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日信工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日信工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日信工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収267万円&月給16万円、30歳で年収331万円&月給19.8万円、35歳で年収378万円&月給22.6万円、40歳で年収427万円&月給25.4万円、45歳で年収479万円&月給28.5万円、50歳で年収503万円&月給29.9万円という感じです。日信工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日信工業の年収

まずは日信工業の額面の年収を調べます。

日信工業の決算書を調べると平均年齢は42.8歳で、平均年収が590万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 335万円
30歳 419万円
35歳 483万円
40歳 550万円
45歳 621万円
50歳 657万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日信工業の年収は長野県の年収ランキングでは17位、輸送用機器業界の年収ランキングでは76位となっています。

日信工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収335万〜657万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収335万円 x 30% + 18万円 = 118万円
年収419万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収483万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収550万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収621万円 x 20% + 54万円 = 178万円
年収657万円 x 20% + 54万円 = 185万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収335万円 x 14.22% = 47.6万円
年収419万円 x 14.22% = 59.6万円
年収483万円 x 14.22% = 68.8万円
年収550万円 x 14.22% = 78.3万円
年収621万円 x 14.22% = 88.4万円
年収657万円 x 14.22% = 93.4万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収335万円):所得税 6.54万円 + 住民税 13.8万円 = 20.4万円
30歳(年収419万円):所得税 9.18万円 + 住民税 19.1万円 = 28.3万円
35歳(年収483万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.4万円 = 36.2万円
40歳(年収550万円):所得税 17.3万円 + 住民税 27.8万円 = 45万円
45歳(年収621万円):所得税 21.9万円 + 住民税 32.4万円 = 54.3万円
50歳(年収657万円):所得税 25.2万円 + 住民税 34.7万円 = 60万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収335万円):所得税 4.64万円 + 住民税 10.5万円 = 15.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収419万円):所得税 7.28万円 + 住民税 15.8万円 = 23.1万円(5.2万円の差額)
35歳(年収483万円):所得税 9.4万円 + 住民税 20.1万円 = 29.5万円(6.75万円の差額)
40歳(年収550万円):所得税 13.5万円 + 住民税 24.5万円 = 37.9万円(7.1万円の差額)
45歳(年収621万円):所得税 18.1万円 + 住民税 29.1万円 = 47.2万円(7.1万円の差額)
50歳(年収657万円):所得税 20.4万円 + 住民税 31.4万円 = 51.9万円(8.09万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収335万円):所得税 2.74万円 + 住民税 7.22万円 = 9.96万円(10.4万円の差額)
30歳(年収419万円):所得税 5.38万円 + 住民税 12.5万円 = 17.9万円(10.4万円の差額)
35歳(年収483万円):所得税 7.5万円 + 住民税 16.8万円 = 24.3万円(12万円の差額)
40歳(年収550万円):所得税 9.7万円 + 住民税 21.2万円 = 30.9万円(14.2万円の差額)
45歳(年収621万円):所得税 14.3万円 + 住民税 25.8万円 = 40.1万円(14.2万円の差額)
50歳(年収657万円):所得税 16.6万円 + 住民税 28.1万円 = 44.8万円(15.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収335万〜657万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収335万円):年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 6.54万円 - 住民税 13.8万円 = 267万円
30歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 9.18万円 - 住民税 19.1万円 = 331万円
35歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.4万円 = 378万円
40歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 27.8万円 = 427万円
45歳(年収621万円):年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 21.9万円 - 住民税 32.4万円 = 479万円
50歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.2万円 - 住民税 34.7万円 = 503万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収335万円):年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 4.64万円 - 住民税 10.5万円 = 272万円(5.2万円の差額)
30歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 7.28万円 - 住民税 15.8万円 = 336万円(5.2万円の差額)
35歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 9.4万円 - 住民税 20.1万円 = 385万円(6.75万円の差額)
40歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 24.5万円 = 434万円(7.1万円の差額)
45歳(年収621万円):年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 18.1万円 - 住民税 29.1万円 = 486万円(7.1万円の差額)
50歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.4万円 - 住民税 31.4万円 = 511万円(8.09万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収335万円):年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 2.74万円 - 住民税 7.22万円 = 277万円(10.4万円の差額)
30歳(年収419万円):年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 5.38万円 - 住民税 12.5万円 = 341万円(10.4万円の差額)
35歳(年収483万円):年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 7.5万円 - 住民税 16.8万円 = 390万円(12万円の差額)
40歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 9.7万円 - 住民税 21.2万円 = 441万円(14.2万円の差額)
45歳(年収621万円):年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 14.3万円 - 住民税 25.8万円 = 493万円(14.2万円の差額)
50歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.6万円 - 住民税 28.1万円 = 518万円(15.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収335万円):(年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 6.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 16万円
30歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 9.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円
35歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
40歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円
45歳(年収621万円):(年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 21.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.4万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円
50歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収335万円):(年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 4.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 16.3万円(3910円の差額)
30歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 7.28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(3910円の差額)
35歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 9.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(4850円の差額)
40歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(5070円の差額)
45歳(年収621万円):(年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 18.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(5070円の差額)
50歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5670円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収335万円):(年収335万円 - 社会保険料 47.6万円 - 所得税 2.74万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.22万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円(7820円の差額)
30歳(年収419万円):(年収419万円 - 社会保険料 59.6万円 - 所得税 5.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.5万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(7820円の差額)
35歳(年収483万円):(年収483万円 - 社会保険料 68.8万円 - 所得税 7.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(8760円の差額)
40歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 9.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(1.01万円の差額)
45歳(年収621万円):(年収621万円 - 社会保険料 88.4万円 - 所得税 14.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(1.01万円の差額)
50歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.07万円の差額)
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日信工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日信工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1654万円 1646万円 1856万円
営業利益 73.87万円 121.1万円 129.8万円
経常利益 73.04万円 127.0万円 -11.57万円
純利益 331.9万円 53.11万円 -85.97万円
純資産 1439万円 1463万円 1350万円
総資産 2259万円 2130万円 2036万円
負債 820.3万円 667.0万円 686.1万円
借入金 89.81万円 52.94万円 34.87万円
利益率 4.42% 7.72% -0.623%
負債比率 36.3% 31.3% 33.7%
借入比率 3.98% 2.49% 1.71%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1882億円に占める経常利益-11.73億円の割合が-0.623%
負債比率
総資産額2064億円に占める社債や借金などの負債額695.7億円の割合が33.7%
借入比率
総資産額2064億円に占める、銀行からの借金等の借入額35.36億円の割合が1.71%

となっています。

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日信工業への就職・転職を考えてみる

日信工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は991.6億円と標準的
  • 経常利益率は-0.623%とマイナス
  • 負債比率は33.7%と標準的
  • 借入比率は1.71%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日信工業本社の場所
日信工業は長野県にあります。ちなみに最寄り駅は滋野駅です。
日信工業の企業規模
従業員数は連結で1万140人、単独で1353人で、売上高が1880億円です。大企業です。
日信工業社員の年収
平均年齢は42.8歳で、平均年収が590万円です。
日信工業社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が11.6万円です。

まとめ

今回は日信工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、長野県の年収ランキング輸送用機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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