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建設技術研究所の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

建設技術研究所の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

建設技術研究所の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収377万円&月給22.5万円、30歳で年収465万円&月給27.6万円、35歳で年収527万円&月給31.3万円、40歳で年収588万円&月給34.9万円、45歳で年収652万円&月給38.6万円、50歳で年収684万円&月給40.5万円という感じです。建設技術研究所に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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建設技術研究所の年収

まずは建設技術研究所の額面の年収を調べます。

建設技術研究所の決算書を調べると平均年齢は42.7歳で、平均年収が846万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 481万円
30歳 602万円
35歳 695万円
40歳 791万円
45歳 893万円
50歳 944万円

結構良いですね。

なお、建設技術研究所の年収は東京都の年収ランキングでは211位、サービス業界の年収ランキングでは28位となっています。

建設技術研究所の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収481万〜944万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収481万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収602万円 x 20% + 54万円 = 174万円
年収695万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収791万円 x 10% + 120万円 = 199万円
年収893万円 x 10% + 120万円 = 209万円
年収944万円 x 10% + 120万円 = 214万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収481万円 x 14.22% = 68.4万円
年収602万円 x 14.22% = 85.6万円
年収695万円 x 14.22% = 98.8万円
年収791万円 x 14.22% = 113万円
年収893万円 x 14.22% = 127万円
年収944万円 x 14.22% = 134万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収481万円):所得税 12.7万円 + 住民税 23.2万円 = 35.9万円
30歳(年収602万円):所得税 20.7万円 + 住民税 31.2万円 = 51.8万円
35歳(年収695万円):所得税 31万円 + 住民税 37.6万円 = 68.6万円
40歳(年収791万円):所得税 45.6万円 + 住民税 44.9万円 = 90.5万円
45歳(年収893万円):所得税 61万円 + 住民税 52.6万円 = 114万円
50歳(年収944万円):所得税 68.7万円 + 住民税 56.5万円 = 125万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収481万円):所得税 9.32万円 + 住民税 19.9万円 = 29.2万円(6.67万円の差額)
30歳(年収602万円):所得税 16.9万円 + 住民税 27.9万円 = 44.7万円(7.1万円の差額)
35歳(年収695万円):所得税 23.4万円 + 住民税 34.3万円 = 57.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収791万円):所得税 38万円 + 住民税 41.6万円 = 79.6万円(10.9万円の差額)
45歳(年収893万円):所得税 53.4万円 + 住民税 49.3万円 = 103万円(10.9万円の差額)
50歳(年収944万円):所得税 61.1万円 + 住民税 53.2万円 = 114万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収481万円):所得税 7.42万円 + 住民税 16.6万円 = 24万円(11.9万円の差額)
30歳(年収602万円):所得税 13.1万円 + 住民税 24.6万円 = 37.6万円(14.2万円の差額)
35歳(年収695万円):所得税 19.5万円 + 住民税 31万円 = 50.5万円(18.1万円の差額)
40歳(年収791万円):所得税 30.4万円 + 住民税 38.3万円 = 68.7万円(21.8万円の差額)
45歳(年収893万円):所得税 45.8万円 + 住民税 46万円 = 91.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収944万円):所得税 53.5万円 + 住民税 49.9万円 = 103万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収481万〜944万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.2万円 = 377万円
30歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.2万円 = 465万円
35歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円 - 住民税 37.6万円 = 527万円
40歳(年収791万円):年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 45.6万円 - 住民税 44.9万円 = 588万円
45歳(年収893万円):年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61万円 - 住民税 52.6万円 = 652万円
50歳(年収944万円):年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.7万円 - 住民税 56.5万円 = 684万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 9.32万円 - 住民税 19.9万円 = 383万円(6.67万円の差額)
30歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.9万円 = 472万円(7.1万円の差額)
35歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円 - 住民税 34.3万円 = 538万円(10.9万円の差額)
40歳(年収791万円):年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38万円 - 住民税 41.6万円 = 599万円(10.9万円の差額)
45歳(年収893万円):年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.4万円 - 住民税 49.3万円 = 663万円(10.9万円の差額)
50歳(年収944万円):年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 61.1万円 - 住民税 53.2万円 = 695万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収481万円):年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 7.42万円 - 住民税 16.6万円 = 389万円(11.9万円の差額)
30歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.6万円 = 479万円(14.2万円の差額)
35歳(年収695万円):年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 31万円 = 546万円(18.1万円の差額)
40歳(年収791万円):年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.4万円 - 住民税 38.3万円 = 610万円(21.8万円の差額)
45歳(年収893万円):年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.8万円 - 住民税 46万円 = 674万円(21.8万円の差額)
50歳(年収944万円):年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.5万円 - 住民税 49.9万円 = 706万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円
30歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 20.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円
35歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円
40歳(年収791万円):(年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 45.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.9万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円
45歳(年収893万円):(年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円
50歳(年収944万円):(年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.5万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 9.32万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(4810円の差額)
30歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(5070円の差額)
35歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 23.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(7380円の差額)
40歳(年収791万円):(年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.6万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(7380円の差額)
45歳(年収893万円):(年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円(7380円の差額)
50歳(年収944万円):(年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 61.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.2万円 ÷ 12ヶ月 = 41.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収481万円):(年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 7.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円(8720円の差額)
30歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円(1.01万円の差額)
35歳(年収695万円):(年収695万円 - 社会保険料 98.8万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(1.25万円の差額)
40歳(年収791万円):(年収791万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36.3万円(1.48万円の差額)
45歳(年収893万円):(年収893万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収944万円):(年収944万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.9万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円(1.48万円の差額)
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建設技術研究所の一人当たりの売上&利益&借金

続いて建設技術研究所の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 1389万円 1451万円 1702万円
営業利益 89.71万円 82.11万円 83.56万円
経常利益 94.41万円 84.01万円 86.33万円
純利益 56.39万円 49.97万円 55.77万円
純資産 818.1万円 852.7万円 918.4万円
総資産 1517万円 1473万円 1707万円
負債 699.1万円 619.8万円 788.9万円
借入金 34.53万円 24.17万円 17.02万円
利益率 6.80% 5.79% 5.07%
負債比率 46.1% 42.1% 46.2%
借入比率 2.28% 1.64% 0.997%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高493.0億円に占める経常利益25.00億円の割合が5.07%
負債比率
総資産額494.4億円に占める社債や借金などの負債額228.5億円の割合が46.2%
借入比率
総資産額494.4億円に占める、銀行からの借金等の借入額4.930億円の割合が0.997%

となっています。

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建設技術研究所への就職・転職を考えてみる

建設技術研究所の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は197.4億円と標準的
  • 経常利益率は5.07%と標準的
  • 負債比率は46.2%と標準的
  • 借入比率は0.997%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

建設技術研究所本社の場所
建設技術研究所は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は浜町駅です。
建設技術研究所の企業規模
従業員数は連結で2896人、単独で1550人で、売上高が493億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
建設技術研究所社員の年収
平均年齢は42.7歳で、平均年収が846万円です。
建設技術研究所社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は86.3万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は建設技術研究所の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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