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ダイヤ通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ダイヤ通商の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ダイヤ通商の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収227万円&月給13.6万円、30歳で年収283万円&月給16.9万円、35歳で年収324万円&月給19.4万円、40歳で年収366万円&月給21.8万円、45歳で年収410万円&月給24.4万円、50歳で年収432万円&月給25.7万円という感じです。ダイヤ通商に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ダイヤ通商の年収

まずはダイヤ通商の額面の年収を調べます。

ダイヤ通商の決算書を調べると平均年齢は37.0歳で、平均年収が431万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 284万円
30歳 355万円
35歳 410万円
40歳 467万円
45歳 527万円
50歳 557万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ダイヤ通商の年収は東京都の年収ランキングでは1613位、小売業界の年収ランキングでは218位となっています。

ダイヤ通商の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収284万〜557万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収284万円 x 30% + 18万円 = 103万円
年収355万円 x 30% + 18万円 = 125万円
年収410万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収467万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収527万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収557万円 x 20% + 54万円 = 165万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収284万円 x 14.22% = 40.4万円
年収355万円 x 14.22% = 50.5万円
年収410万円 x 14.22% = 58.3万円
年収467万円 x 14.22% = 66.4万円
年収527万円 x 14.22% = 74.9万円
年収557万円 x 14.22% = 79.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収284万円):所得税 5.12万円 + 住民税 11万円 = 16.1万円
30歳(年収355万円):所得税 7.11万円 + 住民税 15万円 = 22.1万円
35歳(年収410万円):所得税 8.88万円 + 住民税 18.5万円 = 27.4万円
40歳(年収467万円):所得税 11.8万円 + 住民税 22.3万円 = 34万円
45歳(年収527万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.2万円 = 41.9万円
50歳(年収557万円):所得税 17.7万円 + 住民税 28.2万円 = 45.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収284万円):所得税 3.22万円 + 住民税 7.68万円 = 10.9万円(5.2万円の差額)
30歳(年収355万円):所得税 5.21万円 + 住民税 11.7万円 = 16.9万円(5.2万円の差額)
35歳(年収410万円):所得税 6.98万円 + 住民税 15.2万円 = 22.2万円(5.2万円の差額)
40歳(年収467万円):所得税 8.85万円 + 住民税 19万円 = 27.8万円(6.2万円の差額)
45歳(年収527万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.9万円 = 34.8万円(7.1万円の差額)
50歳(年収557万円):所得税 13.9万円 + 住民税 24.9万円 = 38.7万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収284万円):所得税 1.32万円 + 住民税 4.38万円 = 5.7万円(10.4万円の差額)
30歳(年収355万円):所得税 3.31万円 + 住民税 8.36万円 = 11.7万円(10.4万円の差額)
35歳(年収410万円):所得税 5.08万円 + 住民税 11.9万円 = 17万円(10.4万円の差額)
40歳(年収467万円):所得税 6.95万円 + 住民税 15.7万円 = 22.6万円(11.4万円の差額)
45歳(年収527万円):所得税 8.93万円 + 住民税 19.6万円 = 28.5万円(13.4万円の差額)
50歳(年収557万円):所得税 10.1万円 + 住民税 21.6万円 = 31.6万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収284万〜557万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収284万円):年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 5.12万円 - 住民税 11万円 = 227万円
30歳(年収355万円):年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 7.11万円 - 住民税 15万円 = 283万円
35歳(年収410万円):年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 8.88万円 - 住民税 18.5万円 = 324万円
40歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 22.3万円 = 366万円
45歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.2万円 = 410万円
50歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 28.2万円 = 432万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収284万円):年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 3.22万円 - 住民税 7.68万円 = 233万円(5.2万円の差額)
30歳(年収355万円):年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 5.21万円 - 住民税 11.7万円 = 288万円(5.2万円の差額)
35歳(年収410万円):年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 6.98万円 - 住民税 15.2万円 = 329万円(5.2万円の差額)
40歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 8.85万円 - 住民税 19万円 = 373万円(6.2万円の差額)
45歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.9万円 = 417万円(7.1万円の差額)
50歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 24.9万円 = 439万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収284万円):年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 1.32万円 - 住民税 4.38万円 = 238万円(10.4万円の差額)
30歳(年収355万円):年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 3.31万円 - 住民税 8.36万円 = 293万円(10.4万円の差額)
35歳(年収410万円):年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 5.08万円 - 住民税 11.9万円 = 335万円(10.4万円の差額)
40歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 6.95万円 - 住民税 15.7万円 = 378万円(11.4万円の差額)
45歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円 - 住民税 19.6万円 = 423万円(13.4万円の差額)
50歳(年収557万円):年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 21.6万円 = 446万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収284万円):(年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 5.12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11万円 ÷ 12ヶ月 = 13.6万円
30歳(年収355万円):(年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 7.11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円
35歳(年収410万円):(年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 8.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円
40歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 11.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円
45歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円
50歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収284万円):(年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 3.22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.68万円 ÷ 12ヶ月 = 14万円(3910円の差額)
30歳(年収355万円):(年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 5.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.7万円 ÷ 12ヶ月 = 17.3万円(3910円の差額)
35歳(年収410万円):(年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 6.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(3910円の差額)
40歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 8.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円(4520円の差額)
45歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(5070円の差額)
50歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収284万円):(年収284万円 - 社会保険料 40.4万円 - 所得税 1.32万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.38万円 ÷ 12ヶ月 = 14.4万円(7820円の差額)
30歳(年収355万円):(年収355万円 - 社会保険料 50.5万円 - 所得税 3.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.36万円 ÷ 12ヶ月 = 17.7万円(7820円の差額)
35歳(年収410万円):(年収410万円 - 社会保険料 58.3万円 - 所得税 5.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.9万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(7820円の差額)
40歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.4万円 - 所得税 6.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(8430円の差額)
45歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 74.9万円 - 所得税 8.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9630円の差額)
50歳(年収557万円):(年収557万円 - 社会保険料 79.2万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(1.01万円の差額)
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ダイヤ通商の一人当たりの売上&利益&借金

続いてダイヤ通商の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 7186万円 6976万円 7450万円
営業利益 76.19万円 76.19万円 50.00万円
経常利益 73.81万円 40.48万円 40.48万円
純利益 97.62万円 21.43万円 4.762万円
純資産 1683万円 1555万円 1543万円
総資産 4586万円 4571万円 4645万円
負債 2902万円 3017万円 3102万円
借入金 1445万円 1443万円 1429万円
利益率 1.03% 0.580% 0.543%
負債比率 63.3% 66.0% 66.8%
借入比率 31.5% 31.6% 30.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高31.29億円に占める経常利益1700万円の割合が0.543%
負債比率
総資産額19.51億円に占める社債や借金などの負債額13.03億円の割合が66.8%
借入比率
総資産額19.51億円に占める、銀行からの借金等の借入額6.000億円の割合が30.8%

となっています。

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ダイヤ通商への就職・転職を考えてみる

ダイヤ通商の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は7.638億円と低め
  • 経常利益率は0.543%と低め
  • 負債比率は66.8%と標準的
  • 借入比率は30.8%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ダイヤ通商本社の場所
ダイヤ通商は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は巣鴨駅です。
ダイヤ通商の企業規模
従業員数は単独で42人で、売上高が31.3億円です。
ダイヤ通商社員の年収
平均年齢は37.0歳で、平均年収が431万円です。
ダイヤ通商社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は40.5万円です。

まとめ

今回はダイヤ通商の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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