みずほフィナンシャルグループの年収＆給料｜手取りでいくら？【2019年版】

みずほフィナンシャルグループの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収＆給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収376万円＆月給22.4万円、30歳で年収464万円＆月給27.6万円、35歳で年収527万円＆月給31.3万円、40歳で年収588万円＆月給34.8万円、45歳で年収652万円＆月給38.6万円、50歳で年収684万円＆月給40.4万円という感じです。みずほフィナンシャルグループに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/10)

みずほフィナンシャルグループの年収

まずはみずほフィナンシャルグループの額面の年収を調べます。

みずほフィナンシャルグループの決算書を調べると平均年齢は37.7歳で、平均年収が744万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

結構良いですね。

なお、みずほフィナンシャルグループの年収は東京都の年収ランキングでは195位、銀行業界の年収ランキングでは7位となっています。

みずほフィナンシャルグループの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から年収481万〜943万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収481万円 x 20％ ＋ 54万円 = 150万円
年収601万円 x 20％ ＋ 54万円 = 174万円
年収694万円 x 10％ ＋ 120万円 = 189万円
年収790万円 x 10％ ＋ 120万円 = 199万円
年収892万円 x 10％ ＋ 120万円 = 209万円
年収943万円 x 10％ ＋ 120万円 = 214万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22％ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収481万円 x 14.22％ = 68.4万円
年収601万円 x 14.22％ = 85.5万円
年収694万円 x 14.22％ = 98.7万円
年収790万円 x 14.22％ = 112万円
年収892万円 x 14.22％ = 127万円
年収943万円 x 14.22％ = 134万円

となります。

所得税と住民税を計算する

所得税＆住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収481万円)：所得税 12.7万円 ＋ 住民税 23.2万円 ＝ 35.8万円
30歳(年収601万円)：所得税 20.6万円 ＋ 住民税 31.1万円 ＝ 51.7万円
35歳(年収694万円)：所得税 30.9万円 ＋ 住民税 37.6万円 ＝ 68.4万円
40歳(年収790万円)：所得税 45.4万円 ＋ 住民税 44.8万円 ＝ 90.3万円
45歳(年収892万円)：所得税 60.9万円 ＋ 住民税 52.6万円 ＝ 113万円
50歳(年収943万円)：所得税 68.5万円 ＋ 住民税 56.4万円 ＝ 125万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収481万円)：所得税 9.31万円 ＋ 住民税 19.9万円 ＝ 29.2万円（6.66万円の差額）
30歳(年収601万円)：所得税 16.8万円 ＋ 住民税 27.8万円 ＝ 44.6万円（7.1万円の差額）
35歳(年収694万円)：所得税 23.3万円 ＋ 住民税 34.3万円 ＝ 57.5万円（10.9万円の差額）
40歳(年収790万円)：所得税 37.8万円 ＋ 住民税 41.5万円 ＝ 79.4万円（10.9万円の差額）
45歳(年収892万円)：所得税 53.3万円 ＋ 住民税 49.3万円 ＝ 103万円（10.9万円の差額）
50歳(年収943万円)：所得税 60.9万円 ＋ 住民税 53.1万円 ＝ 114万円（10.9万円の差額）

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収481万円)：所得税 7.41万円 ＋ 住民税 16.6万円 ＝ 24万円（11.9万円の差額）
30歳(年収601万円)：所得税 13万円 ＋ 住民税 24.5万円 ＝ 37.5万円（14.2万円の差額）
35歳(年収694万円)：所得税 19.5万円 ＋ 住民税 31万円 ＝ 50.4万円（18万円の差額）
40歳(年収790万円)：所得税 30.2万円 ＋ 住民税 38.2万円 ＝ 68.5万円（21.8万円の差額）
45歳(年収892万円)：所得税 45.7万円 ＋ 住民税 46万円 ＝ 91.6万円（21.8万円の差額）
50歳(年収943万円)：所得税 53.3万円 ＋ 住民税 49.8万円 ＝ 103万円（21.8万円の差額）

