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東亜ディーケーケーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東亜ディーケーケーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東亜ディーケーケーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収254万円&月給15.2万円、30歳で年収315万円&月給18.8万円、35歳で年収361万円&月給21.5万円、40歳で年収407万円&月給24.2万円、45歳で年収456万円&月給27.1万円、50歳で年収480万円&月給28.5万円という感じです。東亜ディーケーケーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東亜ディーケーケーの年収

まずは東亜ディーケーケーの額面の年収を調べます。

東亜ディーケーケーの決算書を調べると平均年齢は47.0歳で、平均年収が617万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 318万円
30歳 398万円
35歳 459万円
40歳 523万円
45歳 590万円
50歳 623万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東亜ディーケーケーの年収は東京都の年収ランキングでは1421位、電気機器業界の年収ランキングでは209位となっています。

東亜ディーケーケーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収318万〜623万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収318万円 x 30% + 18万円 = 113万円
年収398万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収459万円 x 20% + 54万円 = 146万円
年収523万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収590万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収623万円 x 20% + 54万円 = 179万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収318万円 x 14.22% = 45.2万円
年収398万円 x 14.22% = 56.6万円
年収459万円 x 14.22% = 65.3万円
年収523万円 x 14.22% = 74.3万円
年収590万円 x 14.22% = 83.9万円
年収623万円 x 14.22% = 88.7万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収318万円):所得税 6.06万円 + 住民税 12.9万円 = 18.9万円
30歳(年収398万円):所得税 8.48万円 + 住民税 17.7万円 = 26.2万円
35歳(年収459万円):所得税 11.2万円 + 住民税 21.7万円 = 33万円
40歳(年収523万円):所得税 15.4万円 + 住民税 25.9万円 = 41.4万円
45歳(年収590万円):所得税 19.9万円 + 住民税 30.4万円 = 50.2万円
50歳(年収623万円):所得税 22.1万円 + 住民税 32.6万円 = 54.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収318万円):所得税 4.16万円 + 住民税 9.58万円 = 13.7万円(5.2万円の差額)
30歳(年収398万円):所得税 6.58万円 + 住民税 14.4万円 = 21万円(5.2万円の差額)
35歳(年収459万円):所得税 8.6万円 + 住民税 18.4万円 = 27万円(5.95万円の差額)
40歳(年収523万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.6万円 = 34.3万円(7.1万円の差額)
45歳(年収590万円):所得税 16.1万円 + 住民税 27.1万円 = 43.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収623万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.3万円 = 47.5万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収318万円):所得税 2.26万円 + 住民税 6.28万円 = 8.54万円(10.4万円の差額)
30歳(年収398万円):所得税 4.68万円 + 住民税 11.1万円 = 15.8万円(10.4万円の差額)
35歳(年収459万円):所得税 6.7万円 + 住民税 15.1万円 = 21.8万円(11.1万円の差額)
40歳(年収523万円):所得税 8.79万円 + 住民税 19.3万円 = 28.1万円(13.2万円の差額)
45歳(年収590万円):所得税 12.3万円 + 住民税 23.8万円 = 36万円(14.2万円の差額)
50歳(年収623万円):所得税 14.5万円 + 住民税 26万円 = 40.4万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収318万〜623万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収318万円):年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 6.06万円 - 住民税 12.9万円 = 254万円
30歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 8.48万円 - 住民税 17.7万円 = 315万円
35歳(年収459万円):年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 11.2万円 - 住民税 21.7万円 = 361万円
40歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 25.9万円 = 407万円
45歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 19.9万円 - 住民税 30.4万円 = 456万円
50歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 32.6万円 = 480万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収318万円):年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 4.16万円 - 住民税 9.58万円 = 259万円(5.2万円の差額)
30歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 6.58万円 - 住民税 14.4万円 = 320万円(5.2万円の差額)
35歳(年収459万円):年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 8.6万円 - 住民税 18.4万円 = 367万円(5.95万円の差額)
40歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.6万円 = 414万円(7.1万円の差額)
45歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 16.1万円 - 住民税 27.1万円 = 463万円(7.1万円の差額)
50歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.3万円 = 487万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収318万円):年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 2.26万円 - 住民税 6.28万円 = 264万円(10.4万円の差額)
30歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 4.68万円 - 住民税 11.1万円 = 325万円(10.4万円の差額)
35歳(年収459万円):年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 6.7万円 - 住民税 15.1万円 = 372万円(11.1万円の差額)
40歳(年収523万円):年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 8.79万円 - 住民税 19.3万円 = 420万円(13.2万円の差額)
45歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 23.8万円 = 470万円(14.2万円の差額)
50歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 26万円 = 494万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収318万円):(年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 6.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.9万円 ÷ 12ヶ月 = 15.2万円
30歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 8.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円
35歳(年収459万円):(年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 11.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 21.5万円
40歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円
45歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 19.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円
50歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収318万円):(年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 4.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.58万円 ÷ 12ヶ月 = 15.6万円(3910円の差額)
30歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 6.58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円(3910円の差額)
35歳(年収459万円):(年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 8.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.9万円(4360円の差額)
40歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(5070円の差額)
45歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 16.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(5070円の差額)
50歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収318万円):(年収318万円 - 社会保険料 45.2万円 - 所得税 2.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.28万円 ÷ 12ヶ月 = 16万円(7820円の差額)
30歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 4.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円(7820円の差額)
35歳(年収459万円):(年収459万円 - 社会保険料 65.3万円 - 所得税 6.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.1万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円(8270円の差額)
40歳(年収523万円):(年収523万円 - 社会保険料 74.3万円 - 所得税 8.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円(9550円の差額)
45歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(1.01万円の差額)
50歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(1.01万円の差額)
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東亜ディーケーケーの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東亜ディーケーケーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 2260万円 2278万円 2461万円
営業利益 215.6万円 215.3万円 268.8万円
経常利益 223.7万円 224.9万円 278.4万円
純利益 146.8万円 193.4万円 194.0万円
純資産 1965万円 2172万円 2388万円
総資産 2942万円 3152万円 3494万円
負債 976.7万円 980.6万円 1106万円
借入金 84.07万円 85.49万円 58.52万円
利益率 9.90% 9.87% 11.3%
負債比率 33.2% 31.1% 31.6%
借入比率 2.86% 2.71% 1.67%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高156.1億円に占める経常利益17.65億円の割合が11.3%
負債比率
総資産額221.5億円に占める社債や借金などの負債額70.10億円の割合が31.6%
借入比率
総資産額221.5億円に占める、銀行からの借金等の借入額3.710億円の割合が1.67%

となっています。

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東亜ディーケーケーへの就職・転職を考えてみる

東亜ディーケーケーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は150.7億円と標準的
  • 経常利益率は11.3%と高め
  • 負債比率は31.6%と標準的
  • 借入比率は1.67%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東亜ディーケーケー本社の場所
東亜ディーケーケーは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は高田馬場駅です。
東亜ディーケーケーの企業規模
従業員数は連結で634人、単独で352人で、売上高が156億円です。
東亜ディーケーケー社員の年収
平均年齢は47.0歳で、平均年収が617万円です。
東亜ディーケーケー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は278万円です。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回は東亜ディーケーケーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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