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日立造船の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立造船の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立造船の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収307万円&月給18.3万円、30歳で年収379万円&月給22.6万円、35歳で年収434万円&月給25.8万円、40歳で年収490万円&月給29.1万円、45歳で年収543万円&月給32.2万円、50歳で年収568万円&月給33.7万円という感じです。日立造船に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日立造船の年収

まずは日立造船の額面の年収を調べます。

日立造船の決算書を調べると平均年齢は41.8歳で、平均年収が666万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 387万円
30歳 485万円
35歳 559万円
40歳 637万円
45歳 719万円
50歳 760万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日立造船の年収は大阪府の年収ランキングでは138位、機械業界の年収ランキングでは84位となっています。

日立造船の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収387万〜760万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収387万円 x 20% + 54万円 = 131万円
年収485万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収559万円 x 20% + 54万円 = 166万円
年収637万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収719万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収760万円 x 10% + 120万円 = 196万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収387万円 x 14.22% = 55.1万円
年収485万円 x 14.22% = 68.9万円
年収559万円 x 14.22% = 79.5万円
年収637万円 x 14.22% = 90.6万円
年収719万円 x 14.22% = 102万円
年収760万円 x 14.22% = 108万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収387万円):所得税 8.13万円 + 住民税 17万円 = 25.2万円
30歳(年収485万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.4万円 = 36.3万円
35歳(年収559万円):所得税 17.8万円 + 住民税 28.3万円 = 46.2万円
40歳(年収637万円):所得税 22.9万円 + 住民税 33.4万円 = 56.4万円
45歳(年収719万円):所得税 34.6万円 + 住民税 39.4万円 = 74万円
50歳(年収760万円):所得税 40.8万円 + 住民税 42.5万円 = 83.3万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収387万円):所得税 6.23万円 + 住民税 13.7万円 = 20万円(5.2万円の差額)
30歳(年収485万円):所得税 9.43万円 + 住民税 20.1万円 = 29.6万円(6.78万円の差額)
35歳(年収559万円):所得税 14万円 + 住民税 25万円 = 39.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収637万円):所得税 19.1万円 + 住民税 30.1万円 = 49.3万円(7.1万円の差額)
45歳(年収719万円):所得税 27万円 + 住民税 36.1万円 = 63.1万円(10.9万円の差額)
50歳(年収760万円):所得税 33.2万円 + 住民税 39.2万円 = 72.4万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収387万円):所得税 4.33万円 + 住民税 10.4万円 = 14.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収485万円):所得税 7.53万円 + 住民税 16.8万円 = 24.4万円(12万円の差額)
35歳(年収559万円):所得税 10.2万円 + 住民税 21.7万円 = 32万円(14.2万円の差額)
40歳(年収637万円):所得税 15.3万円 + 住民税 26.8万円 = 42.2万円(14.2万円の差額)
45歳(年収719万円):所得税 21.3万円 + 住民税 32.8万円 = 54.1万円(19.9万円の差額)
50歳(年収760万円):所得税 25.6万円 + 住民税 35.9万円 = 61.5万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収387万〜760万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収387万円):年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 8.13万円 - 住民税 17万円 = 307万円
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.4万円 = 379万円
35歳(年収559万円):年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 17.8万円 - 住民税 28.3万円 = 434万円
40歳(年収637万円):年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 22.9万円 - 住民税 33.4万円 = 490万円
45歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.6万円 - 住民税 39.4万円 = 543万円
50歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.8万円 - 住民税 42.5万円 = 568万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収387万円):年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 6.23万円 - 住民税 13.7万円 = 312万円(5.2万円の差額)
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.43万円 - 住民税 20.1万円 = 386万円(6.78万円の差額)
35歳(年収559万円):年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 14万円 - 住民税 25万円 = 441万円(7.1万円の差額)
40歳(年収637万円):年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 30.1万円 = 497万円(7.1万円の差額)
45歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27万円 - 住民税 36.1万円 = 553万円(10.9万円の差額)
50歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.2万円 - 住民税 39.2万円 = 579万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収387万円):年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 4.33万円 - 住民税 10.4万円 = 317万円(10.4万円の差額)
30歳(年収485万円):年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.53万円 - 住民税 16.8万円 = 391万円(12万円の差額)
35歳(年収559万円):年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 21.7万円 = 448万円(14.2万円の差額)
40歳(年収637万円):年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 26.8万円 = 504万円(14.2万円の差額)
45歳(年収719万円):年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 32.8万円 = 562万円(19.9万円の差額)
50歳(年収760万円):年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.6万円 - 住民税 35.9万円 = 590万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収387万円):(年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 8.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
35歳(年収559万円):(年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 17.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円
40歳(年収637万円):(年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 22.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円
45歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
50歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収387万円):(年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 6.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.7万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円(3910円の差額)
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 9.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4870円の差額)
35歳(年収559万円):(年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(5070円の差額)
40歳(年収637万円):(年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(5070円の差額)
45歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円(7380円の差額)
50歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収387万円):(年収387万円 - 社会保険料 55.1万円 - 所得税 4.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円(7820円の差額)
30歳(年収485万円):(年収485万円 - 社会保険料 68.9万円 - 所得税 7.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8780円の差額)
35歳(年収559万円):(年収559万円 - 社会保険料 79.5万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(1.01万円の差額)
40歳(年収637万円):(年収637万円 - 社会保険料 90.6万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(1.01万円の差額)
45歳(年収719万円):(年収719万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
50歳(年収760万円):(年収760万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
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日立造船の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日立造船の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3730万円 3848万円 3628万円
営業利益 145.6万円 144.0万円 56.92万円
経常利益 118.3万円 108.2万円 32.43万円
純利益 56.36万円 56.51万円 20.92万円
純資産 1100万円 1115万円 1126万円
総資産 3871万円 3792万円 3776万円
負債 2770万円 2677万円 2650万円
借入金 1003万円 1035万円 1021万円
利益率 3.17% 2.81% 0.894%
負債比率 71.6% 70.6% 70.2%
借入比率 25.9% 27.3% 27.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3764億円に占める経常利益33.65億円の割合が0.894%
負債比率
総資産額3919億円に占める社債や借金などの負債額2750億円の割合が70.2%
借入比率
総資産額3919億円に占める、銀行からの借金等の借入額1060億円の割合が27.0%

となっています。

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日立造船への就職・転職を考えてみる

日立造船の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は624.7億円と標準的
  • 経常利益率は0.894%と低め
  • 負債比率は70.2%と高め
  • 借入比率は27.0%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日立造船本社の場所
日立造船は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は中ふ頭駅です。
日立造船の企業規模
従業員数は連結で1万377人、単独で4034人で、売上高が3760億円です。大企業です。
日立造船社員の年収
平均年齢は41.8歳で、平均年収が666万円です。
日立造船社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は32.4万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日立造船の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング機械業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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