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東邦ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東邦ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東邦ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収257万円&月給15.4万円、30歳で年収319万円&月給19万円、35歳で年収365万円&月給21.8万円、40歳で年収412万円&月給24.5万円、45歳で年収462万円&月給27.5万円、50歳で年収486万円&月給28.9万円という感じです。東邦ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東邦ホールディングスの年収

まずは東邦ホールディングスの額面の年収を調べます。

東邦ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は46.9歳で、平均年収が624万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 322万円
30歳 403万円
35歳 465万円
40歳 530万円
45歳 598万円
50歳 632万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東邦ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1390位、卸売業界の年収ランキングでは217位となっています。

東邦ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収322万〜632万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収322万円 x 30% + 18万円 = 115万円
年収403万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収465万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収530万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収598万円 x 20% + 54万円 = 174万円
年収632万円 x 20% + 54万円 = 180万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収322万円 x 14.22% = 45.8万円
年収403万円 x 14.22% = 57.3万円
年収465万円 x 14.22% = 66.2万円
年収530万円 x 14.22% = 75.3万円
年収598万円 x 14.22% = 85万円
年収632万円 x 14.22% = 89.9万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収322万円):所得税 6.18万円 + 住民税 13.1万円 = 19.3万円
30歳(年収403万円):所得税 8.66万円 + 住民税 18.1万円 = 26.7万円
35歳(年収465万円):所得税 11.7万円 + 住民税 22.2万円 = 33.8万円
40歳(年収530万円):所得税 15.9万円 + 住民税 26.4万円 = 42.3万円
45歳(年収598万円):所得税 20.4万円 + 住民税 30.9万円 = 51.3万円
50歳(年収632万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.1万円 = 55.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収322万円):所得税 4.28万円 + 住民税 9.82万円 = 14.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収403万円):所得税 6.76万円 + 住民税 14.8万円 = 21.5万円(5.2万円の差額)
35歳(年収465万円):所得税 8.8万円 + 住民税 18.9万円 = 27.7万円(6.15万円の差額)
40歳(年収530万円):所得税 12.1万円 + 住民税 23.1万円 = 35.2万円(7.1万円の差額)
45歳(年収598万円):所得税 16.6万円 + 住民税 27.6万円 = 44.2万円(7.1万円の差額)
50歳(年収632万円):所得税 18.8万円 + 住民税 29.8万円 = 48.6万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収322万円):所得税 2.38万円 + 住民税 6.52万円 = 8.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収403万円):所得税 4.86万円 + 住民税 11.5万円 = 16.3万円(10.4万円の差額)
35歳(年収465万円):所得税 6.9万円 + 住民税 15.6万円 = 22.5万円(11.4万円の差額)
40歳(年収530万円):所得税 9.02万円 + 住民税 19.8万円 = 28.8万円(13.5万円の差額)
45歳(年収598万円):所得税 12.8万円 + 住民税 24.3万円 = 37.1万円(14.2万円の差額)
50歳(年収632万円):所得税 15万円 + 住民税 26.5万円 = 41.5万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収322万〜632万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収322万円):年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 6.18万円 - 住民税 13.1万円 = 257万円
30歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 8.66万円 - 住民税 18.1万円 = 319万円
35歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 22.2万円 = 365万円
40歳(年収530万円):年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 26.4万円 = 412万円
45歳(年収598万円):年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 20.4万円 - 住民税 30.9万円 = 462万円
50歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.1万円 = 486万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収322万円):年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 4.28万円 - 住民税 9.82万円 = 262万円(5.2万円の差額)
30歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 6.76万円 - 住民税 14.8万円 = 324万円(5.2万円の差額)
35歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 8.8万円 - 住民税 18.9万円 = 371万円(6.15万円の差額)
40歳(年収530万円):年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 23.1万円 = 419万円(7.1万円の差額)
45歳(年収598万円):年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 16.6万円 - 住民税 27.6万円 = 469万円(7.1万円の差額)
50歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 29.8万円 = 493万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収322万円):年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 2.38万円 - 住民税 6.52万円 = 267万円(10.4万円の差額)
30歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 4.86万円 - 住民税 11.5万円 = 329万円(10.4万円の差額)
35歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 6.9万円 - 住民税 15.6万円 = 377万円(11.4万円の差額)
40歳(年収530万円):年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9.02万円 - 住民税 19.8万円 = 426万円(13.5万円の差額)
45歳(年収598万円):年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 12.8万円 - 住民税 24.3万円 = 476万円(14.2万円の差額)
50歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 15万円 - 住民税 26.5万円 = 500万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収322万円):(年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 6.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.1万円 ÷ 12ヶ月 = 15.4万円
30歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 8.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円
35歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円
40歳(年収530万円):(年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円
45歳(年収598万円):(年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 20.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円
50歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収322万円):(年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 4.28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.82万円 ÷ 12ヶ月 = 15.8万円(3910円の差額)
30歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 6.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(3910円の差額)
35歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 8.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(4490円の差額)
40歳(年収530万円):(年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)
45歳(年収598万円):(年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 16.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(5070円の差額)
50歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収322万円):(年収322万円 - 社会保険料 45.8万円 - 所得税 2.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.52万円 ÷ 12ヶ月 = 16.2万円(7820円の差額)
30歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 4.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(7820円の差額)
35歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.2万円 - 所得税 6.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円(8400円の差額)
40歳(年収530万円):(年収530万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(9690円の差額)
45歳(年収598万円):(年収598万円 - 社会保険料 85万円 - 所得税 12.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(1.01万円の差額)
50歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
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東邦ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東邦ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1.632億円 1.535億円 1.513億円
営業利益 356.8万円 177.6万円 237.1万円
経常利益 430.1万円 247.4万円 312.3万円
純利益 271.5万円 177.4万円 179.4万円
純資産 2177万円 2346万円 2589万円
総資産 8014万円 7467万円 8061万円
負債 5837万円 5122万円 5473万円
借入金 340.7万円 264.6万円 272.7万円
利益率 2.64% 1.61% 2.06%
負債比率 72.8% 68.6% 67.9%
借入比率 4.25% 3.54% 3.38%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.213兆円に占める経常利益250.5億円の割合が2.06%
負債比率
総資産額6465億円に占める社債や借金などの負債額4389億円の割合が67.9%
借入比率
総資産額6465億円に占める、銀行からの借金等の借入額218.7億円の割合が3.38%

となっています。

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東邦ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

東邦ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2089億円と標準的
  • 経常利益率は2.06%と低め
  • 負債比率は67.9%と標準的
  • 借入比率は3.38%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東邦ホールディングス本社の場所
東邦ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は世田谷代田駅です。
東邦ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で8020人、単独で214人で、売上高が1.21兆円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東邦ホールディングス社員の年収
平均年齢は46.9歳で、平均年収が624万円です。
東邦ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は312万円です。良い感じに利益が出ています。

まとめ

今回は東邦ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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