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三井物産の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

三井物産の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

三井物産の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収606万円&月給35.9万円、30歳で年収735万円&月給43.4万円、35歳で年収828万円&月給48.8万円、40歳で年収922万円&月給54.2万円、45歳で年収1010万円&月給59.1万円、50歳で年収1050万円&月給61.5万円という感じです。三井物産に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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三井物産の年収

まずは三井物産の額面の年収を調べます。

三井物産の決算書を調べると平均年齢は42.1歳で、平均年収が1419万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 819万円
30歳 1020万円
35歳 1180万円
40歳 1350万円
45歳 1520万円
50歳 1610万円

高収入ですね。

なお、三井物産の年収は東京都の年収ランキングでは8位、卸売業界の年収ランキングでは3位となっています。

三井物産の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収819万〜1610万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収819万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収1020万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1180万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1350万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1520万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1610万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収819万円 x 14.22% = 116万円
年収1020万円 x 14.22% = 146万円
年収1180万円 x 14.22% = 168万円
年収1350万円 x 14.22% = 192万円
年収1520万円 x 14.22% = 216万円
年収1610万円 x 14.22% = 228万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収819万円):所得税 49.8万円 + 住民税 47万円 = 96.8万円
30歳(年収1020万円):所得税 81.5万円 + 住民税 62.9万円 = 144万円
35歳(年収1180万円):所得税 110万円 + 住民税 76.4万円 = 187万円
40歳(年収1350万円):所得税 143万円 + 住民税 90.5万円 = 233万円
45歳(年収1520万円):所得税 192万円 + 住民税 105万円 = 297万円
50歳(年収1610万円):所得税 216万円 + 住民税 113万円 = 329万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収819万円):所得税 42.2万円 + 住民税 43.7万円 = 85.9万円(10.9万円の差額)
30歳(年収1020万円):所得税 73.9万円 + 住民税 59.6万円 = 133万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1180万円):所得税 107万円 + 住民税 75.3万円 = 183万円(4.09万円の差額)
40歳(年収1350万円):所得税 143万円 + 住民税 90.5万円 = 233万円(0円の差額)
45歳(年収1520万円):所得税 192万円 + 住民税 105万円 = 297万円(0円の差額)
50歳(年収1610万円):所得税 216万円 + 住民税 113万円 = 329万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収819万円):所得税 34.6万円 + 住民税 40.4万円 = 75万円(21.8万円の差額)
30歳(年収1020万円):所得税 66.3万円 + 住民税 56.3万円 = 123万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1180万円):所得税 98.7万円 + 住民税 72万円 = 171万円(16.1万円の差額)
40歳(年収1350万円):所得税 134万円 + 住民税 87.2万円 = 221万円(12万円の差額)
45歳(年収1520万円):所得税 179万円 + 住民税 102万円 = 281万円(15.8万円の差額)
50歳(年収1610万円):所得税 203万円 + 住民税 109万円 = 313万円(15.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収819万〜1610万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.8万円 - 住民税 47万円 = 606万円
30歳(年収1020万円):年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.5万円 - 住民税 62.9万円 = 735万円
35歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 110万円 - 住民税 76.4万円 = 828万円
40歳(年収1350万円):年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 143万円 - 住民税 90.5万円 = 922万円
45歳(年収1520万円):年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 192万円 - 住民税 105万円 = 1010万円
50歳(年収1610万円):年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 216万円 - 住民税 113万円 = 1050万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 42.2万円 - 住民税 43.7万円 = 617万円(10.9万円の差額)
30歳(年収1020万円):年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 73.9万円 - 住民税 59.6万円 = 746万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 107万円 - 住民税 75.3万円 = 832万円(4.09万円の差額)
40歳(年収1350万円):年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 143万円 - 住民税 90.5万円 = 922万円(0円の差額)
45歳(年収1520万円):年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 192万円 - 住民税 105万円 = 1010万円(0円の差額)
50歳(年収1610万円):年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 216万円 - 住民税 113万円 = 1050万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34.6万円 - 住民税 40.4万円 = 627万円(21.8万円の差額)
30歳(年収1020万円):年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.3万円 - 住民税 56.3万円 = 757万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 98.7万円 - 住民税 72万円 = 844万円(16.1万円の差額)
40歳(年収1350万円):年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 134万円 - 住民税 87.2万円 = 934万円(12万円の差額)
45歳(年収1520万円):年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 179万円 - 住民税 102万円 = 1020万円(15.8万円の差額)
50歳(年収1610万円):年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 203万円 - 住民税 109万円 = 1070万円(15.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47万円 ÷ 12ヶ月 = 35.9万円
30歳(年収1020万円):(年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 62.9万円 ÷ 12ヶ月 = 43.4万円
35歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 110万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 76.4万円 ÷ 12ヶ月 = 48.8万円
40歳(年収1350万円):(年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 143万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 90.5万円 ÷ 12ヶ月 = 54.2万円
45歳(年収1520万円):(年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 192万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 105万円 ÷ 12ヶ月 = 59.1万円
50歳(年収1610万円):(年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 216万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 113万円 ÷ 12ヶ月 = 61.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 42.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(7380円の差額)
30歳(年収1020万円):(年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 73.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.6万円 ÷ 12ヶ月 = 44.1万円(7380円の差額)
35歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 107万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75.3万円 ÷ 12ヶ月 = 49万円(2740円の差額)
40歳(年収1350万円):(年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 143万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 90.5万円 ÷ 12ヶ月 = 54.2万円(0円の差額)
45歳(年収1520万円):(年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 192万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 105万円 ÷ 12ヶ月 = 59.1万円(0円の差額)
50歳(年収1610万円):(年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 216万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 113万円 ÷ 12ヶ月 = 61.5万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.4万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(1.48万円の差額)
30歳(年収1020万円):(年収1020万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.3万円 ÷ 12ヶ月 = 44.9万円(1.48万円の差額)
35歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 98.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72万円 ÷ 12ヶ月 = 49.8万円(1.08万円の差額)
40歳(年収1350万円):(年収1350万円 - 社会保険料 192万円 - 所得税 134万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 87.2万円 ÷ 12ヶ月 = 55万円(8080円の差額)
45歳(年収1520万円):(年収1520万円 - 社会保険料 216万円 - 所得税 179万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 102万円 ÷ 12ヶ月 = 60.1万円(1.04万円の差額)
50歳(年収1610万円):(年収1610万円 - 社会保険料 228万円 - 所得税 203万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 109万円 ÷ 12ヶ月 = 62.5万円(1.04万円の差額)
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三井物産の一人当たりの売上&利益&借金

