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フクダ電子の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

フクダ電子の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

フクダ電子の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収345万円&月給20.6万円、30歳で年収425万円&月給25.3万円、35歳で年収486万円&月給28.9万円、40歳で年収543万円&月給32.2万円、45歳で年収602万円&月給35.6万円、50歳で年収631万円&月給37.3万円という感じです。フクダ電子に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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フクダ電子の年収

まずはフクダ電子の額面の年収を調べます。

フクダ電子の決算書を調べると平均年齢は43.1歳で、平均年収が777万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 438万円
30歳 548万円
35歳 632万円
40歳 720万円
45歳 812万円
50歳 859万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、フクダ電子の年収は東京都の年収ランキングでは385位、電気機器業界の年収ランキングでは33位となっています。

フクダ電子の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収438万〜859万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収438万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収548万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収632万円 x 20% + 54万円 = 180万円
年収720万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収812万円 x 10% + 120万円 = 201万円
年収859万円 x 10% + 120万円 = 206万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収438万円 x 14.22% = 62.2万円
年収548万円 x 14.22% = 77.9万円
年収632万円 x 14.22% = 89.9万円
年収720万円 x 14.22% = 102万円
年収812万円 x 14.22% = 116万円
年収859万円 x 14.22% = 122万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収438万円):所得税 9.84万円 + 住民税 20.3万円 = 30.2万円
30歳(年収548万円):所得税 17.1万円 + 住民税 27.6万円 = 44.6万円
35歳(年収632万円):所得税 22.6万円 + 住民税 33.1万円 = 55.8万円
40歳(年収720万円):所得税 34.7万円 + 住民税 39.5万円 = 74.2万円
45歳(年収812万円):所得税 48.8万円 + 住民税 46.5万円 = 95.3万円
50歳(年収859万円):所得税 55.8万円 + 住民税 50万円 = 106万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収438万円):所得税 7.89万円 + 住民税 17万円 = 24.9万円(5.24万円の差額)
30歳(年収548万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.3万円 = 37.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収632万円):所得税 18.8万円 + 住民税 29.8万円 = 48.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収720万円):所得税 27.1万円 + 住民税 36.2万円 = 63.3万円(10.9万円の差額)
45歳(年収812万円):所得税 41.2万円 + 住民税 43.2万円 = 84.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収859万円):所得税 48.2万円 + 住民税 46.7万円 = 94.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収438万円):所得税 5.99万円 + 住民税 13.7万円 = 19.7万円(10.4万円の差額)
30歳(年収548万円):所得税 9.61万円 + 住民税 21万円 = 30.6万円(14.1万円の差額)
35歳(年収632万円):所得税 15万円 + 住民税 26.5万円 = 41.6万円(14.2万円の差額)
40歳(年収720万円):所得税 21.4万円 + 住民税 32.9万円 = 54.3万円(19.9万円の差額)
45歳(年収812万円):所得税 33.6万円 + 住民税 39.9万円 = 73.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収859万円):所得税 40.6万円 + 住民税 43.4万円 = 84万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収438万〜859万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.84万円 - 住民税 20.3万円 = 345万円
30歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 27.6万円 = 425万円
35歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 22.6万円 - 住民税 33.1万円 = 486万円
40歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 39.5万円 = 543万円
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 48.8万円 - 住民税 46.5万円 = 602万円
50歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.8万円 - 住民税 50万円 = 631万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.89万円 - 住民税 17万円 = 350万円(5.24万円の差額)
30歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.3万円 = 432万円(7.1万円の差額)
35歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 18.8万円 - 住民税 29.8万円 = 494万円(7.1万円の差額)
40歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円 - 住民税 36.2万円 = 554万円(10.9万円の差額)
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.2万円 - 住民税 43.2万円 = 612万円(10.9万円の差額)
50歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48.2万円 - 住民税 46.7万円 = 642万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収438万円):年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.99万円 - 住民税 13.7万円 = 356万円(10.4万円の差額)
30歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 9.61万円 - 住民税 21万円 = 439万円(14.1万円の差額)
35歳(年収632万円):年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 15万円 - 住民税 26.5万円 = 501万円(14.2万円の差額)
40歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 32.9万円 = 563万円(19.9万円の差額)
45歳(年収812万円):年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 33.6万円 - 住民税 39.9万円 = 623万円(21.8万円の差額)
50歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.6万円 - 住民税 43.4万円 = 652万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 9.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.6万円
30歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円
35歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 22.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円
40歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 48.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円
50歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50万円 ÷ 12ヶ月 = 37.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 7.89万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17万円 ÷ 12ヶ月 = 21万円(3940円の差額)
30歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(5070円の差額)
35歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 18.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.4万円(5070円の差額)
40歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円(7380円の差額)
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.4万円(7380円の差額)
50歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収438万円):(年収438万円 - 社会保険料 62.2万円 - 所得税 5.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.7万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円(7840円の差額)
30歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 77.9万円 - 所得税 9.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(1万円の差額)
35歳(年収632万円):(年収632万円 - 社会保険料 89.9万円 - 所得税 15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円(1.01万円の差額)
40歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
45歳(年収812万円):(年収812万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 33.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.8万円(1.48万円の差額)
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フクダ電子の一人当たりの売上&利益&借金

続いてフクダ電子の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3743万円 3887万円 4115万円
営業利益 340.0万円 385.1万円 393.8万円
経常利益 349.1万円 389.6万円 405.9万円
純利益 235.2万円 280.2万円 297.6万円
純資産 3187万円 3384万円 3616万円
総資産 4379万円 4662万円 5029万円
負債 1192万円 1278万円 1413万円
借入金 62.52万円 61.08万円 59.77万円
利益率 9.33% 10.0% 9.86%
負債比率 27.2% 27.4% 28.1%
借入比率 1.43% 1.31% 1.19%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1289億円に占める経常利益127.1億円の割合が9.86%
負債比率
総資産額1575億円に占める社債や借金などの負債額442.7億円の割合が28.1%
借入比率
総資産額1575億円に占める、銀行からの借金等の借入額18.72億円の割合が1.19%

となっています。

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フクダ電子への就職・転職を考えてみる

フクダ電子の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1457億円と標準的
  • 経常利益率は9.86%と標準的
  • 負債比率は28.1%と低め
  • 借入比率は1.19%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

フクダ電子本社の場所
フクダ電子は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は本郷三丁目駅です。
フクダ電子の企業規模
従業員数は連結で3132人、単独で650人で、売上高が1290億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
フクダ電子社員の年収
平均年齢は43.1歳で、平均年収が777万円です。
フクダ電子社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は406万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は標準的ですが、財務内容が良い会社ですね。就職先としてはなかなか良いと思います。

まとめ

今回はフクダ電子の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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