税 36.3万円 = 517万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収346万円):年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 4.94万円 - 住民税 11.1万円 = 280万円(5.2万円の差額)
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 7.72万円 - 住民税 16.7万円 = 347万円(5.2万円の差額)
35歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 21.1万円 = 397万円(7.1万円の差額)
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 14.6万円 - 住民税 25.6万円 = 447万円(7.1万円の差額)
45歳(年収642万円):年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 30.5万円 = 500万円(7.1万円の差額)
50歳(年収678万円):年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 22万円 - 住民税 33万円 = 527万円(9.68万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収346万円):年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 3.04万円 - 住民税 7.83万円 = 286万円(10.4万円の差額)
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 5.82万円 - 住民税 13.4万円 = 352万円(10.4万円の差額)
35歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 8.02万円 - 住民税 17.8万円 = 402万円(12.5万円の差額)
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 22.3万円 = 454万円(14.2万円の差額)
45歳(年収642万円):年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 27.2万円 = 508万円(14.2万円の差額)
50歳(年収678万円):年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 18.2万円 - 住民税 29.7万円 = 534万円(16.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収346万円):(年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 6.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.4万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 9.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円
35歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円
45歳(年収642万円):(年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 23.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
50歳(年収678万円):(年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 28.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.3万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収346万円):(年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 4.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.1万円 ÷ 12ヶ月 = 16.8万円(3910円の差額)
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 7.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円(3910円の差額)
35歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 14.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(5070円の差額)
45歳(年収642万円):(年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)
50歳(年収678万円):(年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(6640円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収346万円):(年収346万円 - 社会保険料 49.2万円 - 所得税 3.04万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.83万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円(7820円の差額)
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.5万円 - 所得税 5.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円(7820円の差額)
35歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 8.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9080円の差額)
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.8万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
45歳(年収642万円):(年収642万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
50歳(年収678万円):(年収678万円 - 社会保険料 96.4万円 - 所得税 18.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円(1.17万円の差額)

NCS&Aは中堅企業向けの情報システムのアウトソーシングサービスを軸としています。

また、顧客と直接交渉できるプライムビジネスや、毎月の定額収入が得られるストックビジネスに重点を置いていて、 高収益体質を目指しているようです。

スポンサーリンク

NCS&Aの一人当たりの売上&利益&借金

続いてNCS&Aの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1344万円 1336万円 1350万円
営業利益 3.089万円 8.333万円 5.819万円
経常利益 9.842万円 20.47万円 13.29万円
純利益 9.483万円 19.61万円 -79.89万円
純資産 743.6万円 710.1万円 615.5万円
総資産 1238万円 1171万円 1071万円
負債 494.0万円 461.3万円 455.5万円
借入金 57.76万円 15.16万円 6.106万円
利益率 0.732% 1.53% 0.984%
負債比率 39.9% 39.4% 42.5%
借入比率 4.67% 1.29% 0.570%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高187.9億円に占める経常利益1.850億円の割合が0.984%
負債比率
総資産額149.1億円に占める社債や借金などの負債額63.40億円の割合が42.5%
借入比率
総資産額149.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額8500万円の割合が0.570%

となっています。

スポンサーリンク

NCS&Aへの就職・転職を考えてみる

NCS&Aの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は86.20億円と低め
  • 経常利益率は0.984%と低め
  • 負債比率は42.5%と標準的
  • 借入比率は0.570%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

NCS&A本社の場所
NCS&Aは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は大阪ビジネスパーク駅です。
NCS&Aの企業規模
従業員数は連結で1392人、単独で1077人で、売上高が188億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
NCS&A社員の年収
平均年齢は40.8歳で、平均年収が580万円です。
NCS&A社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は13.3万円です。

まとめ

今回はNCS&Aの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク