サラリーマンの年収分析ブログ
卸売

加賀電子の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

加賀電子の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

加賀電子の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収350万円&月給20.9万円、30歳で年収431万円&月給25.6万円、35歳で年収493万円&月給29.3万円、40歳で年収550万円&月給32.6万円、45歳で年収609万円&月給36.1万円、50歳で年収638万円&月給37.8万円という感じです。加賀電子に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

スポンサーリンク

加賀電子の年収

まずは加賀電子の額面の年収を調べます。

加賀電子の決算書を調べると平均年齢は41.4歳で、平均年収が756万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 444万円
30歳 555万円
35歳 641万円
40歳 730万円
45歳 824万円
50歳 871万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、加賀電子の年収は東京都の年収ランキングでは350位、卸売業界の年収ランキングでは43位となっています。

加賀電子の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収444万〜871万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収444万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収555万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収641万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収730万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収824万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収871万円 x 10% + 120万円 = 207万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収444万円 x 14.22% = 63.1万円
年収555万円 x 14.22% = 79万円
年収641万円 x 14.22% = 91.2万円
年収730万円 x 14.22% = 104万円
年収824万円 x 14.22% = 117万円
年収871万円 x 14.22% = 124万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収444万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 31万円
30歳(年収555万円):所得税 17.6万円 + 住民税 28.1万円 = 45.7万円
35歳(年収641万円):所得税 23.2万円 + 住民税 33.7万円 = 56.9万円
40歳(年収730万円):所得税 36.3万円 + 住民税 40.3万円 = 76.5万円
45歳(年収824万円):所得税 50.5万円 + 住民税 47.4万円 = 97.9万円
50歳(年収871万円):所得税 57.6万円 + 住民税 50.9万円 = 109万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収444万円):所得税 8.1万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.45万円の差額)
30歳(年収555万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.8万円 = 38.6万円(7.1万円の差額)
35歳(年収641万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.4万円 = 49.8万円(7.1万円の差額)
40歳(年収730万円):所得税 28.7万円 + 住民税 37万円 = 65.6万円(10.9万円の差額)
45歳(年収824万円):所得税 42.9万円 + 住民税 44.1万円 = 87万円(10.9万円の差額)
50歳(年収871万円):所得税 50万円 + 住民税 47.6万円 = 97.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収444万円):所得税 6.2万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
30歳(年収555万円):所得税 9.98万円 + 住民税 21.5万円 = 31.5万円(14.2万円の差額)
35歳(年収641万円):所得税 15.6万円 + 住民税 27.1万円 = 42.7万円(14.2万円の差額)
40歳(年収730万円):所得税 22.2万円 + 住民税 33.7万円 = 55.8万円(20.7万円の差額)
45歳(年収824万円):所得税 35.3万円 + 住民税 40.8万円 = 76.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収871万円):所得税 42.4万円 + 住民税 44.3万円 = 86.7万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収444万〜871万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 350万円
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.1万円 = 431万円
35歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 493万円
40歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.3万円 - 住民税 40.3万円 = 550万円
45歳(年収824万円):年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.5万円 - 住民税 47.4万円 = 609万円
50歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.6万円 - 住民税 50.9万円 = 638万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.1万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.45万円の差額)
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.8万円 = 438万円(7.1万円の差額)
35歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 500万円(7.1万円の差額)
40歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.7万円 - 住民税 37万円 = 560万円(10.9万円の差額)
45歳(年収824万円):年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.9万円 - 住民税 44.1万円 = 620万円(10.9万円の差額)
50歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50万円 - 住民税 47.6万円 = 649万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.2万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.98万円 - 住民税 21.5万円 = 445万円(14.2万円の差額)
35歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円(14.2万円の差額)
40歳(年収730万円):年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.7万円 = 570万円(20.7万円の差額)
45歳(年収824万円):年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.3万円 - 住民税 40.8万円 = 631万円(21.8万円の差額)
50歳(年収871万円):年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.4万円 - 住民税 44.3万円 = 660万円(21.8万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
35歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
40歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
45歳(年収824万円):(年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.4万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円
50歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(4060円の差額)
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(5070円の差額)
35歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)
40歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)
45歳(年収824万円):(年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.1万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円(7380円の差額)
50歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円(7970円の差額)
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(1.01万円の差額)
35歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.2万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
40歳(年収730万円):(年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(1.41万円の差額)
45歳(年収824万円):(年収824万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円(1.48万円の差額)
50歳(年収871万円):(年収871万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円(1.48万円の差額)
スポンサーリンク

加賀電子の一人当たりの売上&利益&借金

続いて加賀電子の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 4542万円 4205万円 4366万円
営業利益 144.1万円 127.3万円 150.3万円
経常利益 146.4万円 135.9万円 161.8万円
純利益 100.6万円 129.1万円 120.1万円
純資産 1143万円 1219万円 1306万円
総資産 2300万円 2327万円 2397万円
負債 1157万円 1108万円 1091万円
借入金 227.7万円 175.6万円 158.2万円
利益率 3.22% 3.23% 3.70%
負債比率 50.3% 47.6% 45.5%
借入比率 9.90% 7.54% 6.60%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2359億円に占める経常利益87.40億円の割合が3.70%
負債比率
総資産額1295億円に占める社債や借金などの負債額589.4億円の割合が45.5%
借入比率
総資産額1295億円に占める、銀行からの借金等の借入額85.46億円の割合が6.60%

となっています。

スポンサーリンク

加賀電子への就職・転職を考えてみる

加賀電子の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は593.8億円と標準的
  • 経常利益率は3.70%と低め
  • 負債比率は45.5%と標準的
  • 借入比率は6.60%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

加賀電子本社の場所
加賀電子は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は末広町(東京都)駅です。
加賀電子の企業規模
従業員数は連結で5403人、単独で583人で、売上高が2360億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
加賀電子社員の年収
平均年齢は41.4歳で、平均年収が756万円です。
加賀電子社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は162万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は加賀電子の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク