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ダイトエレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ダイトエレクトロンの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ダイトエレクトロンの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収365万円&月給21.7万円、30歳で年収449万円&月給26.7万円、35歳で年収512万円&月給30.4万円、40歳で年収571万円&月給33.9万円、45歳で年収633万円&月給37.5万円、50歳で年収664万円&月給39.3万円という感じです。ダイトエレクトロンに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ダイトエレクトロンの年収

まずはダイトエレクトロンの額面の年収を調べます。

ダイトエレクトロンの決算書を調べると平均年齢は41.3歳で、平均年収が789万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 464万円
30歳 581万円
35歳 671万円
40歳 764万円
45歳 862万円
50歳 911万円

結構良いですね。

なお、ダイトエレクトロンの年収は大阪府の年収ランキングでは45位、卸売業界の年収ランキングでは29位となっています。

ダイトエレクトロンの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収464万〜911万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収464万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収581万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収671万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収764万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収862万円 x 10% + 120万円 = 206万円
年収911万円 x 10% + 120万円 = 211万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収464万円 x 14.22% = 66万円
年収581万円 x 14.22% = 82.6万円
年収671万円 x 14.22% = 95.4万円
年収764万円 x 14.22% = 109万円
年収862万円 x 14.22% = 123万円
年収911万円 x 14.22% = 130万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収464万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.1万円 = 33.7万円
30歳(年収581万円):所得税 19.3万円 + 住民税 29.8万円 = 49万円
35歳(年収671万円):所得税 27.3万円 + 住民税 35.8万円 = 63.1万円
40歳(年収764万円):所得税 41.4万円 + 住民税 42.8万円 = 84.2万円
45歳(年収862万円):所得税 56.3万円 + 住民税 50.3万円 = 107万円
50歳(年収911万円):所得税 63.7万円 + 住民税 54万円 = 118万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収464万円):所得税 8.77万円 + 住民税 18.8万円 = 27.6万円(6.12万円の差額)
30歳(年収581万円):所得税 15.5万円 + 住民税 26.5万円 = 41.9万円(7.1万円の差額)
35歳(年収671万円):所得税 21.5万円 + 住民税 32.5万円 = 53.9万円(9.12万円の差額)
40歳(年収764万円):所得税 33.8万円 + 住民税 39.5万円 = 73.3万円(10.9万円の差額)
45歳(年収862万円):所得税 48.7万円 + 住民税 47万円 = 95.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収911万円):所得税 56.1万円 + 住民税 50.7万円 = 107万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収464万円):所得税 6.87万円 + 住民税 15.5万円 = 22.4万円(11.3万円の差額)
30歳(年収581万円):所得税 11.7万円 + 住民税 23.2万円 = 34.8万円(14.2万円の差額)
35歳(年収671万円):所得税 17.7万円 + 住民税 29.2万円 = 46.8万円(16.2万円の差額)
40歳(年収764万円):所得税 26.2万円 + 住民税 36.2万円 = 62.4万円(21.8万円の差額)
45歳(年収862万円):所得税 41.1万円 + 住民税 43.7万円 = 84.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収911万円):所得税 48.5万円 + 住民税 47.4万円 = 95.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収464万〜911万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.1万円 = 365万円
30歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 19.3万円 - 住民税 29.8万円 = 449万円
35歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 27.3万円 - 住民税 35.8万円 = 512万円
40歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.4万円 - 住民税 42.8万円 = 571万円
45歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.3万円 - 住民税 50.3万円 = 633万円
50歳(年収911万円):年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 63.7万円 - 住民税 54万円 = 664万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.77万円 - 住民税 18.8万円 = 371万円(6.12万円の差額)
30歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 15.5万円 - 住民税 26.5万円 = 456万円(7.1万円の差額)
35歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 21.5万円 - 住民税 32.5万円 = 521万円(9.12万円の差額)
40歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.8万円 - 住民税 39.5万円 = 582万円(10.9万円の差額)
45歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.7万円 - 住民税 47万円 = 644万円(10.9万円の差額)
50歳(年収911万円):年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.1万円 - 住民税 50.7万円 = 675万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.87万円 - 住民税 15.5万円 = 376万円(11.3万円の差額)
30歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 23.2万円 = 464万円(14.2万円の差額)
35歳(年収671万円):年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 29.2万円 = 528万円(16.2万円の差額)
40歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.2万円 - 住民税 36.2万円 = 593万円(21.8万円の差額)
45歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.1万円 - 住民税 43.7万円 = 655万円(21.8万円の差額)
50歳(年収911万円):年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 48.5万円 - 住民税 47.4万円 = 685万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円
30歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 19.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円
35歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 27.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円
40歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円
45歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円
50歳(年収911万円):(年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 63.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.77万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(4470円の差額)
30歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 15.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(5070円の差額)
35歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 21.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(6300円の差額)
40歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(7380円の差額)
45歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円(7380円の差額)
50歳(年収911万円):(年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.7万円 ÷ 12ヶ月 = 40万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.87万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円(8380円の差額)
30歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(1.01万円の差額)
35歳(年収671万円):(年収671万円 - 社会保険料 95.4万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(1.14万円の差額)
40歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(1.48万円の差額)
45歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円(1.48万円の差額)
50歳(年収911万円):(年収911万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 48.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.4万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円(1.48万円の差額)
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ダイトエレクトロンの一人当たりの売上&利益&借金

続いてダイトエレクトロンの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 5664万円 5889万円 6774万円
営業利益 202.1万円 250.3万円 330.5万円
経常利益 201.4万円 244.2万円 338.5万円
純利益 148.2万円 159.5万円 244.7万円
純資産 1727万円 1823万円 2030万円
総資産 3759万円 4203万円 4637万円
負債 2032万円 2380万円 2607万円
借入金 131.6万円 200.4万円 112.7万円
利益率 3.56% 4.15% 5.00%
負債比率 54.1% 56.6% 56.2%
借入比率 3.50% 4.77% 2.43%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高516.8億円に占める経常利益25.83億円の割合が5.00%
負債比率
総資産額353.8億円に占める社債や借金などの負債額198.9億円の割合が56.2%
借入比率
総資産額353.8億円に占める、銀行からの借金等の借入額8.600億円の割合が2.43%

となっています。

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ダイトエレクトロンへの就職・転職を考えてみる

ダイトエレクトロンの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は142.8億円と標準的
  • 経常利益率は5.00%と低め
  • 負債比率は56.2%と標準的
  • 借入比率は2.43%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ダイトエレクトロン本社の場所
ダイトエレクトロンは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は新大阪駅です。
ダイトエレクトロンの企業規模
従業員数は連結で763人、単独で643人で、売上高が517億円です。
ダイトエレクトロン社員の年収
平均年齢は41.3歳で、平均年収が789万円です。
ダイトエレクトロン社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は339万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はダイトエレクトロンの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング卸売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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