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小田急電鉄の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

小田急電鉄の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

小田急電鉄の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収363万円&月給21.6万円、30歳で年収447万円&月給26.6万円、35歳で年収510万円&月給30.3万円、40歳で年収568万円&月給33.7万円、45歳で年収629万円&月給37.3万円、50歳で年収660万円&月給39.1万円という感じです。小田急電鉄に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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小田急電鉄の年収

まずは小田急電鉄の額面の年収を調べます。

小田急電鉄の決算書を調べると平均年齢は39.8歳で、平均年収が755万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 461万円
30歳 577万円
35歳 666万円
40歳 759万円
45歳 857万円
50歳 905万円

結構良いですね。

なお、小田急電鉄の年収は東京都の年収ランキングでは280位、陸運業界の年収ランキングでは7位となっています。

小田急電鉄の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収461万〜905万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収461万円 x 20% + 54万円 = 146万円
年収577万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収666万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収759万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収857万円 x 10% + 120万円 = 206万円
年収905万円 x 10% + 120万円 = 211万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収461万円 x 14.22% = 65.6万円
年収577万円 x 14.22% = 82.1万円
年収666万円 x 14.22% = 94.8万円
年収759万円 x 14.22% = 108万円
年収857万円 x 14.22% = 122万円
年収905万円 x 14.22% = 129万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収461万円):所得税 11.4万円 + 住民税 21.9万円 = 33.3万円
30歳(年収577万円):所得税 19万円 + 住民税 29.5万円 = 48.6万円
35歳(年収666万円):所得税 26.7万円 + 住民税 35.5万円 = 62.1万円
40歳(年収759万円):所得税 40.7万円 + 住民税 42.5万円 = 83.1万円
45歳(年収857万円):所得税 55.5万円 + 住民税 49.9万円 = 105万円
50歳(年収905万円):所得税 62.8万円 + 住民税 53.5万円 = 116万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収461万円):所得税 8.68万円 + 住民税 18.6万円 = 27.3万円(6.03万円の差額)
30歳(年収577万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.2万円 = 41.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収666万円):所得税 21.2万円 + 住民税 32.2万円 = 53.3万円(8.8万円の差額)
40歳(年収759万円):所得税 33.1万円 + 住民税 39.2万円 = 72.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収857万円):所得税 47.9万円 + 住民税 46.6万円 = 94.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収905万円):所得税 55.2万円 + 住民税 50.2万円 = 105万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収461万円):所得税 6.78万円 + 住民税 15.3万円 = 22.1万円(11.2万円の差額)
30歳(年収577万円):所得税 11.4万円 + 住民税 22.9万円 = 34.4万円(14.2万円の差額)
35歳(年収666万円):所得税 17.4万円 + 住民税 28.9万円 = 46.2万円(15.9万円の差額)
40歳(年収759万円):所得税 25.5万円 + 住民税 35.9万円 = 61.3万円(21.8万円の差額)
45歳(年収857万円):所得税 40.3万円 + 住民税 43.3万円 = 83.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収905万円):所得税 47.6万円 + 住民税 46.9万円 = 94.6万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収461万〜905万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 21.9万円 = 363万円
30歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円 - 住民税 29.5万円 = 447万円
35歳(年収666万円):年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 26.7万円 - 住民税 35.5万円 = 510万円
40歳(年収759万円):年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.7万円 - 住民税 42.5万円 = 568万円
45歳(年収857万円):年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.5万円 - 住民税 49.9万円 = 629万円
50歳(年収905万円):年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 62.8万円 - 住民税 53.5万円 = 660万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.68万円 - 住民税 18.6万円 = 369万円(6.03万円の差額)
30歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.2万円 = 454万円(7.1万円の差額)
35歳(年収666万円):年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 32.2万円 = 518万円(8.8万円の差額)
40歳(年収759万円):年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.1万円 - 住民税 39.2万円 = 579万円(10.9万円の差額)
45歳(年収857万円):年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 47.9万円 - 住民税 46.6万円 = 640万円(10.9万円の差額)
50歳(年収905万円):年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.2万円 - 住民税 50.2万円 = 671万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収461万円):年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.78万円 - 住民税 15.3万円 = 374万円(11.2万円の差額)
30歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 22.9万円 = 461万円(14.2万円の差額)
35歳(年収666万円):年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 17.4万円 - 住民税 28.9万円 = 525万円(15.9万円の差額)
40歳(年収759万円):年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.5万円 - 住民税 35.9万円 = 590万円(21.8万円の差額)
45歳(年収857万円):年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.3万円 - 住民税 43.3万円 = 651万円(21.8万円の差額)
50歳(年収905万円):年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 47.6万円 - 住民税 46.9万円 = 682万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円
30歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
35歳(年収666万円):(年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 26.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
40歳(年収759万円):(年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円
45歳(年収857万円):(年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.3万円
50歳(年収905万円):(年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 62.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.5万円 ÷ 12ヶ月 = 39.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 8.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円(4410円の差額)
30歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(5070円の差額)
35歳(年収666万円):(年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(6110円の差額)
40歳(年収759万円):(年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
45歳(年収857万円):(年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 47.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38万円(7380円の差額)
50歳(年収905万円):(年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収461万円):(年収461万円 - 社会保険料 65.6万円 - 所得税 6.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円(8320円の差額)
30歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(1.01万円の差額)
35歳(年収666万円):(年収666万円 - 社会保険料 94.8万円 - 所得税 17.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(1.12万円の差額)
40歳(年収759万円):(年収759万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
45歳(年収857万円):(年収857万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円(1.48万円の差額)
50歳(年収905万円):(年収905万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 47.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.9万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円(1.48万円の差額)
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小田急電鉄の一人当たりの売上&利益&借金

続いて小田急電鉄の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3699万円 3652万円 3663万円
営業利益 369.6万円 348.7万円 359.3万円
経常利益 319.1万円 325.6万円 334.4万円
純利益 192.0万円 182.0万円 204.8万円
純資産 2184万円 2334万円 2513万円
総資産 8779万円 8868万円 9058万円
負債 6595万円 6534万円 6545万円
借入金 4225万円 4201万円 4269万円
利益率 8.62% 8.92% 9.13%
負債比率 75.1% 73.7% 72.3%
借入比率 48.1% 47.4% 47.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高5247億円に占める経常利益478.9億円の割合が9.13%
負債比率
総資産額1.297兆円に占める社債や借金などの負債額9374億円の割合が72.3%
借入比率
総資産額1.297兆円に占める、銀行からの借金等の借入額6115億円の割合が47.1%

となっています。

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小田急電鉄への就職・転職を考えてみる

小田急電鉄の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は8984億円と標準的
  • 経常利益率は9.13%と標準的
  • 負債比率は72.3%と高め
  • 借入比率は47.1%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

小田急電鉄本社の場所
小田急電鉄は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は新宿駅です。
小田急電鉄の企業規模
従業員数は連結で1万4322人、単独で3822人で、売上高が5250億円です。大企業です。
小田急電鉄社員の年収
平均年齢は39.8歳で、平均年収が755万円です。
小田急電鉄社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は334万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は小田急電鉄の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング陸運業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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