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キーエンスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

キーエンスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

キーエンスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収955万円&月給56.1万円、30歳で年収1130万円&月給66万円、35歳で年収1260万円&月給73.6万円、40歳で年収1400万円&月給81.5万円、45歳で年収1530万円&月給89万円、50歳で年収1600万円&月給92.6万円という感じです。キーエンスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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キーエンスの年収

まずはキーエンスの額面の年収を調べます。

キーエンスの決算書を調べると平均年齢は35.9歳で、平均年収が2088万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 1410万円
30歳 1770万円
35歳 2040万円
40歳 2320万円
45歳 2620万円
50歳 2770万円

高収入ですね。

なお、キーエンスの年収は大阪府の年収ランキングでは1位、電気機器業界の年収ランキングでは1位となっています。

キーエンスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収1410万〜2770万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収1410万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1770万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収2040万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収2320万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収2620万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収2770万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収1410万円 x 14.22% = 201万円
年収1770万円 x 14.22% = 251万円
年収2040万円 x 14.22% = 290万円
年収2320万円 x 14.22% = 330万円
年収2620万円 x 14.22% = 373万円
年収2770万円 x 14.22% = 394万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収1410万円):所得税 161万円 + 住民税 96.2万円 = 257万円
30歳(年収1770万円):所得税 262万円 + 住民税 127万円 = 388万円
35歳(年収2040万円):所得税 339万円 + 住民税 150万円 = 489万円
40歳(年収2320万円):所得税 419万円 + 住民税 174万円 = 593万円
45歳(年収2620万円):所得税 517万円 + 住民税 200万円 = 717万円
50歳(年収2770万円):所得税 568万円 + 住民税 213万円 = 781万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収1410万円):所得税 161万円 + 住民税 96.2万円 = 257万円(0円の差額)
30歳(年収1770万円):所得税 262万円 + 住民税 127万円 = 388万円(0円の差額)
35歳(年収2040万円):所得税 339万円 + 住民税 150万円 = 489万円(0円の差額)
40歳(年収2320万円):所得税 419万円 + 住民税 174万円 = 593万円(0円の差額)
45歳(年収2620万円):所得税 517万円 + 住民税 200万円 = 717万円(0円の差額)
50歳(年収2770万円):所得税 568万円 + 住民税 213万円 = 781万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収1410万円):所得税 149万円 + 住民税 92.9万円 = 242万円(15.8万円の差額)
30歳(年収1770万円):所得税 249万円 + 住民税 123万円 = 373万円(15.8万円の差額)
35歳(年収2040万円):所得税 326万円 + 住民税 147万円 = 473万円(15.8万円の差額)
40歳(年収2320万円):所得税 406万円 + 住民税 171万円 = 577万円(15.8万円の差額)
45歳(年収2620万円):所得税 502万円 + 住民税 197万円 = 699万円(18.5万円の差額)
50歳(年収2770万円):所得税 553万円 + 住民税 209万円 = 762万円(18.5万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収1410万〜2770万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収1410万円):年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 161万円 - 住民税 96.2万円 = 955万円
30歳(年収1770万円):年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 262万円 - 住民税 127万円 = 1130万円
35歳(年収2040万円):年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 339万円 - 住民税 150万円 = 1260万円
40歳(年収2320万円):年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 419万円 - 住民税 174万円 = 1400万円
45歳(年収2620万円):年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 517万円 - 住民税 200万円 = 1530万円
50歳(年収2770万円):年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 568万円 - 住民税 213万円 = 1600万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収1410万円):年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 161万円 - 住民税 96.2万円 = 955万円(0円の差額)
30歳(年収1770万円):年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 262万円 - 住民税 127万円 = 1130万円(0円の差額)
35歳(年収2040万円):年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 339万円 - 住民税 150万円 = 1260万円(0円の差額)
40歳(年収2320万円):年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 419万円 - 住民税 174万円 = 1400万円(0円の差額)
45歳(年収2620万円):年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 517万円 - 住民税 200万円 = 1530万円(0円の差額)
50歳(年収2770万円):年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 568万円 - 住民税 213万円 = 1600万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収1410万円):年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 149万円 - 住民税 92.9万円 = 970万円(15.8万円の差額)
30歳(年収1770万円):年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 249万円 - 住民税 123万円 = 1140万円(15.8万円の差額)
35歳(年収2040万円):年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 326万円 - 住民税 147万円 = 1280万円(15.8万円の差額)
40歳(年収2320万円):年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 406万円 - 住民税 171万円 = 1420万円(15.8万円の差額)
