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トップカルチャーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

トップカルチャーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

トップカルチャーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収232万円&月給13.9万円、30歳で年収288万円&月給17.2万円、35歳で年収331万円&月給19.8万円、40歳で年収374万円&月給22.3万円、45歳で年収418万円&月給24.9万円、50歳で年収440万円&月給26.2万円という感じです。トップカルチャーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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トップカルチャーの年収

まずはトップカルチャーの額面の年収を調べます。

トップカルチャーの決算書を調べると平均年齢は34.0歳で、平均年収が408万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 290万円
30歳 363万円
35歳 419万円
40歳 477万円
45歳 538万円
50歳 569万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、トップカルチャーの年収は新潟県の年収ランキングでは26位、小売業界の年収ランキングでは201位となっています。

トップカルチャーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収290万〜569万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収290万円 x 30% + 18万円 = 105万円
年収363万円 x 20% + 54万円 = 127万円
年収419万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収477万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収538万円 x 20% + 54万円 = 162万円
年収569万円 x 20% + 54万円 = 168万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収290万円 x 14.22% = 41.2万円
年収363万円 x 14.22% = 51.6万円
年収419万円 x 14.22% = 59.6万円
年収477万円 x 14.22% = 67.8万円
年収538万円 x 14.22% = 76.5万円
年収569万円 x 14.22% = 80.9万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収290万円):所得税 5.29万円 + 住民税 11.3万円 = 16.6万円
30歳(年収363万円):所得税 7.33万円 + 住民税 15.4万円 = 22.7万円
35歳(年収419万円):所得税 9.17万円 + 住民税 19.1万円 = 28.3万円
40歳(年収477万円):所得税 12.4万円 + 住民税 22.9万円 = 35.3万円
45歳(年収538万円):所得税 16.5万円 + 住民税 27万円 = 43.4万円
50歳(年収569万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29万円 = 47.4万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収290万円):所得税 3.39万円 + 住民税 8.02万円 = 11.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収363万円):所得税 5.43万円 + 住民税 12.1万円 = 17.5万円(5.2万円の差額)
35歳(年収419万円):所得税 7.27万円 + 住民税 15.8万円 = 23.1万円(5.2万円の差額)
40歳(年収477万円):所得税 9.18万円 + 住民税 19.6万円 = 28.8万円(6.53万円の差額)
45歳(年収538万円):所得税 12.7万円 + 住民税 23.7万円 = 36.3万円(7.1万円の差額)
50歳(年収569万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.7万円 = 40.3万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収290万円):所得税 1.49万円 + 住民税 4.72万円 = 6.21万円(10.4万円の差額)
30歳(年収363万円):所得税 3.53万円 + 住民税 8.82万円 = 12.3万円(10.4万円の差額)
35歳(年収419万円):所得税 5.37万円 + 住民税 12.5万円 = 17.9万円(10.4万円の差額)
40歳(年収477万円):所得税 7.28万円 + 住民税 16.3万円 = 23.6万円(11.7万円の差額)
45歳(年収538万円):所得税 9.3万円 + 住民税 20.4万円 = 29.7万円(13.8万円の差額)
50歳(年収569万円):所得税 10.9万円 + 住民税 22.4万円 = 33.2万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収290万〜569万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収290万円):年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 5.29万円 - 住民税 11.3万円 = 232万円
30歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 7.33万円 - 住民税 15.4万円 = 288万円
35歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 9.17万円 - 住民税 19.1万円 = 331万円
40歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 12.4万円 - 住民税 22.9万円 = 374万円
45歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 27万円 = 418万円
50歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29万円 = 440万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収290万円):年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 3.39万円 - 住民税 8.02万円 = 237万円(5.2万円の差額)
30歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 5.43万円 - 住民税 12.1万円 = 294万円(5.2万円の差額)
35歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 7.27万円 - 住民税 15.8万円 = 336万円(5.2万円の差額)
40歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 9.18万円 - 住民税 19.6万円 = 380万円(6.53万円の差額)
45歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 12.7万円 - 住民税 23.7万円 = 425万円(7.1万円の差額)
50歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.7万円 = 448万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収290万円):年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 1.49万円 - 住民税 4.72万円 = 242万円(10.4万円の差額)
30歳(年収363万円):年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 3.53万円 - 住民税 8.82万円 = 299万円(10.4万円の差額)
35歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 5.37万円 - 住民税 12.5万円 = 341万円(10.4万円の差額)
40歳(年収477万円):年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 7.28万円 - 住民税 16.3万円 = 385万円(11.7万円の差額)
45歳(年収538万円):年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 9.3万円 - 住民税 20.4万円 = 432万円(13.8万円の差額)
50歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 22.4万円 = 455万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収290万円):(年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 5.29万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 13.9万円
30歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 7.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円
35歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 9.17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円
40歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 12.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円
45歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円
50歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収290万円):(年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 3.39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.02万円 ÷ 12ヶ月 = 14.3万円(3910円の差額)
30歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 5.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.1万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円(3910円の差額)
35歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 7.27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(3910円の差額)
40歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 9.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(4720円の差額)
45歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 12.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(5070円の差額)
50歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収290万円):(年収290万円 - 社会保険料 41.2万円 - 所得税 1.49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.72万円 ÷ 12ヶ月 = 14.7万円(7820円の差額)
30歳(年収363万円):(年収363万円 - 社会保険料 51.6万円 - 所得税 3.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.82万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円(7820円の差額)
35歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 5.37万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.5万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(7820円の差額)
40歳(年収477万円):(年収477万円 - 社会保険料 67.8万円 - 所得税 7.28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(8630円の差額)
45歳(年収538万円):(年収538万円 - 社会保険料 76.5万円 - 所得税 9.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(9860円の差額)
50歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 80.9万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
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トップカルチャーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてトップカルチャーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/10 2017/10 2018/10
売上高 8794万円 8658万円 8935万円
営業利益 206.1万円 85.04万円 -313.6万円
経常利益 193.9万円 71.19万円 -332.1万円
純利益 104.7万円 -680.3万円 -383.4万円
純資産 1994万円 1269万円 859.8万円
総資産 6794万円 6707万円 6755万円
負債 4801万円 5438万円 5896万円
借入金 1707万円 2145万円 3209万円
利益率 2.21% 0.822% -3.72%
負債比率 70.7% 81.1% 87.3%
借入比率 25.1% 32.0% 47.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年10月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高322.6億円に占める経常利益-11.99億円の割合が-3.72%
負債比率
総資産額243.9億円に占める社債や借金などの負債額212.8億円の割合が87.3%
借入比率
総資産額243.9億円に占める、銀行からの借金等の借入額115.9億円の割合が47.5%

となっています。

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トップカルチャーへの就職・転職を考えてみる

トップカルチャーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は36.67億円と低め
  • 経常利益率は-3.72%とマイナス
  • 負債比率は87.3%と高め
  • 借入比率は47.5%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

トップカルチャー本社の場所
トップカルチャーは新潟県にあります。ちなみに最寄り駅は小針駅です。
トップカルチャーの企業規模
従業員数は連結で361人、単独で338人で、売上高が323億円です。
トップカルチャー社員の年収
平均年齢は34.0歳で、平均年収が408万円です。
トップカルチャー社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が332万円です。

まとめ

今回はトップカルチャーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、新潟県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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