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ハイデイ日高の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ハイデイ日高の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ハイデイ日高の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収277万円&月給16.6万円、30歳で年収344万円&月給20.5万円、35歳で年収393万円&月給23.4万円、40歳で年収443万円&月給26.4万円、45歳で年収497万円&月給29.5万円、50歳で年収520万円&月給30.9万円という感じです。ハイデイ日高に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ハイデイ日高の年収

まずはハイデイ日高の額面の年収を調べます。

ハイデイ日高の決算書を調べると平均年齢は34.3歳で、平均年収が494万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 348万円
30歳 436万円
35歳 503万円
40歳 573万円
45歳 647万円
50歳 683万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ハイデイ日高の年収は埼玉県の年収ランキングでは34位、小売業界の年収ランキングでは82位となっています。

ハイデイ日高の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収348万〜683万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収348万円 x 30% + 18万円 = 122万円
年収436万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収503万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収573万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収647万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収683万円 x 10% + 120万円 = 188万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収348万円 x 14.22% = 49.5万円
年収436万円 x 14.22% = 62万円
年収503万円 x 14.22% = 71.5万円
年収573万円 x 14.22% = 81.5万円
年収647万円 x 14.22% = 92万円
年収683万円 x 14.22% = 97.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収348万円):所得税 6.91万円 + 住民税 14.6万円 = 21.5万円
30歳(年収436万円):所得税 9.73万円 + 住民税 20.2万円 = 30万円
35歳(年収503万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.8万円
40歳(年収573万円):所得税 18.7万円 + 住民税 29.2万円 = 48万円
45歳(年収647万円):所得税 23.9万円 + 住民税 34.1万円 = 58万円
50歳(年収683万円):所得税 29.2万円 + 住民税 36.7万円 = 65.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収348万円):所得税 5.01万円 + 住民税 11.3万円 = 16.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収436万円):所得税 7.83万円 + 住民税 16.9万円 = 24.8万円(5.2万円の差額)
35歳(年収503万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収573万円):所得税 14.9万円 + 住民税 25.9万円 = 40.9万円(7.1万円の差額)
45歳(年収647万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.8万円 = 50.6万円(7.43万円の差額)
50歳(年収683万円):所得税 22.4万円 + 住民税 33.4万円 = 55.8万円(10.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収348万円):所得税 3.11万円 + 住民税 7.98万円 = 11.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収436万円):所得税 5.93万円 + 住民税 13.6万円 = 19.6万円(10.4万円の差額)
35歳(年収503万円):所得税 8.14万円 + 住民税 18万円 = 26.2万円(12.6万円の差額)
40歳(年収573万円):所得税 11.1万円 + 住民税 22.6万円 = 33.8万円(14.2万円の差額)
45歳(年収647万円):所得税 16万円 + 住民税 27.5万円 = 43.5万円(14.5万円の差額)
50歳(年収683万円):所得税 18.6万円 + 住民税 30.1万円 = 48.7万円(17.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収348万〜683万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収348万円):年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 6.91万円 - 住民税 14.6万円 = 277万円
30歳(年収436万円):年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 9.73万円 - 住民税 20.2万円 = 344万円
35歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 393万円
40歳(年収573万円):年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 18.7万円 - 住民税 29.2万円 = 443万円
45歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 23.9万円 - 住民税 34.1万円 = 497万円
50歳(年収683万円):年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 29.2万円 - 住民税 36.7万円 = 520万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収348万円):年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 5.01万円 - 住民税 11.3万円 = 282万円(5.2万円の差額)
30歳(年収436万円):年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 7.83万円 - 住民税 16.9万円 = 349万円(5.2万円の差額)
35歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 400万円(7.1万円の差額)
40歳(年収573万円):年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 25.9万円 = 450万円(7.1万円の差額)
45歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.8万円 = 504万円(7.43万円の差額)
50歳(年収683万円):年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 22.4万円 - 住民税 33.4万円 = 530万円(10.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収348万円):年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 3.11万円 - 住民税 7.98万円 = 288万円(10.4万円の差額)
30歳(年収436万円):年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 5.93万円 - 住民税 13.6万円 = 354万円(10.4万円の差額)
35歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.14万円 - 住民税 18万円 = 405万円(12.6万円の差額)
40歳(年収573万円):年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 22.6万円 = 458万円(14.2万円の差額)
45歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27.5万円 = 511万円(14.5万円の差額)
50歳(年収683万円):年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 18.6万円 - 住民税 30.1万円 = 537万円(17.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収348万円):(年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 6.91万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 16.6万円
30歳(年収436万円):(年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 9.73万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円
35歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円
40歳(年収573万円):(年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 18.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円
45歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 23.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
50歳(年収683万円):(年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 29.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収348万円):(年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 5.01万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17万円(3910円の差額)
30歳(年収436万円):(年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 7.83万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円(3910円の差額)
35歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円(5070円の差額)
40歳(年収573万円):(年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.9万円(5070円の差額)
45歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(5270円の差額)
50歳(年収683万円):(年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 22.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.4万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(6880円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収348万円):(年収348万円 - 社会保険料 49.5万円 - 所得税 3.11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.98万円 ÷ 12ヶ月 = 17.4万円(7820円の差額)
30歳(年収436万円):(年収436万円 - 社会保険料 62万円 - 所得税 5.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(7820円の差額)
35歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9160円の差額)
40歳(年収573万円):(年収573万円 - 社会保険料 81.5万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.4万円(1.01万円の差額)
45歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(1.03万円の差額)
50歳(年収683万円):(年収683万円 - 社会保険料 97.2万円 - 所得税 18.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円(1.19万円の差額)
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ハイデイ日高の一人当たりの売上&利益&借金

続いてハイデイ日高の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/2 2017/2 2018/2
売上高 4283万円 4484万円 4731万円
営業利益 504.3万円 531.3万円 544.7万円
経常利益 495.2万円 531.7万円 535.4万円
純利益 321.1万円 339.5万円 351.7万円
純資産 2201万円 2448万円 2686万円
総資産 2926万円 3151万円 3412万円
負債 725.5万円 703.4万円 726.4万円
借入金 38.42万円 24.45万円 10.48万円
利益率 11.6% 11.9% 11.3%
負債比率 24.8% 22.3% 21.3%
借入比率 1.31% 0.776% 0.307%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年2月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高406.4億円に占める経常利益45.99億円の割合が11.3%
負債比率
総資産額293.1億円に占める社債や借金などの負債額62.40億円の割合が21.3%
借入比率
総資産額293.1億円に占める、銀行からの借金等の借入額9000万円の割合が0.307%

となっています。

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ハイデイ日高への就職・転職を考えてみる

ハイデイ日高の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は751.8億円と標準的
  • 経常利益率は11.3%と高め
  • 負債比率は21.3%と低め
  • 借入比率は0.307%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ハイデイ日高本社の場所
ハイデイ日高は埼玉県にあります。ちなみに最寄り駅は大宮(埼玉県)駅です。
ハイデイ日高の企業規模
従業員数は単独で859人で、売上高が406億円です。
ハイデイ日高社員の年収
平均年齢は34.3歳で、平均年収が494万円です。
ハイデイ日高社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は535万円です。高利益ですね。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回はハイデイ日高の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、埼玉県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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