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高島屋の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

高島屋の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

高島屋の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収279万円&月給16.7万円、30歳で年収345万円&月給20.6万円、35歳で年収394万円&月給23.5万円、40歳で年収445万円&月給26.5万円、45歳で年収499万円&月給29.6万円、50歳で年収522万円&月給31万円という感じです。高島屋に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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高島屋の年収

まずは高島屋の額面の年収を調べます。

高島屋の決算書を調べると平均年齢は46.3歳で、平均年収が669万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 350万円
30歳 438万円
35歳 505万円
40歳 575万円
45歳 650万円
50歳 686万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、高島屋の年収は大阪府の年収ランキングでは226位、小売業界の年収ランキングでは79位となっています。

高島屋の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収350万〜686万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収350万円 x 30% + 18万円 = 123万円
年収438万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収505万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収575万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収650万円 x 20% + 54万円 = 184万円
年収686万円 x 10% + 120万円 = 189万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収350万円 x 14.22% = 49.8万円
年収438万円 x 14.22% = 62.3万円
年収505万円 x 14.22% = 71.9万円
年収575万円 x 14.22% = 81.8万円
年収650万円 x 14.22% = 92.4万円
年収686万円 x 14.22% = 97.6万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 6.96万円 + 住民税 14.7万円 = 21.6万円
30歳(年収438万円):所得税 9.85万円 + 住民税 20.4万円 = 30.2万円
35歳(年収505万円):所得税 14.3万円 + 住民税 24.8万円 = 39.1万円
40歳(年収575万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.4万円 = 48.3万円
45歳(年収650万円):所得税 24.3万円 + 住民税 34.3万円 = 58.6万円
50歳(年収686万円):所得税 29.7万円 + 住民税 37万円 = 66.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 5.06万円 + 住民税 11.4万円 = 16.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収438万円):所得税 7.9万円 + 住民税 17.1万円 = 25万円(5.25万円の差額)
35歳(年収505万円):所得税 10.5万円 + 住民税 21.5万円 = 32万円(7.1万円の差額)
40歳(年収575万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.1万円 = 41.2万円(7.1万円の差額)
45歳(年収650万円):所得税 20万円 + 住民税 31万円 = 51万円(7.63万円の差額)
50歳(年収686万円):所得税 22.7万円 + 住民税 33.7万円 = 56.3万円(10.3万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 3.16万円 + 住民税 8.07万円 = 11.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収438万円):所得税 6万円 + 住民税 13.8万円 = 19.8万円(10.5万円の差額)
35歳(年収505万円):所得税 8.22万円 + 住民税 18.2万円 = 26.4万円(12.7万円の差額)
40歳(年収575万円):所得税 11.3万円 + 住民税 22.8万円 = 34.1万円(14.2万円の差額)
45歳(年収650万円):所得税 16.2万円 + 住民税 27.7万円 = 43.9万円(14.7万円の差額)
50歳(年収686万円):所得税 18.9万円 + 住民税 30.4万円 = 49.2万円(17.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収350万〜686万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 6.96万円 - 住民税 14.7万円 = 279万円
30歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 9.85万円 - 住民税 20.4万円 = 345万円
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 14.3万円 - 住民税 24.8万円 = 394万円
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 445万円
45歳(年収650万円):年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 24.3万円 - 住民税 34.3万円 = 499万円
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 29.7万円 - 住民税 37万円 = 522万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 5.06万円 - 住民税 11.4万円 = 284万円(5.2万円の差額)
30歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 7.9万円 - 住民税 17.1万円 = 351万円(5.25万円の差額)
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 10.5万円 - 住民税 21.5万円 = 402万円(7.1万円の差額)
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 452万円(7.1万円の差額)
45歳(年収650万円):年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 20万円 - 住民税 31万円 = 506万円(7.63万円の差額)
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 22.7万円 - 住民税 33.7万円 = 532万円(10.3万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 3.16万円 - 住民税 8.07万円 = 289万円(10.4万円の差額)
30歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 6万円 - 住民税 13.8万円 = 356万円(10.5万円の差額)
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 8.22万円 - 住民税 18.2万円 = 407万円(12.7万円の差額)
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 460万円(14.2万円の差額)
45歳(年収650万円):年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 16.2万円 - 住民税 27.7万円 = 513万円(14.7万円の差額)
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 30.4万円 = 540万円(17.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 6.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円
30歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 9.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 14.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円
45歳(年収650万円):(年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 24.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 29.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 5.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17万円(3910円の差額)
30歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 7.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21万円(3940円の差額)
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 10.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円(5070円の差額)
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(5070円の差額)
45歳(年収650万円):(年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 20万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 30.2万円(5390円の差額)
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 22.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.7万円(7030円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.8万円 - 所得税 3.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.07万円 ÷ 12ヶ月 = 17.4万円(7820円の差額)
30歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.3万円 - 所得税 6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円(7850円の差額)
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.9万円 - 所得税 8.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(9200円の差額)
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(1.01万円の差額)
45歳(年収650万円):(年収650万円 - 社会保険料 92.4万円 - 所得税 16.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(1.05万円の差額)
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.6万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(1.21万円の差額)
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高島屋の一人当たりの売上&利益&借金

続いて高島屋の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/2 2017/2 2018/2
売上高 1.224億円 1.216億円 1.250億円
営業利益 434.1万円 447.7万円 465.0万円
経常利益 497.5万円 490.0万円 508.3万円
純利益 313.7万円 274.8万円 311.5万円
純資産 5253万円 5428万円 5782万円
総資産 1.283億円 1.299億円 1.364億円
負債 7577万円 7561万円 7856万円
借入金 2036万円 2044万円 2294万円
利益率 4.06% 4.03% 4.07%
負債比率 59.1% 58.2% 57.6%
借入比率 15.9% 15.7% 16.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年2月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9496億円に占める経常利益386.1億円の割合が4.07%
負債比率
総資産額1.036兆円に占める社債や借金などの負債額5966億円の割合が57.6%
借入比率
総資産額1.036兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1743億円の割合が16.8%

となっています。

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高島屋への就職・転職を考えてみる

高島屋の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2586億円と標準的
  • 経常利益率は4.07%と低め
  • 負債比率は57.6%と標準的
  • 借入比率は16.8%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

高島屋本社の場所
高島屋は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は難波駅です。
高島屋の企業規模
従業員数は連結で7595人、単独で4807人で、売上高が9500億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
高島屋社員の年収
平均年齢は46.3歳で、平均年収が669万円です。
高島屋社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は508万円です。高利益ですね。

まとめ

今回は高島屋の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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