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東京ドームの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京ドームの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京ドームの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収288万円&月給17.2万円、30歳で年収356万円&月給21.2万円、35歳で年収407万円&月給24.2万円、40歳で年収459万円&月給27.3万円、45歳で年収513万円&月給30.5万円、50歳で年収537万円&月給31.9万円という感じです。東京ドームに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東京ドームの年収

まずは東京ドームの額面の年収を調べます。

東京ドームの決算書を調べると平均年齢は40.4歳で、平均年収が601万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 362万円
30歳 453万円
35歳 522万円
40歳 595万円
45歳 672万円
50歳 710万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東京ドームの年収は東京都の年収ランキングでは1025位、サービス業界の年収ランキングでは138位となっています。

東京ドームの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収362万〜710万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収362万円 x 20% + 54万円 = 126万円
年収453万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収522万円 x 20% + 54万円 = 158万円
年収595万円 x 20% + 54万円 = 173万円
年収672万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収710万円 x 10% + 120万円 = 191万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収362万円 x 14.22% = 51.4万円
年収453万円 x 14.22% = 64.4万円
年収522万円 x 14.22% = 74.3万円
年収595万円 x 14.22% = 84.6万円
年収672万円 x 14.22% = 95.5万円
年収710万円 x 14.22% = 101万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収362万円):所得税 7.3万円 + 住民税 15.3万円 = 22.6万円
30歳(年収453万円):所得税 10.8万円 + 住民税 21.3万円 = 32.2万円
35歳(年収522万円):所得税 15.4万円 + 住民税 25.9万円 = 41.3万円
40歳(年収595万円):所得税 20.2万円 + 住民税 30.7万円 = 50.9万円
45歳(年収672万円):所得税 27.4万円 + 住民税 35.8万円 = 63.3万円
50歳(年収710万円):所得税 33.2万円 + 住民税 38.7万円 = 71.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収362万円):所得税 5.4万円 + 住民税 12万円 = 17.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収453万円):所得税 8.39万円 + 住民税 18万円 = 26.4万円(5.74万円の差額)
35歳(年収522万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.6万円 = 34.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収595万円):所得税 16.4万円 + 住民税 27.4万円 = 43.8万円(7.1万円の差額)
45歳(年収672万円):所得税 21.5万円 + 住民税 32.5万円 = 54.1万円(9.19万円の差額)
50歳(年収710万円):所得税 25.6万円 + 住民税 35.4万円 = 61万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収362万円):所得税 3.5万円 + 住民税 8.75万円 = 12.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収453万円):所得税 6.49万円 + 住民税 14.7万円 = 21.2万円(10.9万円の差額)
35歳(年収522万円):所得税 8.78万円 + 住民税 19.3万円 = 28.1万円(13.2万円の差額)
40歳(年収595万円):所得税 12.6万円 + 住民税 24.1万円 = 36.7万円(14.2万円の差額)
45歳(年収672万円):所得税 17.7万円 + 住民税 29.2万円 = 47万円(16.3万円の差額)
50歳(年収710万円):所得税 20.6万円 + 住民税 32.1万円 = 52.7万円(19.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収362万〜710万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収362万円):年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 7.3万円 - 住民税 15.3万円 = 288万円
30歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 21.3万円 = 356万円
35歳(年収522万円):年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 25.9万円 = 407万円
40歳(年収595万円):年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 20.2万円 - 住民税 30.7万円 = 459万円
45歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 27.4万円 - 住民税 35.8万円 = 513万円
50歳(年収710万円):年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.2万円 - 住民税 38.7万円 = 537万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収362万円):年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 5.4万円 - 住民税 12万円 = 293万円(5.2万円の差額)
30歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.39万円 - 住民税 18万円 = 362万円(5.74万円の差額)
35歳(年収522万円):年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.6万円 = 414万円(7.1万円の差額)
40歳(年収595万円):年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 27.4万円 = 467万円(7.1万円の差額)
45歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 21.5万円 - 住民税 32.5万円 = 522万円(9.19万円の差額)
50歳(年収710万円):年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.6万円 - 住民税 35.4万円 = 548万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収362万円):年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 3.5万円 - 住民税 8.75万円 = 298万円(10.4万円の差額)
30歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.49万円 - 住民税 14.7万円 = 367万円(10.9万円の差額)
35歳(年収522万円):年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 8.78万円 - 住民税 19.3万円 = 420万円(13.2万円の差額)
40歳(年収595万円):年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 12.6万円 - 住民税 24.1万円 = 474万円(14.2万円の差額)
45歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 29.2万円 = 529万円(16.3万円の差額)
50歳(年収710万円):年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 32.1万円 = 556万円(19.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収362万円):(年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 7.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円
30歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円
35歳(年収522万円):(年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円
40歳(年収595万円):(年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 20.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.7万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円
45歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 27.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円
50歳(年収710万円):(年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収362万円):(年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 5.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円(3910円の差額)
30歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円(4240円の差額)
35歳(年収522万円):(年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(5070円の差額)
40歳(年収595万円):(年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(5070円の差額)
45歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 21.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(6340円の差額)
50歳(年収710万円):(年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収362万円):(年収362万円 - 社会保険料 51.4万円 - 所得税 3.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.75万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円(7820円の差額)
30歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円(8150円の差額)
35歳(年収522万円):(年収522万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 8.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(9550円の差額)
40歳(年収595万円):(年収595万円 - 社会保険料 84.6万円 - 所得税 12.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(1.01万円の差額)
45歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(1.14万円の差額)
50歳(年収710万円):(年収710万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.2万円(1.32万円の差額)
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東京ドームの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京ドームの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/1 2017/1 2018/1
利益率 12.4% 12.3% 12.0%
負債比率 71.5% 68.8% 65.6%
借入比率 52.4% 50.1% 45.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年1月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高836.9億円に占める経常利益100.6億円の割合が12.0%
負債比率
総資産額3067億円に占める社債や借金などの負債額2012億円の割合が65.6%
借入比率
総資産額3067億円に占める、銀行からの借金等の借入額1405億円の割合が45.8%

となっています。

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東京ドームへの就職・転職を考えてみる

東京ドームの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は889.6億円と標準的
  • 経常利益率は12.0%と高め
  • 負債比率は65.6%と標準的
  • 借入比率は45.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京ドーム本社の場所
東京ドームは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は水道橋駅です。
東京ドームの企業規模
従業員数は単独で866人で、売上高が837億円です。
東京ドーム社員の年収
平均年齢は40.4歳で、平均年収が601万円です。

まとめ

今回は東京ドームの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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