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東京エレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京エレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東京エレクトロンの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収456万円&月給27.1万円、30歳で年収555万円&月給32.9万円、35歳で年収627万円&月給37.1万円、40歳で年収702万円&月給41.5万円、45歳で年収778万円&月給45.9万円、50歳で年収814万円&月給48万円という感じです。東京エレクトロンに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東京エレクトロンの年収

まずは東京エレクトロンの額面の年収を調べます。

東京エレクトロンの決算書を調べると平均年齢は44.2歳で、平均年収が1076万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 590万円
30歳 739万円
35歳 853万円
40歳 971万円
45歳 1100万円
50歳 1160万円

良い感じですね。

なお、東京エレクトロンの年収は東京都の年収ランキングでは57位、電気機器業界の年収ランキングでは4位となっています。

東京エレクトロンの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収590万〜1160万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収590万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収739万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収853万円 x 10% + 120万円 = 205万円
年収971万円 x 10% + 120万円 = 217万円
年収1100万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1160万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収590万円 x 14.22% = 84万円
年収739万円 x 14.22% = 105万円
年収853万円 x 14.22% = 121万円
年収971万円 x 14.22% = 138万円
年収1100万円 x 14.22% = 156万円
年収1160万円 x 14.22% = 165万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収590万円):所得税 19.9万円 + 住民税 30.4万円 = 50.3万円
30歳(年収739万円):所得税 37.6万円 + 住民税 40.9万円 = 78.6万円
35歳(年収853万円):所得税 54.9万円 + 住民税 49.6万円 = 104万円
40歳(年収971万円):所得税 72.8万円 + 住民税 58.5万円 = 131万円
45歳(年収1100万円):所得税 93.7万円 + 住民税 69万円 = 163万円
50歳(年収1160万円):所得税 106万円 + 住民税 74.3万円 = 180万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収590万円):所得税 16.1万円 + 住民税 27.1万円 = 43.2万円(7.1万円の差額)
30歳(年収739万円):所得税 30万円 + 住民税 37.6万円 = 67.7万円(10.9万円の差額)
35歳(年収853万円):所得税 47.3万円 + 住民税 46.3万円 = 93.6万円(10.9万円の差額)
40歳(年収971万円):所得税 65.2万円 + 住民税 55.2万円 = 120万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1100万円):所得税 86.1万円 + 住民税 65.7万円 = 152万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1160万円):所得税 99.6万円 + 住民税 72.1万円 = 172万円(8.18万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収590万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.8万円 = 36.1万円(14.2万円の差額)
30歳(年収739万円):所得税 22.8万円 + 住民税 34.3万円 = 57.2万円(21.4万円の差額)
35歳(年収853万円):所得税 39.7万円 + 住民税 43万円 = 82.7万円(21.8万円の差額)
40歳(年収971万円):所得税 57.6万円 + 住民税 51.9万円 = 110万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1100万円):所得税 78.5万円 + 住民税 62.4万円 = 141万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1160万円):所得税 91.6万円 + 住民税 68.8万円 = 160万円(19.5万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収590万〜1160万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 30.4万円 = 456万円
30歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.6万円 - 住民税 40.9万円 = 555万円
35歳(年収853万円):年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.9万円 - 住民税 49.6万円 = 627万円
40歳(年収971万円):年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 72.8万円 - 住民税 58.5万円 = 702万円
45歳(年収1100万円):年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 93.7万円 - 住民税 69万円 = 778万円
50歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 106万円 - 住民税 74.3万円 = 814万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 27.1万円 = 463万円(7.1万円の差額)
30歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30万円 - 住民税 37.6万円 = 566万円(10.9万円の差額)
35歳(年収853万円):年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 47.3万円 - 住民税 46.3万円 = 638万円(10.9万円の差額)
40歳(年収971万円):年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 65.2万円 - 住民税 55.2万円 = 713万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1100万円):年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 86.1万円 - 住民税 65.7万円 = 788万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 99.6万円 - 住民税 72.1万円 = 822万円(8.18万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.8万円 = 470万円(14.2万円の差額)
30歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 34.3万円 = 577万円(21.4万円の差額)
35歳(年収853万円):年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.7万円 - 住民税 43万円 = 649万円(21.8万円の差額)
40歳(年収971万円):年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 57.6万円 - 住民税 51.9万円 = 723万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1100万円):年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 78.5万円 - 住民税 62.4万円 = 799万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 91.6万円 - 住民税 68.8万円 = 833万円(19.5万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円
30歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円
35歳(年収853万円):(年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.6万円 ÷ 12ヶ月 = 37.1万円
40歳(年収971万円):(年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 72.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.5万円 ÷ 12ヶ月 = 41.5万円
45歳(年収1100万円):(年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 93.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 69万円 ÷ 12ヶ月 = 45.9万円
50歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 106万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 74.3万円 ÷ 12ヶ月 = 48万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(5070円の差額)
30歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)
35歳(年収853万円):(年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 47.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.9万円(7380円の差額)
40歳(年収971万円):(年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 65.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.2万円 ÷ 12ヶ月 = 42.2万円(7380円の差額)
45歳(年収1100万円):(年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 86.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 65.7万円 ÷ 12ヶ月 = 46.6万円(7380円の差額)
50歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 99.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.1万円 ÷ 12ヶ月 = 48.5万円(5480円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 84万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(1.01万円の差額)
30歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(1.45万円の差額)
35歳(年収853万円):(年収853万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円(1.48万円の差額)
40歳(年収971万円):(年収971万円 - 社会保険料 138万円 - 所得税 57.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42.9万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1100万円):(年収1100万円 - 社会保険料 156万円 - 所得税 78.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 62.4万円 ÷ 12ヶ月 = 47.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 91.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 68.8万円 ÷ 12ヶ月 = 49.3万円(1.31万円の差額)
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東京エレクトロンの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東京エレクトロンの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 5170万円 6227万円 8804万円
営業利益 909.4万円 1212万円 2189万円
経常利益 929.7万円 1227万円 2186万円
純利益 606.5万円 897.0万円 1591万円
純資産 4379万円 5007万円 5973万円
総資産 6177万円 7455万円 9411万円
負債 1799万円 2448万円 3438万円
利益率 18.0% 19.7% 24.8%
負債比率 29.1% 32.8% 36.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.131兆円に占める経常利益2807億円の割合が24.8%
負債比率
総資産額1.209兆円に占める社債や借金などの負債額4416億円の割合が36.5%

となっています。

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東京エレクトロンへの就職・転職を考えてみる

東京エレクトロンの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2.548兆円と標準的
  • 経常利益率は24.8%と高め
  • 負債比率は36.5%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東京エレクトロン本社の場所
東京エレクトロンは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は赤坂(東京都)駅です。
東京エレクトロンの企業規模
従業員数は連結で1万2843人、単独で1482人で、売上高が1.13兆円です。大企業です。
東京エレクトロン社員の年収
平均年齢は44.2歳で、平均年収が1076万円です。
東京エレクトロン社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は2190万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東京エレクトロンの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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