凸版印刷の年収＆給料｜手取りでいくら？【2019年版】

凸版印刷の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収＆給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収317万円＆月給18.9万円、30歳で年収391万円＆月給23.3万円、35歳で年収447万円＆月給26.6万円、40歳で年収504万円＆月給29.9万円、45歳で年収557万円＆月給33.1万円、50歳で年収584万円＆月給34.6万円という感じです。凸版印刷に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

凸版印刷の年収

まずは凸版印刷の額面の年収を調べます。

凸版印刷の決算書を調べると平均年齢は42.0歳で、平均年収が691万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

もうちょっと欲しい気もします。

なお、凸版印刷の年収は東京都の年収ランキングでは661位、各種製品業界の年収ランキングでは16位となっています。

凸版印刷の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から年収400万〜784万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収400万円 x 20％ ＋ 54万円 = 134万円
年収500万円 x 20％ ＋ 54万円 = 154万円
年収577万円 x 20％ ＋ 54万円 = 169万円
年収657万円 x 20％ ＋ 54万円 = 185万円
年収742万円 x 10％ ＋ 120万円 = 194万円
年収784万円 x 10％ ＋ 120万円 = 198万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22％ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収400万円 x 14.22％ = 56.9万円
年収500万円 x 14.22％ = 71.1万円
年収577万円 x 14.22％ = 82.1万円
年収657万円 x 14.22％ = 93.5万円
年収742万円 x 14.22％ = 106万円
年収784万円 x 14.22％ = 112万円

となります。

所得税と住民税を計算する

所得税＆住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円)：所得税 8.55万円 ＋ 住民税 17.8万円 ＝ 26.4万円
30歳(年収500万円)：所得税 14万円 ＋ 住民税 24.5万円 ＝ 38.4万円
35歳(年収577万円)：所得税 19万円 ＋ 住民税 29.5万円 ＝ 48.6万円
40歳(年収657万円)：所得税 25.3万円 ＋ 住民税 34.8万円 ＝ 60.1万円
45歳(年収742万円)：所得税 38.1万円 ＋ 住民税 41.2万円 ＝ 79.3万円
50歳(年収784万円)：所得税 44.5万円 ＋ 住民税 44.4万円 ＝ 88.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収400万円)：所得税 6.65万円 ＋ 住民税 14.5万円 ＝ 21.2万円（5.2万円の差額）
30歳(年収500万円)：所得税 10.2万円 ＋ 住民税 21.2万円 ＝ 31.3万円（7.1万円の差額）
35歳(年収577万円)：所得税 15.2万円 ＋ 住民税 26.2万円 ＝ 41.5万円（7.1万円の差額）
40歳(年収657万円)：所得税 20.5万円 ＋ 住民税 31.5万円 ＝ 52万円（8.14万円の差額）
45歳(年収742万円)：所得税 30.5万円 ＋ 住民税 37.9万円 ＝ 68.4万円（10.9万円の差額）
50歳(年収784万円)：所得税 36.9万円 ＋ 住民税 41.1万円 ＝ 78万円（10.9万円の差額）

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収400万円)：所得税 4.75万円 ＋ 住民税 11.2万円 ＝ 16万円（10.4万円の差額）
30歳(年収500万円)：所得税 8.05万円 ＋ 住民税 17.9万円 ＝ 25.9万円（12.5万円の差額）
35歳(年収577万円)：所得税 11.4万円 ＋ 住民税 22.9万円 ＝ 34.4万円（14.2万円の差額）
40歳(年収657万円)：所得税 16.7万円 ＋ 住民税 28.2万円 ＝ 44.9万円（15.2万円の差額）
45歳(年収742万円)：所得税 23.1万円 ＋ 住民税 34.6万円 ＝ 57.7万円（21.6万円の差額）
50歳(年収784万円)：所得税 29.3万円 ＋ 住民税 37.8万円 ＝ 67.1万円（21.8万円の差額）

