東陽テクニカの年収＆給料｜手取りでいくら？【2019年版】

東陽テクニカの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収＆給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収350万円＆月給20.8万円、30歳で年収430万円＆月給25.6万円、35歳で年収493万円＆月給29.3万円、40歳で年収549万円＆月給32.6万円、45歳で年収608万円＆月給36万円、50歳で年収638万円＆月給37.8万円という感じです。東陽テクニカに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

東陽テクニカの年収

まずは東陽テクニカの額面の年収を調べます。

東陽テクニカの決算書を調べると平均年齢は40.3歳で、平均年収が735万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

まあまあといったところでしょうか。

なお、東陽テクニカの年収は東京都の年収ランキングでは353位、卸売業界の年収ランキングでは44位となっています。

東陽テクニカの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から年収444万〜870万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収444万円 x 20％ ＋ 54万円 = 143万円
年収555万円 x 20％ ＋ 54万円 = 165万円
年収641万円 x 20％ ＋ 54万円 = 182万円
年収729万円 x 10％ ＋ 120万円 = 193万円
年収823万円 x 10％ ＋ 120万円 = 202万円
年収870万円 x 10％ ＋ 120万円 = 207万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22％ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収444万円 x 14.22％ = 63.1万円
年収555万円 x 14.22％ = 78.9万円
年収641万円 x 14.22％ = 91.1万円
年収729万円 x 14.22％ = 104万円
年収823万円 x 14.22％ = 117万円
年収870万円 x 14.22％ = 124万円

となります。

所得税と住民税を計算する

所得税＆住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収444万円)：所得税 10.2万円 ＋ 住民税 20.7万円 ＝ 30.9万円
30歳(年収555万円)：所得税 17.6万円 ＋ 住民税 28.1万円 ＝ 45.6万円
35歳(年収641万円)：所得税 23.2万円 ＋ 住民税 33.7万円 ＝ 56.9万円
40歳(年収729万円)：所得税 36.2万円 ＋ 住民税 40.2万円 ＝ 76.4万円
45歳(年収823万円)：所得税 50.4万円 ＋ 住民税 47.3万円 ＝ 97.8万円
50歳(年収870万円)：所得税 57.5万円 ＋ 住民税 50.9万円 ＝ 108万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収444万円)：所得税 8.09万円 ＋ 住民税 17.4万円 ＝ 25.5万円（5.44万円の差額）
30歳(年収555万円)：所得税 13.8万円 ＋ 住民税 24.8万円 ＝ 38.5万円（7.1万円の差額）
35歳(年収641万円)：所得税 19.4万円 ＋ 住民税 30.4万円 ＝ 49.8万円（7.1万円の差額）
40歳(年収729万円)：所得税 28.6万円 ＋ 住民税 36.9万円 ＝ 65.5万円（10.9万円の差額）
45歳(年収823万円)：所得税 42.8万円 ＋ 住民税 44万円 ＝ 86.9万円（10.9万円の差額）
50歳(年収870万円)：所得税 49.9万円 ＋ 住民税 47.6万円 ＝ 97.5万円（10.9万円の差額）

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収444万円)：所得税 6.19万円 ＋ 住民税 14.1万円 ＝ 20.3万円（10.6万円の差額）
30歳(年収555万円)：所得税 9.96万円 ＋ 住民税 21.5万円 ＝ 31.4万円（14.2万円の差額）
35歳(年収641万円)：所得税 15.6万円 ＋ 住民税 27.1万円 ＝ 42.7万円（14.2万円の差額）
40歳(年収729万円)：所得税 22.1万円 ＋ 住民税 33.6万円 ＝ 55.7万円（20.7万円の差額）
45歳(年収823万円)：所得税 35.2万円 ＋ 住民税 40.7万円 ＝ 76万円（21.8万円の差額）
50歳(年収870万円)：所得税 42.3万円 ＋ 住民税 44.3万円 ＝ 86.6万円（21.8万円の差額）

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収444万〜870万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収444万円)：年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 350万円
30歳(年収555万円)：年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.1万円 = 430万円
35歳(年収641万円)：年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 493万円
40歳(年収729万円)：年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.2万円 - 住民税 40.2万円 = 549万円
45歳(年収823万円)：年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円 - 住民税 47.3万円 = 608万円
50歳(年収870万円)：年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.5万円 - 住民税 50.9万円 = 638万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収444万円)：年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.09万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円（5.44万円の差額）
30歳(年収555万円)：年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.8万円 = 438万円（7.1万円の差額）
35歳(年収641万円)：年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 500万円（7.1万円の差額）
40歳(年収729万円)：年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.6万円 - 住民税 36.9万円 = 560万円（10.9万円の差額）
45歳(年収823万円)：年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円 - 住民税 44万円 = 619万円（10.9万円の差額）
50歳(年収870万円)：年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.9万円 - 住民税 47.6万円 = 649万円（10.9万円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収444万円)：年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.19万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円（10.6万円の差額）
30歳(年収555万円)：年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.96万円 - 住民税 21.5万円 = 445万円（14.2万円の差額）
35歳(年収641万円)：年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円（14.2万円の差額）
40歳(年収729万円)：年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.6万円 = 570万円（20.7万円の差額）
45歳(年収823万円)：年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円 - 住民税 40.7万円 = 630万円（21.8万円の差額）
50歳(年収870万円)：年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 44.3万円 = 660万円（21.8万円の差額）

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収444万円)：（年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
30歳(年収555万円)：（年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
35歳(年収641万円)：（年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
40歳(年収729万円)：（年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 40.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
45歳(年収823万円)：（年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 47.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円
50歳(年収870万円)：（年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収444万円)：（年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.09万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円（4050円の差額）
30歳(年収555万円)：（年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円（5070円の差額）
35歳(年収641万円)：（年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円（5070円の差額）
40歳(年収729万円)：（年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 36.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円（7380円の差額）
45歳(年収823万円)：（年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 44万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円（7380円の差額）
50歳(年収870万円)：（年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円（7380円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収444万円)：（年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.19万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円（7960円の差額）
30歳(年収555万円)：（年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.96万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円（1.01万円の差額）
35歳(年収641万円)：（年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円（1.01万円の差額）
40歳(年収729万円)：（年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 33.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円（1.41万円の差額）
45歳(年収823万円)：（年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 40.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円（1.48万円の差額）
50歳(年収870万円)：（年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円（1.48万円の差額）

東陽テクニカの一人当たりの売上＆利益＆借金

続いて東陽テクニカの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年9月期の決算をもとに説明すると

利益率

売上高235.9億円に占める経常利益14.45億円の割合が6.13%

負債比率

総資産額348.3億円に占める社債や借金などの負債額48.46億円の割合が13.9%

となっています。

東陽テクニカへの就職・転職を考えてみる

東陽テクニカの財務内容のポイントを見てみると

• 時価総額は210.2億円と標準的
• 経常利益率は6.13%と標準的
• 負債比率は13.9%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東陽テクニカ本社の場所

東陽テクニカは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は三越前駅です。

東陽テクニカの企業規模

従業員数は連結で521人、単独で487人で、売上高が236億円です。

東陽テクニカ社員の年収

平均年齢は40.3歳で、平均年収が735万円です。

東陽テクニカ社員一人当たりの利益

従業員一人あたりの利益は277万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東陽テクニカの手取り年収＆給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング、卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。