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船井電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

船井電機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

船井電機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収269万円&月給16.1万円、30歳で年収334万円&月給19.9万円、35歳で年収382万円&月給22.7万円、40歳で年収431万円&月給25.6万円、45歳で年収483万円&月給28.7万円、50歳で年収507万円&月給30.1万円という感じです。船井電機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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船井電機の年収

まずは船井電機の額面の年収を調べます。

船井電機の決算書を調べると平均年齢は43.2歳で、平均年収が601万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 338万円
30歳 423万円
35歳 488万円
40歳 555万円
45歳 627万円
50歳 662万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、船井電機の年収は大阪府の年収ランキングでは256位、電気機器業界の年収ランキングでは181位となっています。

船井電機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収338万〜662万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収338万円 x 30% + 18万円 = 119万円
年収423万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収488万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収555万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収627万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収662万円 x 10% + 120万円 = 186万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収338万円 x 14.22% = 48万円
年収423万円 x 14.22% = 60.1万円
年収488万円 x 14.22% = 69.4万円
年収555万円 x 14.22% = 79万円
年収627万円 x 14.22% = 89.2万円
年収662万円 x 14.22% = 94.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 6.62万円 + 住民税 14万円 = 20.6万円
30歳(年収423万円):所得税 9.3万円 + 住民税 19.3万円 = 28.6万円
35歳(年収488万円):所得税 13.1万円 + 住民税 23.6万円 = 36.8万円
40歳(年収555万円):所得税 17.6万円 + 住民税 28.1万円 = 45.7万円
45歳(年収627万円):所得税 22.3万円 + 住民税 32.8万円 = 55.1万円
50歳(年収662万円):所得税 26万円 + 住民税 35.1万円 = 61.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 4.72万円 + 住民税 10.7万円 = 15.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収423万円):所得税 7.4万円 + 住民税 16万円 = 23.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収488万円):所得税 9.54万円 + 住民税 20.3万円 = 29.9万円(6.89万円の差額)
40歳(年収555万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.8万円 = 38.6万円(7.1万円の差額)
45歳(年収627万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29.5万円 = 48万円(7.1万円の差額)
50歳(年収662万円):所得税 20.8万円 + 住民税 31.8万円 = 52.7万円(8.5万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収338万円):所得税 2.82万円 + 住民税 7.39万円 = 10.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収423万円):所得税 5.5万円 + 住民税 12.7万円 = 18.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収488万円):所得税 7.64万円 + 住民税 17万円 = 24.7万円(12.1万円の差額)
40歳(年収555万円):所得税 9.98万円 + 住民税 21.5万円 = 31.5万円(14.2万円の差額)
45歳(年収627万円):所得税 14.7万円 + 住民税 26.2万円 = 40.9万円(14.2万円の差額)
50歳(年収662万円):所得税 17万円 + 住民税 28.5万円 = 45.6万円(15.6万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収338万〜662万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 6.62万円 - 住民税 14万円 = 269万円
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 9.3万円 - 住民税 19.3万円 = 334万円
35歳(年収488万円):年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 23.6万円 = 382万円
40歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.1万円 = 431万円
45歳(年収627万円):年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 22.3万円 - 住民税 32.8万円 = 483万円
50歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26万円 - 住民税 35.1万円 = 507万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 4.72万円 - 住民税 10.7万円 = 274万円(5.2万円の差額)
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 7.4万円 - 住民税 16万円 = 339万円(5.2万円の差額)
35歳(年収488万円):年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 9.54万円 - 住民税 20.3万円 = 389万円(6.89万円の差額)
40歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.8万円 = 438万円(7.1万円の差額)
45歳(年収627万円):年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29.5万円 = 490万円(7.1万円の差額)
50歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 31.8万円 = 516万円(8.5万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 2.82万円 - 住民税 7.39万円 = 279万円(10.4万円の差額)
30歳(年収423万円):年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 5.5万円 - 住民税 12.7万円 = 344万円(10.4万円の差額)
35歳(年収488万円):年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 7.64万円 - 住民税 17万円 = 394万円(12.1万円の差額)
40歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.98万円 - 住民税 21.5万円 = 445万円(14.2万円の差額)
45歳(年収627万円):年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 26.2万円 = 497万円(14.2万円の差額)
50歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17万円 - 住民税 28.5万円 = 523万円(15.6万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 6.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 9.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円
35歳(年収488万円):(年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円
40歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 17.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
45歳(年収627万円):(年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 22.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円
50歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 4.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(3910円の差額)
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 7.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 20.3万円(3910円の差額)
35歳(年収488万円):(年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 9.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円(4940円の差額)
40歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(5070円の差額)
45歳(年収627万円):(年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円(5070円の差額)
50歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5920円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 2.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.39万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(7820円の差額)
30歳(年収423万円):(年収423万円 - 社会保険料 60.1万円 - 所得税 5.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円(7820円の差額)
35歳(年収488万円):(年収488万円 - 社会保険料 69.4万円 - 所得税 7.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円(8850円の差額)
40歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 79万円 - 所得税 9.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(1.01万円の差額)
45歳(年収627万円):(年収627万円 - 社会保険料 89.2万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.7万円(1.01万円の差額)
50歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.1万円の差額)
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船井電機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて船井電機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 6980万円 5494万円 5342万円
営業利益 -432.6万円 -278.1万円 -446.8万円
経常利益 -560.5万円 -317.2万円 -488.9万円
純利益 -1389万円 -276.9万円 -1014万円
純資産 3421万円 3141万円 2081万円
総資産 6330万円 4462万円 3295万円
負債 2909万円 1321万円 1214万円
借入金 456.8万円    
利益率 -8.03% -5.77% -9.15%
負債比率 46.0% 29.6% 36.8%
借入比率 7.22%    

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1301億円に占める経常利益-119.1億円の割合が-9.15%
負債比率
総資産額802.7億円に占める社債や借金などの負債額295.7億円の割合が36.8%
借入比率
総資産額802.7億円に占める、銀行からの借金等の借入額の割合が

となっています。

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船井電機への就職・転職を考えてみる

船井電機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は212.1億円と標準的
  • 経常利益率は-9.15%とマイナス
  • 負債比率は36.8%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

船井電機本社の場所
船井電機は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は野崎(大阪府)駅です。
船井電機の企業規模
従業員数は連結で2436人、単独で643人で、売上高が1300億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
船井電機社員の年収
平均年齢は43.2歳で、平均年収が601万円です。
船井電機社員一人当たりの利益
利益は出ておらず、従業員一人あたりの損失が489万円です。

まとめ

今回は船井電機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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