45歳(年収2620万円):年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 502万円 - 住民税 197万円 = 1550万円(18.5万円の差額)
50歳(年収2770万円):年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 553万円 - 住民税 209万円 = 1620万円(18.5万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収1410万円):(年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 161万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 96.2万円 ÷ 12ヶ月 = 56.1万円
30歳(年収1770万円):(年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 262万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 127万円 ÷ 12ヶ月 = 66万円
35歳(年収2040万円):(年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 339万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 150万円 ÷ 12ヶ月 = 73.6万円
40歳(年収2320万円):(年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 419万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 174万円 ÷ 12ヶ月 = 81.5万円
45歳(年収2620万円):(年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 517万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 200万円 ÷ 12ヶ月 = 89万円
50歳(年収2770万円):(年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 568万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 213万円 ÷ 12ヶ月 = 92.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収1410万円):(年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 161万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 96.2万円 ÷ 12ヶ月 = 56.1万円(0円の差額)
30歳(年収1770万円):(年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 262万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 127万円 ÷ 12ヶ月 = 66万円(0円の差額)
35歳(年収2040万円):(年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 339万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 150万円 ÷ 12ヶ月 = 73.6万円(0円の差額)
40歳(年収2320万円):(年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 419万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 174万円 ÷ 12ヶ月 = 81.5万円(0円の差額)
45歳(年収2620万円):(年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 517万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 200万円 ÷ 12ヶ月 = 89万円(0円の差額)
50歳(年収2770万円):(年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 568万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 213万円 ÷ 12ヶ月 = 92.6万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収1410万円):(年収1410万円 - 社会保険料 201万円 - 所得税 149万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 92.9万円 ÷ 12ヶ月 = 57.1万円(1.04万円の差額)
30歳(年収1770万円):(年収1770万円 - 社会保険料 251万円 - 所得税 249万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 123万円 ÷ 12ヶ月 = 67万円(1.04万円の差額)
35歳(年収2040万円):(年収2040万円 - 社会保険料 290万円 - 所得税 326万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 147万円 ÷ 12ヶ月 = 74.6万円(1.04万円の差額)
40歳(年収2320万円):(年収2320万円 - 社会保険料 330万円 - 所得税 406万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 171万円 ÷ 12ヶ月 = 82.5万円(1.04万円の差額)
45歳(年収2620万円):(年収2620万円 - 社会保険料 373万円 - 所得税 502万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 197万円 ÷ 12ヶ月 = 90.2万円(1.2万円の差額)
50歳(年収2770万円):(年収2770万円 - 社会保険料 394万円 - 所得税 553万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 209万円 ÷ 12ヶ月 = 93.8万円(1.2万円の差額)
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キーエンスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてキーエンスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/6 2017/3 2018/3
売上高 1459万円 4792万円 7980万円
営業利益 744.6万円 2571万円 4436万円
経常利益 726.2万円 2627万円 4527万円
純利益 491.9万円 1828万円 3190万円
純資産 1.615億円 1.794億円 2.092億円
総資産 1.690億円 1.894億円 2.251億円
負債 753.0万円 1000万円 1593万円
利益率 49.8% 54.8% 56.7%
負債比率 4.46% 5.28% 7.08%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高5268億円に占める経常利益2989億円の割合が56.7%
負債比率
総資産額1.486兆円に占める社債や借金などの負債額1052億円の割合が7.08%

となっています。

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キーエンスへの就職・転職を考えてみる

キーエンスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は6.564兆円と標準的
  • 経常利益率は56.7%と高め
  • 負債比率は7.08%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

キーエンス本社の場所
キーエンスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は南方(大阪府)駅です。
キーエンスの企業規模
従業員数は連結で6602人、単独で2253人で、売上高が5270億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
キーエンス社員の年収
平均年齢は35.9歳で、平均年収が2088万円です。
キーエンス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は4530万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回はキーエンスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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