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昭光通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

昭光通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

昭光通商の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収278万円&月給16.6万円、30歳で年収345万円&月給20.6万円、35歳で年収394万円&月給23.5万円、40歳で年収445万円&月給26.5万円、45歳で年収498万円&月給29.6万円、50歳で年収522万円&月給31万円という感じです。昭光通商に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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昭光通商の年収

まずは昭光通商の額面の年収を調べます。

昭光通商の決算書を調べると平均年齢は44.4歳で、平均年収が640万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 350万円
30歳 437万円
35歳 505万円
40歳 575万円
45歳 649万円
50歳 686万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、昭光通商の年収は東京都の年収ランキングでは1147位、卸売業界の年収ランキングでは161位となっています。

昭光通商の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収350万〜686万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収350万円 x 30% + 18万円 = 123万円
年収437万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収505万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収575万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収649万円 x 20% + 54万円 = 184万円
年収686万円 x 10% + 120万円 = 189万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収350万円 x 14.22% = 49.7万円
年収437万円 x 14.22% = 62.2万円
年収505万円 x 14.22% = 71.8万円
年収575万円 x 14.22% = 81.8万円
年収649万円 x 14.22% = 92.3万円
年収686万円 x 14.22% = 97.5万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 6.95万円 + 住民税 14.6万円 = 21.6万円
30歳(年収437万円):所得税 9.82万円 + 住民税 20.3万円 = 30.1万円
35歳(年収505万円):所得税 14.3万円 + 住民税 24.8万円 = 39万円
40歳(年収575万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.4万円 = 48.2万円
45歳(年収649万円):所得税 24.2万円 + 住民税 34.2万円 = 58.5万円
50歳(年収686万円):所得税 29.6万円 + 住民税 36.9万円 = 66.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 5.05万円 + 住民税 11.3万円 = 16.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収437万円):所得税 7.89万円 + 住民税 17万円 = 24.9万円(5.24万円の差額)
35歳(年収505万円):所得税 10.5万円 + 住民税 21.5万円 = 31.9万円(7.1万円の差額)
40歳(年収575万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.1万円 = 41.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収649万円):所得税 19.9万円 + 住民税 30.9万円 = 50.9万円(7.59万円の差額)
50歳(年収686万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.6万円 = 56.2万円(10.3万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収350万円):所得税 3.15万円 + 住民税 8.05万円 = 11.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収437万円):所得税 5.99万円 + 住民税 13.7万円 = 19.7万円(10.4万円の差額)
35歳(年収505万円):所得税 8.21万円 + 住民税 18.2万円 = 26.4万円(12.7万円の差額)
40歳(年収575万円):所得税 11.3万円 + 住民税 22.8万円 = 34万円(14.2万円の差額)
45歳(年収649万円):所得税 16.1万円 + 住民税 27.6万円 = 43.8万円(14.7万円の差額)
50歳(年収686万円):所得税 18.8万円 + 住民税 30.3万円 = 49.1万円(17.4万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収350万〜686万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 6.95万円 - 住民税 14.6万円 = 278万円
30歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.82万円 - 住民税 20.3万円 = 345万円
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 14.3万円 - 住民税 24.8万円 = 394万円
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 445万円
45歳(年収649万円):年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 24.2万円 - 住民税 34.2万円 = 498万円
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 29.6万円 - 住民税 36.9万円 = 522万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 5.05万円 - 住民税 11.3万円 = 283万円(5.2万円の差額)
30歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.89万円 - 住民税 17万円 = 350万円(5.24万円の差額)
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 10.5万円 - 住民税 21.5万円 = 401万円(7.1万円の差額)
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 452万円(7.1万円の差額)
45歳(年収649万円):年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 30.9万円 = 506万円(7.59万円の差額)
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.6万円 = 532万円(10.3万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収350万円):年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 3.15万円 - 住民税 8.05万円 = 289万円(10.4万円の差額)
30歳(年収437万円):年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.99万円 - 住民税 13.7万円 = 356万円(10.4万円の差額)
35歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 8.21万円 - 住民税 18.2万円 = 407万円(12.7万円の差額)
40歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 459万円(14.2万円の差額)
45歳(年収649万円):年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 27.6万円 = 513万円(14.7万円の差額)
50歳(年収686万円):年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 30.3万円 = 539万円(17.4万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 6.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 16.6万円
30歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 14.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円
45歳(年収649万円):(年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 24.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 29.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 5.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17万円(3910円の差額)
30歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.89万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17万円 ÷ 12ヶ月 = 21万円(3930円の差額)
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 10.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円(5070円の差額)
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(5070円の差額)
45歳(年収649万円):(年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(5360円の差額)
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.7万円(7000円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収350万円):(年収350万円 - 社会保険料 49.7万円 - 所得税 3.15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.05万円 ÷ 12ヶ月 = 17.4万円(7820円の差額)
30歳(年収437万円):(年収437万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.7万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円(7840円の差額)
35歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 8.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(9190円の差額)
40歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(1.01万円の差額)
45歳(年収649万円):(年収649万円 - 社会保険料 92.3万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(1.04万円の差額)
50歳(年収686万円):(年収686万円 - 社会保険料 97.5万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円(1.21万円の差額)
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昭光通商の一人当たりの売上&利益&借金

続いて昭光通商の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 2.910億円 2.716億円 2.763億円
営業利益 175.6万円 458.4万円 351.1万円
経常利益 108.4万円 471.1万円 437.1万円
純利益 -2841万円 487.6万円 473.3万円
純資産 583.6万円 1053万円 1609万円
総資産 1.358億円 1.305億円 1.322億円
負債 1.300億円 1.200億円 1.162億円
借入金 4819万円 4047万円 3489万円
利益率 0.373% 1.73% 1.58%
負債比率 95.7% 91.9% 87.8%
借入比率 35.5% 31.0% 26.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1243億円に占める経常利益19.67億円の割合が1.58%
負債比率
総資産額595.1億円に占める社債や借金などの負債額522.7億円の割合が87.8%
借入比率
総資産額595.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額157.0億円の割合が26.4%

となっています。

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昭光通商への就職・転職を考えてみる

昭光通商の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は72.81億円と低め
  • 経常利益率は1.58%と低め
  • 負債比率は87.8%と高め
  • 借入比率は26.4%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

昭光通商本社の場所
昭光通商は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大門(東京都)駅です。
昭光通商の企業規模
従業員数は連結で450人、単独で202人で、売上高が1240億円です。
昭光通商社員の年収
平均年齢は44.4歳で、平均年収が640万円です。
昭光通商社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は437万円です。良い感じに利益が出ています。

まとめ

今回は昭光通商の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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