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スノーピークの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

スノーピークの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

アウトドア用品メーカーのスノーピークの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収233万円&月給13.9万円、30歳で年収289万円&月給17.3万円、35歳で年収332万円&月給19.8万円、40歳で年収374万円&月給22.3万円、45歳で年収419万円&月給25万円、50歳で年収441万円&月給26.3万円という感じです。スノーピークに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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スノーピークの年収

まずはスノーピークの額面の年収を調べます。

スノーピークの決算書を調べると平均年齢は32.8歳で、平均年収が396万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 291万円
30歳 364万円
35歳 420万円
40歳 478万円
45歳 539万円
50歳 570万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、スノーピークの年収は新潟県の年収ランキングでは25位、各種製品業界の年収ランキングでは70位となっています。

スノーピークの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収291万〜570万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収291万円 x 30% + 18万円 = 105万円
年収364万円 x 20% + 54万円 = 127万円
年収420万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収478万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収539万円 x 20% + 54万円 = 162万円
年収570万円 x 20% + 54万円 = 168万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収291万円 x 14.22% = 41.3万円
年収364万円 x 14.22% = 51.7万円
年収420万円 x 14.22% = 59.7万円
年収478万円 x 14.22% = 68万円
年収539万円 x 14.22% = 76.7万円
年収570万円 x 14.22% = 81.1万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収291万円):所得税 5.3万円 + 住民税 11.4万円 = 16.7万円
30歳(年収364万円):所得税 7.36万円 + 住民税 15.5万円 = 22.8万円
35歳(年収420万円):所得税 9.2万円 + 住民税 19.2万円 = 28.4万円
40歳(年収478万円):所得税 12.5万円 + 住民税 23万円 = 35.5万円
45歳(年収539万円):所得税 16.5万円 + 住民税 27万円 = 43.6万円
50歳(年収570万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29万円 = 47.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収291万円):所得税 3.4万円 + 住民税 8.06万円 = 11.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収364万円):所得税 5.46万円 + 住民税 12.2万円 = 17.6万円(5.2万円の差額)
35歳(年収420万円):所得税 7.3万円 + 住民税 15.9万円 = 23.2万円(5.2万円の差額)
40歳(年収478万円):所得税 9.22万円 + 住民税 19.7万円 = 28.9万円(6.57万円の差額)
45歳(年収539万円):所得税 12.7万円 + 住民税 23.7万円 = 36.5万円(7.1万円の差額)
50歳(年収570万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.7万円 = 40.5万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収291万円):所得税 1.5万円 + 住民税 4.76万円 = 6.26万円(10.4万円の差額)
30歳(年収364万円):所得税 3.56万円 + 住民税 8.87万円 = 12.4万円(10.4万円の差額)
35歳(年収420万円):所得税 5.4万円 + 住民税 12.6万円 = 18万円(10.4万円の差額)
40歳(年収478万円):所得税 7.32万円 + 住民税 16.4万円 = 23.7万円(11.8万円の差額)
45歳(年収539万円):所得税 9.34万円 + 住民税 20.4万円 = 29.8万円(13.8万円の差額)
50歳(年収570万円):所得税 10.9万円 + 住民税 22.4万円 = 33.4万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収291万〜570万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収291万円):年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 5.3万円 - 住民税 11.4万円 = 233万円
30歳(年収364万円):年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 7.36万円 - 住民税 15.5万円 = 289万円
35歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 9.2万円 - 住民税 19.2万円 = 332万円
40歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 23万円 = 374万円
45歳(年収539万円):年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 27万円 = 419万円
50歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29万円 = 441万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収291万円):年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 3.4万円 - 住民税 8.06万円 = 238万円(5.2万円の差額)
30歳(年収364万円):年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 5.46万円 - 住民税 12.2万円 = 294万円(5.2万円の差額)
35歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 7.3万円 - 住民税 15.9万円 = 337万円(5.2万円の差額)
40歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 9.22万円 - 住民税 19.7万円 = 381万円(6.57万円の差額)
45歳(年収539万円):年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.7万円 = 426万円(7.1万円の差額)
50歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.7万円 = 449万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収291万円):年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 1.5万円 - 住民税 4.76万円 = 243万円(10.4万円の差額)
30歳(年収364万円):年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 3.56万円 - 住民税 8.87万円 = 300万円(10.4万円の差額)
35歳(年収420万円):年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 5.4万円 - 住民税 12.6万円 = 342万円(10.4万円の差額)
40歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 7.32万円 - 住民税 16.4万円 = 386万円(11.8万円の差額)
45歳(年収539万円):年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 9.34万円 - 住民税 20.4万円 = 433万円(13.8万円の差額)
50歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 22.4万円 = 456万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収291万円):(年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 5.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 13.9万円
30歳(年収364万円):(年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 7.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 17.3万円
35歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 9.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円
40歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円
45歳(年収539万円):(年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円
50歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収291万円):(年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 3.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.06万円 ÷ 12ヶ月 = 14.3万円(3910円の差額)
30歳(年収364万円):(年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 5.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.2万円 ÷ 12ヶ月 = 17.7万円(3910円の差額)
35歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 7.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(3910円の差額)
40歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 9.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円(4740円の差額)
45歳(年収539万円):(年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(5070円の差額)
50歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収291万円):(年収291万円 - 社会保険料 41.3万円 - 所得税 1.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.76万円 ÷ 12ヶ月 = 14.7万円(7820円の差額)
30歳(年収364万円):(年収364万円 - 社会保険料 51.7万円 - 所得税 3.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.87万円 ÷ 12ヶ月 = 18.1万円(7820円の差額)
35歳(年収420万円):(年収420万円 - 社会保険料 59.7万円 - 所得税 5.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円(7820円の差額)
40歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 68万円 - 所得税 7.32万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円(8650円の差額)
45歳(年収539万円):(年収539万円 - 社会保険料 76.7万円 - 所得税 9.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(9890円の差額)
50歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81.1万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(1.01万円の差額)

