東邦ホールディングスの年収＆給料｜手取りでいくら？【2019年版】

東邦ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収＆給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収259万円＆月給15.5万円、30歳で年収322万円＆月給19.2万円、35歳で年収368万円＆月給22万円、40歳で年収415万円＆月給24.7万円、45歳で年収465万円＆月給27.7万円、50歳で年収490万円＆月給29.1万円という感じです。東邦ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/10)

東邦ホールディングスの年収

まずは東邦ホールディングスの額面の年収を調べます。

東邦ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は46.5歳で、平均年収が624万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢	年収
25歳	325万円
30歳	407万円
35歳	469万円
40歳	534万円
45歳	603万円
50歳	637万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東邦ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1357位、卸売業界の年収ランキングでは207位となっています。

東邦ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで	全額
162.5万円まで	65万円
180万円まで	収入 x 40％
360万円まで	収入 x 30％＋ 18万円
660万円まで	収入 x 20％＋ 54万円
1000万円まで	収入 x 10％＋ 120万円
1500万円まで	収入 x 5％＋ 170万円
1500万円以上	245万円

となります。

この表から年収325万〜637万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収325万円 x 30％ ＋ 18万円 = 115万円
年収407万円 x 20％ ＋ 54万円 = 135万円
年収469万円 x 20％ ＋ 54万円 = 148万円
年収534万円 x 20％ ＋ 54万円 = 161万円
年収603万円 x 20％ ＋ 54万円 = 175万円
年収637万円 x 20％ ＋ 54万円 = 181万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22％ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収325万円 x 14.22％ = 46.2万円
年収407万円 x 14.22％ = 57.8万円
年収469万円 x 14.22％ = 66.7万円
年収534万円 x 14.22％ = 76万円
年収603万円 x 14.22％ = 85.8万円
年収637万円 x 14.22％ = 90.7万円

となります。

所得税と住民税を計算する

所得税＆住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収325万円)：所得税 6.26万円 ＋ 住民税 13.3万円 ＝ 19.5万円
30歳(年収407万円)：所得税 8.77万円 ＋ 住民税 18.3万円 ＝ 27.1万円
35歳(年収469万円)：所得税 11.9万円 ＋ 住民税 22.4万円 ＝ 34.3万円
40歳(年収534万円)：所得税 16.2万円 ＋ 住民税 26.7万円 ＝ 42.9万円
45歳(年収603万円)：所得税 20.7万円 ＋ 住民税 31.2万円 ＝ 52万円
50歳(年収637万円)：所得税 23万円 ＋ 住民税 33.5万円 ＝ 56.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収325万円)：所得税 4.36万円 ＋ 住民税 9.98万円 ＝ 14.3万円（5.2万円の差額）
30歳(年収407万円)：所得税 6.87万円 ＋ 住民税 15万円 ＝ 21.9万円（5.2万円の差額）
35歳(年収469万円)：所得税 8.94万円 ＋ 住民税 19.1万円 ＝ 28.1万円（6.29万円の差額）
40歳(年収534万円)：所得税 12.4万円 ＋ 住民税 23.4万円 ＝ 35.8万円（7.1万円の差額）
45歳(年収603万円)：所得税 16.9万円 ＋ 住民税 27.9万円 ＝ 44.9万円（7.1万円の差額）
50歳(年収637万円)：所得税 19.2万円 ＋ 住民税 30.2万円 ＝ 49.4万円（7.1万円の差額）

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収325万円)：所得税 2.46万円 ＋ 住民税 6.68万円 ＝ 9.14万円（10.4万円の差額）
30歳(年収407万円)：所得税 4.97万円 ＋ 住民税 11.7万円 ＝ 16.7万円（10.4万円の差額）
35歳(年収469万円)：所得税 7.04万円 ＋ 住民税 15.8万円 ＝ 22.9万円（11.5万円の差額）
40歳(年収534万円)：所得税 9.18万円 ＋ 住民税 20.1万円 ＝ 29.3万円（13.6万円の差額）
45歳(年収603万円)：所得税 13.1万円 ＋ 住民税 24.6万円 ＝ 37.8万円（14.2万円の差額）
50歳(年収637万円)：所得税 15.4万円 ＋ 住民税 26.9万円 ＝ 42.3万円（14.2万円の差額）

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収325万〜637万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収325万円)：年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 6.26万円 - 住民税 13.3万円 = 259万円
30歳(年収407万円)：年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 8.77万円 - 住民税 18.3万円 = 322万円
35歳(年収469万円)：年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.4万円 = 368万円
40歳(年収534万円)：年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 16.2万円 - 住民税 26.7万円 = 415万円
45歳(年収603万円)：年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.2万円 = 465万円
50歳(年収637万円)：年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円 - 住民税 33.5万円 = 490万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収325万円)：年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 4.36万円 - 住民税 9.98万円 = 264万円（5.2万円の差額）
30歳(年収407万円)：年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 6.87万円 - 住民税 15万円 = 327万円（5.2万円の差額）
35歳(年収469万円)：年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 8.94万円 - 住民税 19.1万円 = 375万円（6.29万円の差額）
40歳(年収534万円)：年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 12.4万円 - 住民税 23.4万円 = 423万円（7.1万円の差額）
45歳(年収603万円)：年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.9万円 = 473万円（7.1万円の差額）
50歳(年収637万円)：年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 30.2万円 = 497万円（7.1万円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収325万円)：年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 2.46万円 - 住民税 6.68万円 = 270万円（10.4万円の差額）
30歳(年収407万円)：年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 4.97万円 - 住民税 11.7万円 = 332万円（10.4万円の差額）
35歳(年収469万円)：年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 7.04万円 - 住民税 15.8万円 = 380万円（11.5万円の差額）
40歳(年収534万円)：年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 9.18万円 - 住民税 20.1万円 = 429万円（13.6万円の差額）
45歳(年収603万円)：年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.6万円 = 480万円（14.2万円の差額）
50歳(年収637万円)：年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.9万円 = 505万円（14.2万円の差額）

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収325万円)：（年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 6.26万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 13.3万円 ÷ 12ヶ月 = 15.5万円
30歳(年収407万円)：（年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 8.77万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円
35歳(年収469万円)：（年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 11.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円
40歳(年収534万円)：（年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 16.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 26.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円
45歳(年収603万円)：（年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 20.7万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円
50歳(年収637万円)：（年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収325万円)：（年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 4.36万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 9.98万円 ÷ 12ヶ月 = 15.9万円（3910円の差額）
30歳(年収407万円)：（年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 6.87万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円（3910円の差額）
35歳(年収469万円)：（年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 8.94万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 19.1万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円（4570円の差額）
40歳(年収534万円)：（年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 12.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円（5070円の差額）
45歳(年収603万円)：（年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 16.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円（5070円の差額）
50歳(年収637万円)：（年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 30.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.7万円（5070円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収325万円)：（年収325万円 - 社会保険料 46.2万円 - 所得税 2.46万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 6.68万円 ÷ 12ヶ月 = 16.3万円（7820円の差額）
30歳(年収407万円)：（年収407万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 4.97万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 11.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円（7820円の差額）
35歳(年収469万円)：（年収469万円 - 社会保険料 66.7万円 - 所得税 7.04万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円（8480円の差額）
40歳(年収534万円)：（年収534万円 - 社会保険料 76万円 - 所得税 9.18万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円（9780円の差額）
45歳(年収603万円)：（年収603万円 - 社会保険料 85.8万円 - 所得税 13.1万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円（1.01万円の差額）
50歳(年収637万円)：（年収637万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.2万円（1.01万円の差額）

東邦ホールディングスの一人当たりの売上＆利益＆借金

続いて東邦ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月	2015/3	2016/3	2017/3
売上高	1.460億円	1.644億円	1.547億円
営業利益	125.9万円	359.6万円	179.0万円
経常利益	199.8万円	433.4万円	249.4万円
純利益	170.1万円	273.6万円	178.8万円
純資産	1977万円	2194万円	2364万円
総資産	7539万円	8076万円	7525万円
負債	5562万円	5882万円	5161万円
借入金	385.9万円	343.4万円	266.6万円
利益率	1.37%	2.64%	1.61%
負債比率	73.8%	72.8%	68.6%
借入比率	5.12%	4.25%	3.54%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率: 売上高1.231兆円に占める経常利益198.4億円の割合が1.61%
負債比率: 総資産額5989億円に占める社債や借金などの負債額4107億円の割合が68.6%
借入比率: 総資産額5989億円に占める、銀行からの借金等の借入額212.2億円の割合が3.54%

となっています。

東邦ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

東邦ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

時価総額は1904億円と標準的
経常利益率は1.61%と低め
負債比率は68.6%と標準的
借入比率は3.54%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東邦ホールディングス本社の場所: 東邦ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は世田谷代田駅です。
東邦ホールディングスの企業規模: 従業員数は連結で7958人、単独で202人で、売上高が1.23兆円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東邦ホールディングス社員の年収: 平均年齢は46.5歳で、平均年収が624万円です。
東邦ホールディングス社員一人当たりの利益: 従業員一人あたりの利益は249万円です。

まとめ

今回は東邦ホールディングスの手取り年収＆給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング、卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。