サラリーマンの年収分析ブログ
不動産

東京建物の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京建物の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京建物の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収415万円&月給24.7万円、30歳で年収510万円&月給30.3万円、35歳で年収575万円&月給34.1万円、40歳で年収642万円&月給38万円、45歳で年収713万円&月給42.2万円、50歳で年収747万円&月給44.1万円という感じです。東京建物に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

スポンサーリンク

東京建物の年収

まずは東京建物の額面の年収を調べます。

東京建物の決算書を調べると平均年齢は41.8歳で、平均年収が917万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 533万円
30歳 667万円
35歳 770万円
40歳 877万円
45歳 990万円
50歳 1050万円

良い感じですね。

なお、東京建物の年収は東京都の年収ランキングでは101位、不動産業界の年収ランキングでは16位となっています。

東京建物の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収533万〜1050万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収533万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収667万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収770万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収877万円 x 10% + 120万円 = 208万円
年収990万円 x 10% + 120万円 = 219万円
年収1050万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収533万円 x 14.22% = 75.8万円
年収667万円 x 14.22% = 94.9万円
年収770万円 x 14.22% = 110万円
年収877万円 x 14.22% = 125万円
年収990万円 x 14.22% = 141万円
年収1050万円 x 14.22% = 149万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 16.1万円 + 住民税 26.6万円 = 42.7万円
30歳(年収667万円):所得税 26.8万円 + 住民税 35.5万円 = 62.3万円
35歳(年収770万円):所得税 42.3万円 + 住民税 43.3万円 = 85.6万円
40歳(年収877万円):所得税 58.5万円 + 住民税 51.4万円 = 110万円
45歳(年収990万円):所得税 75.6万円 + 住民税 59.9万円 = 136万円
50歳(年収1050万円):所得税 85.1万円 + 住民税 64.7万円 = 150万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.3万円 = 35.6万円(7.1万円の差額)
30歳(年収667万円):所得税 21.2万円 + 住民税 32.2万円 = 53.4万円(8.85万円の差額)
35歳(年収770万円):所得税 34.7万円 + 住民税 40万円 = 74.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収877万円):所得税 50.9万円 + 住民税 48.1万円 = 99万円(10.9万円の差額)
45歳(年収990万円):所得税 68万円 + 住民税 56.6万円 = 125万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 77.5万円 + 住民税 61.4万円 = 139万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収533万円):所得税 9.13万円 + 住民税 20万円 = 29.1万円(13.6万円の差額)
30歳(年収667万円):所得税 17.4万円 + 住民税 28.9万円 = 46.3万円(16万円の差額)
35歳(年収770万円):所得税 27.1万円 + 住民税 36.7万円 = 63.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収877万円):所得税 43.3万円 + 住民税 44.8万円 = 88.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収990万円):所得税 60.4万円 + 住民税 53.3万円 = 114万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):所得税 69.9万円 + 住民税 58.1万円 = 128万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収533万〜1050万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 26.6万円 = 415万円
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 26.8万円 - 住民税 35.5万円 = 510万円
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 43.3万円 = 575万円
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 58.5万円 - 住民税 51.4万円 = 642万円
45歳(年収990万円):年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 75.6万円 - 住民税 59.9万円 = 713万円
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 85.1万円 - 住民税 64.7万円 = 747万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.3万円 = 422万円(7.1万円の差額)
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 32.2万円 = 519万円(8.85万円の差額)
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 40万円 = 586万円(10.9万円の差額)
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 50.9万円 - 住民税 48.1万円 = 653万円(10.9万円の差額)
45歳(年収990万円):年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68万円 - 住民税 56.6万円 = 724万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 77.5万円 - 住民税 61.4万円 = 758万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収533万円):年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.13万円 - 住民税 20万円 = 428万円(13.6万円の差額)
30歳(年収667万円):年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 17.4万円 - 住民税 28.9万円 = 526万円(16万円の差額)
35歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.1万円 - 住民税 36.7万円 = 597万円(21.8万円の差額)
40歳(年収877万円):年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 43.3万円 - 住民税 44.8万円 = 664万円(21.8万円の差額)
45歳(年収990万円):年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 60.4万円 - 住民税 53.3万円 = 735万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1050万円):年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 69.9万円 - 住民税 58.1万円 = 769万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 26.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 58.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38万円
45歳(年収990万円):(年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 75.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42.2万円
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 85.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.7万円 ÷ 12ヶ月 = 44.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(5070円の差額)
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(6135円の差額)
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 50.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.1万円 ÷ 12ヶ月 = 38.7万円(7380円の差額)
45歳(年収990万円):(年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.6万円 ÷ 12ヶ月 = 42.9万円(7380円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 77.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.4万円 ÷ 12ヶ月 = 44.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収533万円):(年収533万円 - 社会保険料 75.8万円 - 所得税 9.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(9760円の差額)
30歳(年収667万円):(年収667万円 - 社会保険料 94.9万円 - 所得税 17.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(1.12万円の差額)
35歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
40歳(年収877万円):(年収877万円 - 社会保険料 125万円 - 所得税 43.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.8万円 ÷ 12ヶ月 = 39.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収990万円):(年収990万円 - 社会保険料 141万円 - 所得税 60.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.3万円 ÷ 12ヶ月 = 43.6万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1050万円):(年収1050万円 - 社会保険料 149万円 - 所得税 69.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.1万円 ÷ 12ヶ月 = 45.6万円(1.48万円の差額)
スポンサーリンク

東京建物の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京建物の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 5116万円 5008万円 5254万円
営業利益 677.7万円 715.5万円 880.7万円
経常利益 487.9万円 602.8万円 775.6万円
純利益 321.9万円 388.5万円 444.7万円
純資産 5934万円 6255万円 6787万円
総資産 2.552億円 2.587億円 2.836億円
負債 1.959億円 1.961億円 2.157億円
借入金 1.379億円 1.420億円 1.593億円
利益率 9.54% 12.0% 14.8%
負債比率 76.8% 75.8% 76.1%
借入比率 54.0% 54.9% 56.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2670億円に占める経常利益394.2億円の割合が14.8%
負債比率
総資産額1.441兆円に占める社債や借金などの負債額1.096兆円の割合が76.1%
借入比率
総資産額1.441兆円に占める、銀行からの借金等の借入額8094億円の割合が56.2%

となっています。

スポンサーリンク

東京建物への就職・転職を考えてみる

東京建物の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2875億円と標準的
  • 経常利益率は14.8%と高め
  • 負債比率は76.1%と高め
  • 借入比率は56.2%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京建物本社の場所
東京建物は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
東京建物の企業規模
従業員数は連結で5082人、単独で623人で、売上高が2670億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東京建物社員の年収
平均年齢は41.8歳で、平均年収が917万円です。
東京建物社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は776万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東京建物の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング不動産業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク