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ドンキホーテホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ドンキホーテホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ドンキホーテホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収317万円&月給19万円、30歳で年収392万円&月給23.3万円、35歳で年収448万円&月給26.7万円、40歳で年収505万円&月給30万円、45歳で年収559万円&月給33.1万円、50歳で年収585万円&月給34.7万円という感じです。ドンキホーテホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ドンキホーテホールディングスの年収

まずはドンキホーテホールディングスの額面の年収を調べます。

ドンキホーテホールディングスの決算書を調べると平均年齢は38.9歳で、平均年収が641万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 401万円
30歳 502万円
35歳 579万円
40歳 660万円
45歳 744万円
50歳 787万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、ドンキホーテホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは655位、小売業界の年収ランキングでは23位となっています。

ドンキホーテホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収401万〜787万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収401万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収502万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収579万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収660万円 x 20% + 54万円 = 186万円
年収744万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収787万円 x 10% + 120万円 = 199万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収401万円 x 14.22% = 57万円
年収502万円 x 14.22% = 71.4万円
年収579万円 x 14.22% = 82.4万円
年収660万円 x 14.22% = 93.8万円
年収744万円 x 14.22% = 106万円
年収787万円 x 14.22% = 112万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収401万円):所得税 8.59万円 + 住民税 17.9万円 = 26.5万円
30歳(年収502万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.6万円
35歳(年収579万円):所得税 19.2万円 + 住民税 29.7万円 = 48.8万円
40歳(年収660万円):所得税 25.6万円 + 住民税 34.9万円 = 60.5万円
45歳(年収744万円):所得税 38.5万円 + 住民税 41.4万円 = 79.8万円
50歳(年収787万円):所得税 44.9万円 + 住民税 44.6万円 = 89.4万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収401万円):所得税 6.69万円 + 住民税 14.6万円 = 21.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収502万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収579万円):所得税 15.4万円 + 住民税 26.4万円 = 41.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収660万円):所得税 20.6万円 + 住民税 31.6万円 = 52.3万円(8.28万円の差額)
45歳(年収744万円):所得税 30.9万円 + 住民税 38.1万円 = 68.9万円(10.9万円の差額)
50歳(年収787万円):所得税 37.3万円 + 住民税 41.3万円 = 78.5万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収401万円):所得税 4.79万円 + 住民税 11.3万円 = 16.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収502万円):所得税 8.11万円 + 住民税 18万円 = 26.1万円(12.6万円の差額)
35歳(年収579万円):所得税 11.6万円 + 住民税 23.1万円 = 34.6万円(14.2万円の差額)
40歳(年収660万円):所得税 16.8万円 + 住民税 28.3万円 = 45.2万円(15.4万円の差額)
45歳(年収744万円):所得税 23.3万円 + 住民税 34.8万円 = 58万円(21.8万円の差額)
50歳(年収787万円):所得税 29.7万円 + 住民税 38万円 = 67.6万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収401万〜787万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収401万円):年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 8.59万円 - 住民税 17.9万円 = 317万円
30歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 392万円
35歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 29.7万円 = 448万円
40歳(年収660万円):年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 25.6万円 - 住民税 34.9万円 = 505万円
45歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.5万円 - 住民税 41.4万円 = 559万円
50歳(年収787万円):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.9万円 - 住民税 44.6万円 = 585万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収401万円):年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 6.69万円 - 住民税 14.6万円 = 323万円(5.2万円の差額)
30歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 399万円(7.1万円の差額)
35歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.4万円 = 455万円(7.1万円の差額)
40歳(年収660万円):年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.6万円 = 513万円(8.28万円の差額)
45歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.9万円 - 住民税 38.1万円 = 570万円(10.9万円の差額)
50歳(年収787万円):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.3万円 - 住民税 41.3万円 = 596万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収401万円):年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 4.79万円 - 住民税 11.3万円 = 328万円(10.4万円の差額)
30歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.11万円 - 住民税 18万円 = 404万円(12.6万円の差額)
35歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 23.1万円 = 462万円(14.2万円の差額)
40歳(年収660万円):年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 28.3万円 = 521万円(15.4万円の差額)
45歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.3万円 - 住民税 34.8万円 = 581万円(21.8万円の差額)
50歳(年収787万円):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.7万円 - 住民税 38万円 = 607万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収401万円):(年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 8.59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円
30歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
35歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円
40歳(年収660万円):(年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 25.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円
45歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円
50歳(年収787万円):(年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 44.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収401万円):(年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 6.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(3910円の差額)
30歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円(5070円の差額)
35歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(5070円の差額)
40歳(年収660万円):(年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(5790円の差額)
45歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(7380円の差額)
50歳(年収787万円):(年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収401万円):(年収401万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 4.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(7820円の差額)
30歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9130円の差額)
35歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(1.01万円の差額)
40歳(年収660万円):(年収660万円 - 社会保険料 93.8万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(1.09万円の差額)
45歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(1.48万円の差額)
50歳(年収787万円):(年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38万円 ÷ 12ヶ月 = 36.2万円(1.48万円の差額)
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ドンキホーテホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてドンキホーテホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/6 2017/6 2018/6
売上高 9532万円 1.040億円 1.181億円
営業利益 541.9万円 579.6万円 647.1万円
経常利益 549.6万円 571.3万円 718.0万円
純利益 312.9万円 415.1万円 456.8万円
純資産 2905万円 3251万円 3644万円
総資産 7034万円 8067万円 1.013億円
負債 4129万円 4816万円 6484万円
借入金 1938万円 2316万円 3932万円
利益率 5.77% 5.49% 6.08%
負債比率 58.7% 59.7% 64.0%
借入比率 27.6% 28.7% 38.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年6月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9415億円に占める経常利益572.2億円の割合が6.08%
負債比率
総資産額8071億円に占める社債や借金などの負債額5167億円の割合が64.0%
借入比率
総資産額8071億円に占める、銀行からの借金等の借入額3133億円の割合が38.8%

となっています。

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ドンキホーテホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ドンキホーテホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は9686億円と標準的
  • 経常利益率は6.08%と標準的
  • 負債比率は64.0%と標準的
  • 借入比率は38.8%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ドンキホーテホールディングス本社の場所
ドンキホーテホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は中目黒駅です。
ドンキホーテホールディングスの企業規模
従業員数は連結で7969人、単独で88人で、売上高が9420億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
ドンキホーテホールディングス社員の年収
平均年齢は38.9歳で、平均年収が641万円です。
ドンキホーテホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は718万円です。高利益ですね。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はドンキホーテホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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