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ANAホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ANAホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ANAホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収316万円&月給18.9万円、30歳で年収390万円&月給23.2万円、35歳で年収446万円&月給26.5万円、40歳で年収503万円&月給29.9万円、45歳で年収556万円&月給33万円、50歳で年収583万円&月給34.5万円という感じです。ANAホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ANAホールディングスの年収

まずはANAホールディングスの額面の年収を調べます。

ANAホールディングスの決算書を調べると平均年齢は46.2歳で、平均年収が761万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 399万円
30歳 499万円
35歳 576万円
40歳 656万円
45歳 741万円
50歳 783万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、ANAホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは668位、空運業界の年収ランキングでは2位となっています。

ANAホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収399万〜783万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収399万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収499万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収576万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収656万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収741万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収783万円 x 10% + 120万円 = 198万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収399万円 x 14.22% = 56.7万円
年収499万円 x 14.22% = 71万円
年収576万円 x 14.22% = 81.9万円
年収656万円 x 14.22% = 93.3万円
年収741万円 x 14.22% = 105万円
年収783万円 x 14.22% = 111万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収399万円):所得税 8.52万円 + 住民税 17.8万円 = 26.3万円
30歳(年収499万円):所得税 13.9万円 + 住民税 24.4万円 = 38.3万円
35歳(年収576万円):所得税 19万円 + 住民税 29.5万円 = 48.4万円
40歳(年収656万円):所得税 25.2万円 + 住民税 34.7万円 = 59.9万円
45歳(年収741万円):所得税 37.9万円 + 住民税 41.1万円 = 79万円
50歳(年収783万円):所得税 44.3万円 + 住民税 44.3万円 = 88.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収399万円):所得税 6.62万円 + 住民税 14.5万円 = 21.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収499万円):所得税 10.1万円 + 住民税 21.1万円 = 31.2万円(7.1万円の差額)
35歳(年収576万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.2万円 = 41.3万円(7.1万円の差額)
40歳(年収656万円):所得税 20.4万円 + 住民税 31.4万円 = 51.8万円(8.06万円の差額)
45歳(年収741万円):所得税 30.3万円 + 住民税 37.8万円 = 68.1万円(10.9万円の差額)
50歳(年収783万円):所得税 36.7万円 + 住民税 41万円 = 77.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収399万円):所得税 4.72万円 + 住民税 11.2万円 = 15.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収499万円):所得税 8.02万円 + 住民税 17.8万円 = 25.8万円(12.5万円の差額)
35歳(年収576万円):所得税 11.4万円 + 住民税 22.9万円 = 34.2万円(14.2万円の差額)
40歳(年収656万円):所得税 16.6万円 + 住民税 28.1万円 = 44.7万円(15.2万円の差額)
45歳(年収741万円):所得税 23万円 + 住民税 34.5万円 = 57.4万円(21.5万円の差額)
50歳(年収783万円):所得税 29.1万円 + 住民税 37.7万円 = 66.7万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収399万〜783万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収399万円):年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 8.52万円 - 住民税 17.8万円 = 316万円
30歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 24.4万円 = 390万円
35歳(年収576万円):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 19万円 - 住民税 29.5万円 = 446万円
40歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 25.2万円 - 住民税 34.7万円 = 503万円
45歳(年収741万円):年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.9万円 - 住民税 41.1万円 = 556万円
50歳(年収783万円):年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.3万円 - 住民税 44.3万円 = 583万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収399万円):年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 6.62万円 - 住民税 14.5万円 = 321万円(5.2万円の差額)
30歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 21.1万円 = 397万円(7.1万円の差額)
35歳(年収576万円):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.2万円 = 453万円(7.1万円の差額)
40歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 20.4万円 - 住民税 31.4万円 = 511万円(8.06万円の差額)
45歳(年収741万円):年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.3万円 - 住民税 37.8万円 = 567万円(10.9万円の差額)
50歳(年収783万円):年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.7万円 - 住民税 41万円 = 594万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収399万円):年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 4.72万円 - 住民税 11.2万円 = 326万円(10.4万円の差額)
30歳(年収499万円):年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 8.02万円 - 住民税 17.8万円 = 402万円(12.5万円の差額)
35歳(年収576万円):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 22.9万円 = 460万円(14.2万円の差額)
40歳(年収656万円):年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 16.6万円 - 住民税 28.1万円 = 518万円(15.2万円の差額)
45歳(年収741万円):年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 23万円 - 住民税 34.5万円 = 578万円(21.5万円の差額)
50歳(年収783万円):年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.1万円 - 住民税 37.7万円 = 605万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収399万円):(年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 8.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円
30歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
35歳(年収576万円):(年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円
40歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 25.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
45歳(年収741万円):(年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円
50歳(年収783万円):(年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収399万円):(年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 6.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(3910円の差額)
30歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
35歳(年収576万円):(年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(5070円の差額)
40歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 20.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5650円の差額)
45歳(年収741万円):(年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)
50歳(年収783万円):(年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収399万円):(年収399万円 - 社会保険料 56.7万円 - 所得税 4.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円(7820円の差額)
30歳(年収499万円):(年収499万円 - 社会保険料 71万円 - 所得税 8.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9080円の差額)
35歳(年収576万円):(年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(1.01万円の差額)
40歳(年収656万円):(年収656万円 - 社会保険料 93.3万円 - 所得税 16.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.07万円の差額)
45歳(年収741万円):(年収741万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(1.46万円の差額)
50歳(年収783万円):(年収783万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)
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ANAホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてANAホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 4071万円 4012万円 4481万円
営業利益 310.1万円 330.7万円 373.9万円
経常利益 297.1万円 319.0万円 365.0万円
純利益 177.6万円 224.6万円 327.0万円
純資産 1795万円 2089万円 2247万円
総資産 5065万円 5260万円 5823万円
負債 3270万円 3171万円 3576万円
借入金 1546万円 1609万円 1768万円
利益率 7.30% 7.95% 8.15%
負債比率 64.6% 60.3% 61.4%
借入比率 30.5% 30.6% 30.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.972兆円に占める経常利益1606億円の割合が8.15%
負債比率
総資産額2.562兆円に占める社債や借金などの負債額1.574兆円の割合が61.4%
借入比率
総資産額2.562兆円に占める、銀行からの借金等の借入額7781億円の割合が30.4%

となっています。

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ANAホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ANAホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.382兆円と標準的
  • 経常利益率は8.15%と標準的
  • 負債比率は61.4%と標準的
  • 借入比率は30.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ANAホールディングス本社の場所
ANAホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は汐留駅です。
ANAホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4万4004人、単独で187人で、売上高が1.97兆円です。大企業です。
ANAホールディングス社員の年収
平均年齢は46.2歳で、平均年収が761万円です。
ANAホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は365万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はANAホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング空運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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