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日東電工の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日東電工の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日東電工の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収385万円&月給22.9万円、30歳で年収475万円&月給28.3万円、35歳で年収538万円&月給31.9万円、40歳で年収600万円&月給35.6万円、45歳で年収666万円&月給39.4万円、50歳で年収699万円&月給41.3万円という感じです。日東電工に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日東電工の年収

まずは日東電工の額面の年収を調べます。

日東電工の決算書を調べると平均年齢は39.8歳で、平均年収が806万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 493万円
30歳 616万円
35歳 711万円
40歳 810万円
45歳 914万円
50歳 966万円

良い感じですね。

なお、日東電工の年収は大阪府の年収ランキングでは31位、化学業界の年収ランキングでは12位となっています。

日東電工の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収493万〜966万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収493万円 x 20% + 54万円 = 153万円
年収616万円 x 20% + 54万円 = 177万円
年収711万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収810万円 x 10% + 120万円 = 201万円
年収914万円 x 10% + 120万円 = 211万円
年収966万円 x 10% + 120万円 = 217万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収493万円 x 14.22% = 70.1万円
年収616万円 x 14.22% = 87.7万円
年収711万円 x 14.22% = 101万円
年収810万円 x 14.22% = 115万円
年収914万円 x 14.22% = 130万円
年収966万円 x 14.22% = 137万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収493万円):所得税 13.5万円 + 住民税 24万円 = 37.4万円
30歳(年収616万円):所得税 21.6万円 + 住民税 32.1万円 = 53.7万円
35歳(年収711万円):所得税 33.5万円 + 住民税 38.9万円 = 72.3万円
40歳(年収810万円):所得税 48.4万円 + 住民税 46.3万円 = 94.8万円
45歳(年収914万円):所得税 64.2万円 + 住民税 54.2万円 = 118万円
50歳(年収966万円):所得税 72.1万円 + 住民税 58.2万円 = 130万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収493万円):所得税 9.7万円 + 住民税 20.7万円 = 30.4万円(7.05万円の差額)
30歳(年収616万円):所得税 17.8万円 + 住民税 28.8万円 = 46.6万円(7.1万円の差額)
35歳(年収711万円):所得税 25.9万円 + 住民税 35.6万円 = 61.4万円(10.9万円の差額)
40歳(年収810万円):所得税 40.8万円 + 住民税 43万円 = 83.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収914万円):所得税 56.6万円 + 住民税 50.9万円 = 108万円(10.9万円の差額)
50歳(年収966万円):所得税 64.5万円 + 住民税 54.9万円 = 119万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収493万円):所得税 7.8万円 + 住民税 17.4万円 = 25.2万円(12.3万円の差額)
30歳(年収616万円):所得税 14万円 + 住民税 25.5万円 = 39.5万円(14.2万円の差額)
35歳(年収711万円):所得税 20.8万円 + 住民税 32.3万円 = 53万円(19.3万円の差額)
40歳(年収810万円):所得税 33.2万円 + 住民税 39.7万円 = 73万円(21.8万円の差額)
45歳(年収914万円):所得税 49万円 + 住民税 47.6万円 = 96.7万円(21.8万円の差額)
50歳(年収966万円):所得税 56.9万円 + 住民税 51.6万円 = 108万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収493万〜966万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収493万円):年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 24万円 = 385万円
30歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 21.6万円 - 住民税 32.1万円 = 475万円
35歳(年収711万円):年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.5万円 - 住民税 38.9万円 = 538万円
40歳(年収810万円):年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48.4万円 - 住民税 46.3万円 = 600万円
45歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.2万円 - 住民税 54.2万円 = 666万円
50歳(年収966万円):年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 72.1万円 - 住民税 58.2万円 = 699万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収493万円):年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 9.7万円 - 住民税 20.7万円 = 392万円(7.05万円の差額)
30歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 17.8万円 - 住民税 28.8万円 = 482万円(7.1万円の差額)
35歳(年収711万円):年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.9万円 - 住民税 35.6万円 = 549万円(10.9万円の差額)
40歳(年収810万円):年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.8万円 - 住民税 43万円 = 611万円(10.9万円の差額)
45歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.6万円 - 住民税 50.9万円 = 677万円(10.9万円の差額)
50歳(年収966万円):年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 64.5万円 - 住民税 54.9万円 = 710万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収493万円):年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 7.8万円 - 住民税 17.4万円 = 397万円(12.3万円の差額)
30歳(年収616万円):年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 14万円 - 住民税 25.5万円 = 489万円(14.2万円の差額)
35歳(年収711万円):年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 32.3万円 = 557万円(19.3万円の差額)
40歳(年収810万円):年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 33.2万円 - 住民税 39.7万円 = 622万円(21.8万円の差額)
45歳(年収914万円):年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49万円 - 住民税 47.6万円 = 688万円(21.8万円の差額)
50歳(年収966万円):年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56.9万円 - 住民税 51.6万円 = 720万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収493万円):(年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円
30歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 21.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円
35歳(年収711万円):(年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円
40歳(年収810万円):(年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円
45歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円
50歳(年収966万円):(年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 72.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.2万円 ÷ 12ヶ月 = 41.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収493万円):(年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 9.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(5040円の差額)
30歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 17.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円(5070円の差額)
35歳(年収711万円):(年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 25.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(7380円の差額)
40歳(年収810万円):(年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43万円 ÷ 12ヶ月 = 36.3万円(7380円の差額)
45歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円(7380円の差額)
50歳(年収966万円):(年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 64.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収493万円):(年収493万円 - 社会保険料 70.1万円 - 所得税 7.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(8950円の差額)
30歳(年収616万円):(年収616万円 - 社会保険料 87.7万円 - 所得税 14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円(1.01万円の差額)
35歳(年収711万円):(年収711万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(1.33万円の差額)
40歳(年収810万円):(年収810万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 33.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37万円(1.48万円の差額)
45歳(年収914万円):(年収914万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.9万円(1.48万円の差額)
50歳(年収966万円):(年収966万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.6万円 ÷ 12ヶ月 = 42.8万円(1.48万円の差額)
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日東電工の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日東電工の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3014万円 2918万円 3255万円
営業利益 389.2万円 351.9万円 477.8万円
経常利益 387.7万円 348.9万円 479.5万円
純利益 310.5万円 241.2万円 332.1万円
純資産 2335万円 2485万円 2635万円
総資産 3139万円 3344万円 3564万円
負債 803.8万円 859.5万円 929.4万円
借入金 24.31万円 15.57万円 15.39万円
利益率 12.9% 12.0% 14.7%
負債比率 25.6% 25.7% 26.1%
借入比率 0.774% 0.466% 0.432%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高8563億円に占める経常利益1262億円の割合が14.7%
負債比率
総資産額9378億円に占める社債や借金などの負債額2445億円の割合が26.1%
借入比率
総資産額9378億円に占める、銀行からの借金等の借入額40.49億円の割合が0.432%

となっています。

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日東電工への就職・転職を考えてみる

日東電工の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.048兆円と標準的
  • 経常利益率は14.7%と高め
  • 負債比率は26.1%と低め
  • 借入比率は0.432%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日東電工本社の場所
日東電工は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は大阪駅です。
日東電工の企業規模
従業員数は連結で2万6310人、単独で5269人で、売上高が8560億円です。大企業です。
日東電工社員の年収
平均年齢は39.8歳で、平均年収が806万円です。
日東電工社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は480万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日東電工の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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