続いて三井物産の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1.125億円 1.032億円 1.156億円
営業利益 286.1万円 615.6万円 601.9万円
経常利益 57.51万円 1089万円 1287万円
純利益 -197.2万円 723.7万円 989.2万円
純資産 7989万円 8822万円 9396万円
総資産 2.579億円 2.719億円 2.673億円
負債 1.780億円 1.836億円 1.733億円
借入金 1.113億円 1.135億円 9992万円
利益率 0.511% 10.6% 11.1%
負債比率 69.0% 67.5% 64.8%
借入比率 43.2% 41.7% 37.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4.892兆円に占める経常利益5444億円の割合が11.1%
負債比率
総資産額11.31兆円に占める社債や借金などの負債額7.332兆円の割合が64.8%
借入比率
総資産額11.31兆円に占める、銀行からの借金等の借入額4.227兆円の割合が37.4%

となっています。

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三井物産への就職・転職を考えてみる

三井物産の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.117兆円と標準的
  • 経常利益率は11.1%と高め
  • 負債比率は64.8%と標準的
  • 借入比率は37.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

三井物産本社の場所
三井物産は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
三井物産の企業規模
従業員数は連結で4万2304人、単独で5859人で、売上高が4.89兆円です。大企業です。
三井物産社員の年収
平均年齢は42.1歳で、平均年収が1419万円です。
三井物産社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1290万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は三井物産の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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