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豊田通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

豊田通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

豊田通商の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収474万円&月給28.2万円、30歳で年収575万円&月給34.1万円、35歳で年収650万円&月給38.5万円、40歳で年収727万円&月給43万円、45歳で年収805万円&月給47.4万円、50歳で年収842万円&月給49.6万円という感じです。豊田通商に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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豊田通商の年収

まずは豊田通商の額面の年収を調べます。

豊田通商の決算書を調べると平均年齢は41.5歳で、平均年収が1051万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 616万円
30歳 770万円
35歳 889万円
40歳 1010万円
45歳 1140万円
50歳 1210万円

高収入ですね。

なお、豊田通商の年収は愛知県の年収ランキングでは2位、卸売業界の年収ランキングでは7位となっています。

豊田通商の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収616万〜1210万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収616万円 x 20% + 54万円 = 177万円
年収770万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収889万円 x 10% + 120万円 = 209万円
年収1010万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1140万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1210万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収616万円 x 14.22% = 87.5万円
年収770万円 x 14.22% = 110万円
年収889万円 x 14.22% = 126万円
年収1010万円 x 14.22% = 144万円
年収1140万円 x 14.22% = 162万円
年収1210万円 x 14.22% = 172万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収616万円):所得税 21.5万円 + 住民税 32万円 = 53.6万円
30歳(年収770万円):所得税 42.4万円 + 住民税 43.3万円 = 85.7万円
35歳(年収889万円):所得税 60.4万円 + 住民税 52.3万円 = 113万円
40歳(年収1010万円):所得税 79.3万円 + 住民税 61.8万円 = 141万円
45歳(年収1140万円):所得税 102万円 + 住民税 73万円 = 175万円
50歳(年収1210万円):所得税 115万円 + 住民税 78.5万円 = 194万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収616万円):所得税 17.7万円 + 住民税 28.7万円 = 46.5万円(7.1万円の差額)
30歳(年収770万円):所得税 34.8万円 + 住民税 40万円 = 74.8万円(10.9万円の差額)
35歳(年収889万円):所得税 52.8万円 + 住民税 49万円 = 102万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1010万円):所得税 71.7万円 + 住民税 58.5万円 = 130万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1140万円):所得税 96.5万円 + 住民税 70.8万円 = 167万円(8.18万円の差額)
50歳(年収1210万円):所得税 112万円 + 住民税 77.4万円 = 190万円(4.09万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収616万円):所得税 13.9万円 + 住民税 25.4万円 = 39.4万円(14.2万円の差額)
30歳(年収770万円):所得税 27.2万円 + 住民税 36.7万円 = 63.9万円(21.8万円の差額)
35歳(年収889万円):所得税 45.2万円 + 住民税 45.7万円 = 90.9万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1010万円):所得税 64.1万円 + 住民税 55.2万円 = 119万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1140万円):所得税 88.9万円 + 住民税 67.5万円 = 156万円(19.1万円の差額)
50歳(年収1210万円):所得税 104万円 + 住民税 74.1万円 = 178万円(16.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収616万〜1210万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 21.5万円 - 住民税 32万円 = 474万円
30歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円 - 住民税 43.3万円 = 575万円
35歳(年収889万円):年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.4万円 - 住民税 52.3万円 = 650万円
40歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.3万円 - 住民税 61.8万円 = 727万円
45歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 102万円 - 住民税 73万円 = 805万円
50歳(年収1210万円):年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 115万円 - 住民税 78.5万円 = 842万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 28.7万円 = 481万円(7.1万円の差額)
30歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円 - 住民税 40万円 = 586万円(10.9万円の差額)
35歳(年収889万円):年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.8万円 - 住民税 49万円 = 661万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 71.7万円 - 住民税 58.5万円 = 738万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 96.5万円 - 住民税 70.8万円 = 813万円(8.18万円の差額)
50歳(年収1210万円):年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 112万円 - 住民税 77.4万円 = 846万円(4.09万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 25.4万円 = 489万円(14.2万円の差額)
30歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円 - 住民税 36.7万円 = 597万円(21.8万円の差額)
35歳(年収889万円):年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45.2万円 - 住民税 45.7万円 = 672万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.1万円 - 住民税 55.2万円 = 749万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 88.9万円 - 住民税 67.5万円 = 824万円(19.1万円の差額)
50歳(年収1210万円):年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 104万円 - 住民税 74.1万円 = 858万円(16.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 21.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円
30歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円
35歳(年収889万円):(年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円
40歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43万円
45歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 102万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 73万円 ÷ 12ヶ月 = 47.4万円
50歳(年収1210万円):(年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 115万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 78.5万円 ÷ 12ヶ月 = 49.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円(5070円の差額)
30歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
35歳(年収889万円):(年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(7380円の差額)
40歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 71.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.5万円 ÷ 12ヶ月 = 43.7万円(7380円の差額)
45歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 96.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.8万円 ÷ 12ヶ月 = 48万円(5480円の差額)
50歳(年収1210万円):(年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 112万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 77.4万円 ÷ 12ヶ月 = 49.9万円(2740円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.5万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円(1.01万円の差額)
30歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
35歳(年収889万円):(年収889万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.7万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.2万円 ÷ 12ヶ月 = 44.4万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 88.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.5万円 ÷ 12ヶ月 = 48.7万円(1.29万円の差額)
50歳(年収1210万円):(年収1210万円 - 社会保険料 172万円 - 所得税 104万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 74.1万円 ÷ 12ヶ月 = 50.7万円(1.08万円の差額)
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豊田通商の一人当たりの売上&利益&借金

続いて豊田通商の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1.438億円 1.020億円 1.142億円
営業利益 246.9万円 235.2万円 321.5万円
経常利益 225.4万円 247.9万円 369.1万円
純利益 -76.92万円 189.9万円 229.2万円
純資産 1564万円 1849万円 2067万円
総資産 6955万円 7412万円 7584万円
負債 5391万円 5563万円 5517万円
借入金 2649万円 2760万円 2588万円
利益率 1.57% 2.43% 3.23%
負債比率 77.5% 75.1% 72.7%
借入比率 38.1% 37.2% 34.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高6.491兆円に占める経常利益2097億円の割合が3.23%
負債比率
総資産額4.310兆円に占める社債や借金などの負債額3.135兆円の割合が72.7%
借入比率
総資産額4.310兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1.471兆円の割合が34.1%

となっています。

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豊田通商への就職・転職を考えてみる

豊田通商の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.239兆円と標準的
  • 経常利益率は3.23%と低め
  • 負債比率は72.7%と高め
  • 借入比率は34.1%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

豊田通商本社の場所
豊田通商は愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は名鉄名古屋駅です。
豊田通商の企業規模
従業員数は連結で5万6827人、単独で2721人で、売上高が6.49兆円です。大企業です。
豊田通商社員の年収
平均年齢は41.5歳で、平均年収が1051万円です。
豊田通商社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は369万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いのですが、財務内容があまり良くないので将来が不安な感じです。

まとめ

今回は豊田通商の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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