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収481万〜943万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収481万円)：年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.2万円 = 376万円
30歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.1万円 = 464万円
35歳(年収694万円)：年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 30.9万円 - 住民税 37.6万円 = 527万円
40歳(年収790万円)：年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.4万円 - 住民税 44.8万円 = 588万円
45歳(年収892万円)：年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 60.9万円 - 住民税 52.6万円 = 652万円
50歳(年収943万円)：年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.5万円 - 住民税 56.4万円 = 684万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収481万円)：年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 9.31万円 - 住民税 19.9万円 = 383万円（6.66万円の差額）
30歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 27.8万円 = 471万円（7.1万円の差額）
35歳(年収694万円)：年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 23.3万円 - 住民税 34.3万円 = 538万円（10.9万円の差額）
40歳(年収790万円)：年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.8万円 - 住民税 41.5万円 = 599万円（10.9万円の差額）
45歳(年収892万円)：年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.3万円 - 住民税 49.3万円 = 663万円（10.9万円の差額）
50歳(年収943万円)：年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.9万円 - 住民税 53.1万円 = 695万円（10.9万円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収481万円)：年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 7.41万円 - 住民税 16.6万円 = 388万円（11.9万円の差額）
30歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 13万円 - 住民税 24.5万円 = 478万円（14.2万円の差額）
35歳(年収694万円)：年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 31万円 = 545万円（18万円の差額）
40歳(年収790万円)：年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 30.2万円 - 住民税 38.2万円 = 610万円（21.8万円の差額）
45歳(年収892万円)：年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.7万円 - 住民税 46万円 = 674万円（21.8万円の差額）
50歳(年収943万円)：年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.3万円 - 住民税 49.8万円 = 706万円（21.8万円の差額）

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収481万円)：（年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 12.7万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円
30歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 20.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 31.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円
35歳(年収694万円)：（年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 30.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円
40歳(年収790万円)：（年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 44.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円
45歳(年収892万円)：（年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 60.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 52.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円
50歳(年収943万円)：（年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 56.4万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収481万円)：（年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 9.31万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円（4800円の差額）
30歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 16.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円（5070円の差額）
35歳(年収694万円)：（年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 23.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円（7380円の差額）
40歳(年収790万円)：（年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 41.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円（7380円の差額）
45歳(年収892万円)：（年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円（7380円の差額）
50歳(年収943万円)：（年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 53.1万円 ÷ 12ヶ月 = 41.2万円（7380円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収481万円)：（年収481万円 - 社会保険料 68.4万円 - 所得税 7.41万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 16.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円（8710円の差額）
30歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 13万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円（1.01万円の差額）
35歳(年収694万円)：（年収694万円 - 社会保険料 98.7万円 - 所得税 19.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円（1.25万円の差額）
40歳(年収790万円)：（年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 30.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 38.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.3万円（1.48万円の差額）
45歳(年収892万円)：（年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.7万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円（1.48万円の差額）
50歳(年収943万円)：（年収943万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 49.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円（1.48万円の差額）

みずほフィナンシャルグループの一人当たりの売上＆利益＆借金

続いてみずほフィナンシャルグループの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率

売上高3.293兆円に占める経常利益7375億円の割合が22.4%

負債比率

総資産額200.5兆円に占める社債や借金などの負債額192兆円の割合が95.7%

となっています。

みずほフィナンシャルグループへの就職・転職を考えてみる

みずほフィナンシャルグループの財務内容のポイントを見てみると

• 時価総額は4.913兆円と標準的
• 経常利益率は22.4%と高め
• 負債比率は95.7%と高め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

みずほフィナンシャルグループ本社の場所

みずほフィナンシャルグループは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。

みずほフィナンシャルグループの企業規模

従業員数は連結で6万1069人、単独で3万901人で、売上高が3.29兆円です。大企業です。

みずほフィナンシャルグループ社員の年収

平均年齢は37.7歳で、平均年収が744万円です。

みずほフィナンシャルグループ社員一人当たりの利益

従業員一人あたりの利益は1210万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はみずほフィナンシャルグループの手取り年収＆給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング、銀行業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。