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東海エレクトロニクスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海エレクトロニクスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海エレクトロニクスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収300万円&月給17.9万円、30歳で年収371万円&月給22.1万円、35歳で年収424万円&月給25.2万円、40歳で年収479万円&月給28.5万円、45歳で年収532万円&月給31.6万円、50歳で年収557万円&月給33万円という感じです。東海エレクトロニクスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東海エレクトロニクスの年収

まずは東海エレクトロニクスの額面の年収を調べます。

東海エレクトロニクスの決算書を調べると平均年齢は43.7歳で、平均年収が681万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 378万円
30歳 473万円
35歳 546万円
40歳 622万円
45歳 702万円
50歳 742万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東海エレクトロニクスの年収は愛知県の年収ランキングでは78位、卸売業界の年収ランキングでは106位となっています。

東海エレクトロニクスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収378万〜742万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収378万円 x 20% + 54万円 = 130万円
年収473万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収546万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収622万円 x 20% + 54万円 = 178万円
年収702万円 x 10% + 120万円 = 190万円
年収742万円 x 10% + 120万円 = 194万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収378万円 x 14.22% = 53.8万円
年収473万円 x 14.22% = 67.3万円
年収546万円 x 14.22% = 77.7万円
年収622万円 x 14.22% = 88.4万円
年収702万円 x 14.22% = 99.8万円
年収742万円 x 14.22% = 105万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収378万円):所得税 7.84万円 + 住民税 16.4万円 = 24.3万円
30歳(年収473万円):所得税 12.2万円 + 住民税 22.7万円 = 34.8万円
35歳(年収546万円):所得税 17万円 + 住民税 27.5万円 = 44.4万円
40歳(年収622万円):所得税 22万円 + 住民税 32.5万円 = 54.4万円
45歳(年収702万円):所得税 32万円 + 住民税 38.1万円 = 70.2万円
50歳(年収742万円):所得税 38.1万円 + 住民税 41.2万円 = 79.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収378万円):所得税 5.94万円 + 住民税 13.1万円 = 19.1万円(5.2万円の差額)
30歳(年収473万円):所得税 9.06万円 + 住民税 19.4万円 = 28.4万円(6.41万円の差額)
35歳(年収546万円):所得税 13.2万円 + 住民税 24.2万円 = 37.3万円(7.1万円の差額)
40歳(年収622万円):所得税 18.2万円 + 住民税 29.2万円 = 47.3万円(7.1万円の差額)
45歳(年収702万円):所得税 24.4万円 + 住民税 34.8万円 = 59.3万円(10.9万円の差額)
50歳(年収742万円):所得税 30.5万円 + 住民税 37.9万円 = 68.3万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収378万円):所得税 4.04万円 + 住民税 9.82万円 = 13.9万円(10.4万円の差額)
30歳(年収473万円):所得税 7.16万円 + 住民税 16.1万円 = 23.2万円(11.6万円の差額)
35歳(年収546万円):所得税 9.56万円 + 住民税 20.9万円 = 30.4万円(14万円の差額)
40歳(年収622万円):所得税 14.4万円 + 住民税 25.9万円 = 40.2万円(14.2万円の差額)
45歳(年収702万円):所得税 20万円 + 住民税 31.5万円 = 51.6万円(18.6万円の差額)
50歳(年収742万円):所得税 23.1万円 + 住民税 34.6万円 = 57.6万円(21.6万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収378万〜742万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 7.84万円 - 住民税 16.4万円 = 300万円
30歳(年収473万円):年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 22.7万円 = 371万円
35歳(年収546万円):年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 17万円 - 住民税 27.5万円 = 424万円
40歳(年収622万円):年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 22万円 - 住民税 32.5万円 = 479万円
45歳(年収702万円):年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 32万円 - 住民税 38.1万円 = 532万円
50歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 38.1万円 - 住民税 41.2万円 = 557万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 5.94万円 - 住民税 13.1万円 = 305万円(5.2万円の差額)
30歳(年収473万円):年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 9.06万円 - 住民税 19.4万円 = 377万円(6.41万円の差額)
35歳(年収546万円):年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 13.2万円 - 住民税 24.2万円 = 431万円(7.1万円の差額)
40歳(年収622万円):年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 18.2万円 - 住民税 29.2万円 = 486万円(7.1万円の差額)
45歳(年収702万円):年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 24.4万円 - 住民税 34.8万円 = 543万円(10.9万円の差額)
50歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.5万円 - 住民税 37.9万円 = 568万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 4.04万円 - 住民税 9.82万円 = 310万円(10.4万円の差額)
30歳(年収473万円):年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 7.16万円 - 住民税 16.1万円 = 383万円(11.6万円の差額)
35歳(年収546万円):年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 9.56万円 - 住民税 20.9万円 = 438万円(14万円の差額)
40歳(年収622万円):年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 14.4万円 - 住民税 25.9万円 = 493万円(14.2万円の差額)
45歳(年収702万円):年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 20万円 - 住民税 31.5万円 = 551万円(18.6万円の差額)
50歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 23.1万円 - 住民税 34.6万円 = 579万円(21.6万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 7.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円
30歳(年収473万円):(年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円
35歳(年収546万円):(年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円
40歳(年収622万円):(年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円
45歳(年収702万円):(年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 32万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円
50歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 38.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 5.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(3910円の差額)
30歳(年収473万円):(年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 9.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円(4650円の差額)
35歳(年収546万円):(年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 13.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(5070円の差額)
40歳(年収622万円):(年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 18.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(5070円の差額)
45歳(年収702万円):(年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 24.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(7380円の差額)
50歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.8万円 - 所得税 4.04万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.82万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円(7820円の差額)
30歳(年収473万円):(年収473万円 - 社会保険料 67.3万円 - 所得税 7.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(8560円の差額)
35歳(年収546万円):(年収546万円 - 社会保険料 77.7万円 - 所得税 9.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(1万円の差額)
40歳(年収622万円):(年収622万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 14.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(1.01万円の差額)
45歳(年収702万円):(年収702万円 - 社会保険料 99.8万円 - 所得税 20万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円(1.28万円の差額)
50歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 23.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(1.47万円の差額)
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東海エレクトロニクスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東海エレクトロニクスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1.076億円 1.160億円 1.174億円
営業利益 257.3万円 282.3万円 324.7万円
経常利益 247.2万円 288.5万円 339.6万円
純利益 123.3万円 205.3万円 225.3万円
純資産 3208万円 3387万円 3600万円
総資産 5215万円 5852万円 6199万円
負債 2007万円 2464万円 2599万円
利益率 2.30% 2.49% 2.89%
負債比率 38.5% 42.1% 41.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高418.0億円に占める経常利益12.09億円の割合が2.89%
負債比率
総資産額220.7億円に占める社債や借金などの負債額92.51億円の割合が41.9%

となっています。

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東海エレクトロニクスへの就職・転職を考えてみる

東海エレクトロニクスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は63.00億円と低め
  • 経常利益率は2.89%と低め
  • 負債比率は41.9%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東海エレクトロニクス本社の場所
東海エレクトロニクスは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は矢場町駅です。
東海エレクトロニクスの企業規模
従業員数は連結で356人で、売上高が418億円です。
東海エレクトロニクス社員の年収
平均年齢は43.7歳で、平均年収が681万円です。
東海エレクトロニクス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は340万円です。良い感じに利益が出ています。

給料はまあまあですが、財務内容が不安な感じです。

まとめ

今回は東海エレクトロニクスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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