スノーピークの事業

スノーピークはテントやタープなどを製造しているアウトドア用品メーカーで、 オートキャンプ用品や登山・バックパッキング用品などのアウトドア製品の開発・製造・販売をしています。

また、企業理念では「自然志向のライフスタイルの提案」を目指しています。

スノーピーク製品の特徴

価格帯としては高めなのと、永久保証制度があるのが特徴的ですね。

また、スノーピークでは金属の磨き上げには地元燕三条の技術を活用しています。

スノーピーク製品には信者やアンチが結構いて、好みが分かれているのも特徴的でしょうか。

スノーピークの販売形態

スノーピークの販売形態は小売・卸売小売・卸売の3種類があります。

小売では新宿・二子玉川・横浜などの直営店やECサイトでの販売をしています。

卸売小売ではインストア形態となっていて、スポーツ店などの占有コーナーでスノーピークのスタッフが接客販売をします。

また、卸売ではディーラー側の方で接客販売をします。この場合は占有コーナーがある場合とない場合があります。

スノーピークのリアルイベント

スノーピークではスノーピークウェイ、雪峰祭といったリアルイベントを開催しています。

このイベントではユーザとスタッフでキャンプをして交流し、ユーザの意見を聞くなどしています。

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スノーピークの一人当たりの売上&利益&借金

続いてスノーピークの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 2439万円 2864万円 3078万円
営業利益 176.4万円 264.9万円 -43.79万円
経常利益 160.6万円 250.0万円 -11.80万円
純利益 88.20万円 150.6万円 -77.95万円
純資産 1262万円 1375万円 1286万円
総資産 2125万円 2577万円 3057万円
負債 862.4万円 1203万円 1771万円
借入金 394.4万円 648.4万円 1234万円
利益率 6.58% 8.73% -0.383%
負債比率 40.6% 46.7% 57.9%
借入比率 18.6% 25.2% 40.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高99.10億円に占める経常利益-3800万円の割合が-0.383%
負債比率
総資産額98.42億円に占める社債や借金などの負債額57.02億円の割合が57.9%
借入比率
総資産額98.42億円に占める、銀行からの借金等の借入額39.75億円の割合が40.4%

となっています。

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スノーピークへの就職・転職を考えてみる

スノーピークの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は190.9億円と標準的
  • 経常利益率は-0.383%とマイナス
  • 負債比率は57.9%と標準的
  • 借入比率は40.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

スノーピーク本社の場所
スノーピークは新潟県にあります。ちなみに最寄り駅は東三条駅です。
スノーピークの企業規模
従業員数は連結で322人、単独で274人で、売上高が99.1億円です。
スノーピーク社員の年収
平均年齢は32.8歳で、平均年収が396万円です。
スノーピーク社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が11.8万円です。

まとめ

今回はスノーピークの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、新潟県の年収ランキング各種製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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