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東海理化の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海理化の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東海理化の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収303万円&月給18.1万円、30歳で年収374万円&月給22.3万円、35歳で年収428万円&月給25.5万円、40歳で年収483万円&月給28.7万円、45歳で年収536万円&月給31.8万円、50歳で年収562万円&月給33.3万円という感じです。東海理化に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東海理化の年収

まずは東海理化の額面の年収を調べます。

東海理化の決算書を調べると平均年齢は39.7歳で、平均年収が623万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 382万円
30歳 478万円
35歳 551万円
40歳 628万円
45歳 709万円
50歳 749万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東海理化の年収は愛知県の年収ランキングでは71位、輸送用機器業界の年収ランキングでは41位、自動車部品メーカーの年収ランキングでは20位となっています。

東海理化の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収382万〜749万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収382万円 x 20% + 54万円 = 130万円
年収478万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収551万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収628万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収709万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収749万円 x 10% + 120万円 = 195万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収382万円 x 14.22% = 54.3万円
年収478万円 x 14.22% = 67.9万円
年収551万円 x 14.22% = 78.4万円
年収628万円 x 14.22% = 89.3万円
年収709万円 x 14.22% = 101万円
年収749万円 x 14.22% = 107万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収382万円):所得税 7.96万円 + 住民税 16.7万円 = 24.6万円
30歳(年収478万円):所得税 12.5万円 + 住民税 23万円 = 35.4万円
35歳(年収551万円):所得税 17.3万円 + 住民税 27.8万円 = 45.1万円
40歳(年収628万円):所得税 22.3万円 + 住民税 32.8万円 = 55.2万円
45歳(年収709万円):所得税 33.1万円 + 住民税 38.7万円 = 71.7万円
50歳(年収749万円):所得税 39.1万円 + 住民税 41.7万円 = 80.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収382万円):所得税 6.06万円 + 住民税 13.4万円 = 19.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収478万円):所得税 9.21万円 + 住民税 19.7万円 = 28.9万円(6.56万円の差額)
35歳(年収551万円):所得税 13.5万円 + 住民税 24.5万円 = 38万円(7.1万円の差額)
40歳(年収628万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29.5万円 = 48.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収709万円):所得税 25.5万円 + 住民税 35.4万円 = 60.8万円(10.9万円の差額)
50歳(年収749万円):所得税 31.5万円 + 住民税 38.4万円 = 69.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収382万円):所得税 4.16万円 + 住民税 10.1万円 = 14.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収478万円):所得税 7.31万円 + 住民税 16.4万円 = 23.7万円(11.8万円の差額)
35歳(年収551万円):所得税 9.73万円 + 住民税 21.2万円 = 31万円(14.2万円の差額)
40歳(年収628万円):所得税 14.7万円 + 住民税 26.2万円 = 41万円(14.2万円の差額)
45歳(年収709万円):所得税 20.6万円 + 住民税 32.1万円 = 52.6万円(19.1万円の差額)
50歳(年収749万円):所得税 23.9万円 + 住民税 35.1万円 = 59万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収382万〜749万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収382万円):年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 7.96万円 - 住民税 16.7万円 = 303万円
30歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 23万円 = 374万円
35歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 27.8万円 = 428万円
40歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 22.3万円 - 住民税 32.8万円 = 483万円
45歳(年収709万円):年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.1万円 - 住民税 38.7万円 = 536万円
50歳(年収749万円):年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.1万円 - 住民税 41.7万円 = 562万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収382万円):年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 6.06万円 - 住民税 13.4万円 = 308万円(5.2万円の差額)
30歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 9.21万円 - 住民税 19.7万円 = 381万円(6.56万円の差額)
35歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 24.5万円 = 435万円(7.1万円の差額)
40歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29.5万円 = 490万円(7.1万円の差額)
45歳(年収709万円):年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.5万円 - 住民税 35.4万円 = 547万円(10.9万円の差額)
50歳(年収749万円):年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 31.5万円 - 住民税 38.4万円 = 572万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収382万円):年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 4.16万円 - 住民税 10.1万円 = 313万円(10.4万円の差額)
30歳(年収478万円):年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 7.31万円 - 住民税 16.4万円 = 386万円(11.8万円の差額)
35歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 9.73万円 - 住民税 21.2万円 = 442万円(14.2万円の差額)
40歳(年収628万円):年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 26.2万円 = 498万円(14.2万円の差額)
45歳(年収709万円):年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 32.1万円 = 555万円(19.1万円の差額)
50歳(年収749万円):年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 23.9万円 - 住民税 35.1万円 = 583万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収382万円):(年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 7.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 18.1万円
30歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円
35歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円
40歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 22.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円
45歳(年収709万円):(年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円
50歳(年収749万円):(年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収382万円):(年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 6.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.4万円 ÷ 12ヶ月 = 18.5万円(3910円の差額)
30歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 9.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円(4740円の差額)
35歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26万円(5070円の差額)
40歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円(5070円の差額)
45歳(年収709万円):(年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.4万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円(7380円の差額)
50歳(年収749万円):(年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 31.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収382万円):(年収382万円 - 社会保険料 54.3万円 - 所得税 4.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円(7820円の差額)
30歳(年収478万円):(年収478万円 - 社会保険料 67.9万円 - 所得税 7.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円(8650円の差額)
35歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.4万円 - 所得税 9.73万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円(1.01万円の差額)
40歳(年収628万円):(年収628万円 - 社会保険料 89.3万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(1.01万円の差額)
45歳(年収709万円):(年収709万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(1.31万円の差額)
50歳(年収749万円):(年収749万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 23.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(1.48万円の差額)
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東海理化の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東海理化の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 2489万円 2399万円 2519万円
営業利益 180.9万円 159.5万円 161.4万円
経常利益 181.2万円 167.8万円 168.7万円
純利益 29.22万円 -22.66万円 115.1万円
純資産 1101万円 1051万円 1150万円
総資産 1899万円 1927万円 2001万円
負債 798.5万円 876.1万円 851.0万円
借入金 17.92万円 11.53万円 63.09万円
利益率 7.28% 6.99% 6.70%
負債比率 42.0% 45.5% 42.5%
借入比率 0.944% 0.598% 3.15%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4819億円に占める経常利益322.8億円の割合が6.70%
負債比率
総資産額3829億円に占める社債や借金などの負債額1628億円の割合が42.5%
借入比率
総資産額3829億円に占める、銀行からの借金等の借入額120.7億円の割合が3.15%

となっています。

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東海理化への就職・転職を考えてみる

東海理化の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1872億円と標準的
  • 経常利益率は6.70%と標準的
  • 負債比率は42.5%と標準的
  • 借入比率は3.15%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東海理化本社の場所
東海理化は愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は布袋駅です。
東海理化の企業規模
従業員数は連結で1万9132人、単独で6272人で、売上高が4820億円です。大企業です。
東海理化社員の年収
平均年齢は39.7歳で、平均年収が623万円です。
東海理化社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は169万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東海理化の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング輸送用機器業界の年収ランキング自動車部品メーカーの年収ランキングなども参考にどうぞ。

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