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収400万〜784万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円)：年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 8.55万円 - 住民税 17.8万円 = 317万円
30歳(年収500万円)：年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 14万円 - 住民税 24.5万円 = 391万円
35歳(年収577万円)：年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円 - 住民税 29.5万円 = 447万円
40歳(年収657万円)：年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
45歳(年収742万円)：年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.1万円 - 住民税 41.2万円 = 557万円
50歳(年収784万円)：年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.5万円 - 住民税 44.4万円 = 584万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円)：年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 6.65万円 - 住民税 14.5万円 = 322万円（5.2万円の差額）
30歳(年収500万円)：年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 21.2万円 = 398万円（7.1万円の差額）
35歳(年収577万円)：年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.2万円 = 454万円（7.1万円の差額）
40歳(年収657万円)：年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円（8.14万円の差額）
45歳(年収742万円)：年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.5万円 - 住民税 37.9万円 = 568万円（10.9万円の差額）
50歳(年収784万円)：年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 36.9万円 - 住民税 41.1万円 = 595万円（10.9万円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円)：年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 4.75万円 - 住民税 11.2万円 = 327万円（10.4万円の差額）
30歳(年収500万円)：年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 8.05万円 - 住民税 17.9万円 = 403万円（12.5万円の差額）
35歳(年収577万円)：年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 22.9万円 = 461万円（14.2万円の差額）
40歳(年収657万円)：年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円（15.2万円の差額）
45歳(年収742万円)：年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.1万円 - 住民税 34.6万円 = 579万円（21.6万円の差額）
50歳(年収784万円)：年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.3万円 - 住民税 37.8万円 = 606万円（21.8万円の差額）

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収400万円)：（年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 8.55万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円
30歳(年収500万円)：（年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 14万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
35歳(年収577万円)：（年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
40歳(年収657万円)：（年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
45歳(年収742万円)：（年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.1万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 41.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円
50歳(年収784万円)：（年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 44.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円)：（年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 6.65万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 14.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円（3910円の差額）
30歳(年収500万円)：（年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 10.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円（5070円の差額）
35歳(年収577万円)：（年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円（5070円の差額）
40歳(年収657万円)：（年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円（5700円の差額）
45歳(年収742万円)：（年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円（7380円の差額）
50歳(年収784万円)：（年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 36.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 41.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円（7380円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円)：（年収400万円 - 社会保険料 56.9万円 - 所得税 4.75万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円（7820円の差額）
30歳(年収500万円)：（年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 8.05万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円（9100円の差額）
35歳(年収577万円)：（年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円（1.01万円の差額）
40歳(年収657万円)：（年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円（1.08万円の差額）
45歳(年収742万円)：（年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.1万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円（1.47万円の差額）
50歳(年収784万円)：（年収784万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.3万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 37.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円（1.48万円の差額）

凸版印刷の一人当たりの売上＆利益＆借金

続いて凸版印刷の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率

売上高1.453兆円に占める経常利益546.4億円の割合が3.76%

負債比率

総資産額2.153兆円に占める社債や借金などの負債額1.016兆円の割合が47.2%

借入比率

総資産額2.153兆円に占める、銀行からの借金等の借入額2564億円の割合が11.9%

となっています。

凸版印刷への就職・転職を考えてみる

凸版印刷の財務内容のポイントを見てみると

• 時価総額は6270億円と標準的
• 経常利益率は3.76%と低め
• 負債比率は47.2%と標準的
• 借入比率は11.9%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

凸版印刷本社の場所

凸版印刷は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は秋葉原駅です。

凸版印刷の企業規模

従業員数は連結で5万1210人、単独で9699人で、売上高が1.45兆円です。大企業です。

凸版印刷社員の年収

平均年齢は42.0歳で、平均年収が691万円です。

凸版印刷社員一人当たりの利益

従業員一人あたりの利益は107万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は凸版印刷の手取り年収＆給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング、各種製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。