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横河電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

横河電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

計測・制御機器メーカー、横河電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収369万円&月給22万円、30歳で年収455万円&月給27.1万円、35歳で年収518万円&月給30.8万円、40歳で年収578万円&月給34.2万円、45歳で年収640万円&月給37.9万円、50歳で年収672万円&月給39.7万円という感じです。横河電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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横河電機の年収

まずは横河電機の額面の年収を調べます。

横河電機の決算書を調べると平均年齢は44.9歳で、平均年収が872万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 471万円
30歳 589万円
35歳 680万円
40歳 774万円
45歳 874万円
50歳 924万円

結構良いですね。

なお、横河電機の年収は東京都の年収ランキングでは249位、電気機器業界の年収ランキングでは18位となっています。

横河電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収471万〜924万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収471万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収589万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収680万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収774万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収874万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収924万円 x 10% + 120万円 = 212万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収471万円 x 14.22% = 67万円
年収589万円 x 14.22% = 83.8万円
年収680万円 x 14.22% = 96.7万円
年収774万円 x 14.22% = 110万円
年収874万円 x 14.22% = 124万円
年収924万円 x 14.22% = 131万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 12万円 + 住民税 22.5万円 = 34.5万円
30歳(年収589万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.3万円 = 50.1万円
35歳(年収680万円):所得税 28.7万円 + 住民税 36.5万円 = 65.2万円
40歳(年収774万円):所得税 43万円 + 住民税 43.6万円 = 86.6万円
45歳(年収874万円):所得税 58.1万円 + 住民税 51.2万円 = 109万円
50歳(年収924万円):所得税 65.6万円 + 住民税 54.9万円 = 121万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 8.98万円 + 住民税 19.2万円 = 28.2万円(6.33万円の差額)
30歳(年収589万円):所得税 16万円 + 住民税 27万円 = 43万円(7.1万円の差額)
35歳(年収680万円):所得税 22.2万円 + 住民税 33.2万円 = 55.4万円(9.83万円の差額)
40歳(年収774万円):所得税 35.4万円 + 住民税 40.3万円 = 75.7万円(10.9万円の差額)
45歳(年収874万円):所得税 50.5万円 + 住民税 47.9万円 = 98.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収924万円):所得税 58万円 + 住民税 51.6万円 = 110万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 7.08万円 + 住民税 15.9万円 = 23万円(11.5万円の差額)
30歳(年収589万円):所得税 12.2万円 + 住民税 23.7万円 = 35.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収680万円):所得税 18.4万円 + 住民税 29.9万円 = 48.3万円(16.9万円の差額)
40歳(年収774万円):所得税 27.8万円 + 住民税 37万円 = 64.8万円(21.8万円の差額)
45歳(年収874万円):所得税 42.9万円 + 住民税 44.6万円 = 87.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収924万円):所得税 50.4万円 + 住民税 48.3万円 = 98.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収471万〜924万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円 - 住民税 22.5万円 = 369万円
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.3万円 = 455万円
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 28.7万円 - 住民税 36.5万円 = 518万円
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円 - 住民税 43.6万円 = 578万円
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.1万円 - 住民税 51.2万円 = 640万円
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65.6万円 - 住民税 54.9万円 = 672万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 8.98万円 - 住民税 19.2万円 = 376万円(6.33万円の差額)
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27万円 = 462万円(7.1万円の差額)
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.2万円 = 528万円(9.83万円の差額)
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円 - 住民税 40.3万円 = 588万円(10.9万円の差額)
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.5万円 - 住民税 47.9万円 = 651万円(10.9万円の差額)
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 58万円 - 住民税 51.6万円 = 683万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.08万円 - 住民税 15.9万円 = 381万円(11.5万円の差額)
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 23.7万円 = 469万円(14.2万円の差額)
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 29.9万円 = 535万円(16.9万円の差額)
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円 - 住民税 37万円 = 599万円(21.8万円の差額)
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.9万円 - 住民税 44.6万円 = 662万円(21.8万円の差額)
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 50.4万円 - 住民税 48.3万円 = 693万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 28.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.8万円
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.2万円 ÷ 12ヶ月 = 37.9万円
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 8.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4600円の差額)
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(5070円の差額)
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(6730円の差額)
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(7380円の差額)
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.9万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円(7380円の差額)
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8510円の差額)
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(1.18万円の差額)
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円(1.48万円の差額)
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 50.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.3万円 ÷ 12ヶ月 = 41.2万円(1.48万円の差額)

横河電機の事業

横河電機は国内トップ、世界3位の計測・制御機器メーカーです。

事業の6割を海外で行っていて、外国籍の社員も6割いるというのが特徴的です。

事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
制御 生産・品質・設備管理システム
計測 波形測定器、光通信用測定器
航機その他 航空機用計器、航海関連機器

売上の比率は制御事業が9割近くと大半を占めています。

制御事業では製品ではなくシステム・サービスを売っているのでやはり売上も大きくなりますね。

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横河電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて横河電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 2257万円 2135万円 2218万円
営業利益 216.2万円 172.4万円 178.3万円
経常利益 222.1万円 180.1万円 181.8万円
純利益 164.5万円 140.5万円 117.0万円
純資産 1311万円 1399万円 1483万円
総資産 2251万円 2403万円 2448万円
負債 939.9万円 1004万円 965.0万円
借入金 166.5万円 243.0万円 166.2万円
利益率 9.84% 8.43% 8.20%
負債比率 41.7% 41.8% 39.4%
借入比率 7.40% 10.1% 6.79%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4066億円に占める経常利益333.3億円の割合が8.20%
負債比率
総資産額4488億円に占める社債や借金などの負債額1769億円の割合が39.4%
借入比率
総資産額4488億円に占める、銀行からの借金等の借入額304.8億円の割合が6.79%

となっています。

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横河電機への就職・転職を考えてみる

横河電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5367億円と標準的
  • 経常利益率は8.20%と標準的
  • 負債比率は39.4%と標準的
  • 借入比率は6.79%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

横河電機本社の場所
横河電機は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は三鷹駅です。
横河電機の企業規模
従業員数は連結で1万8334人、単独で2611人で、売上高が4070億円です。大企業です。
横河電機社員の年収
平均年齢は44.9歳で、平均年収が872万円です。
横河電機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は182万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は横河電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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