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TDKの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

TDKの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

電子機器メーカー、TDKの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収356万円&月給21.2万円、30歳で年収439万円&月給26.1万円、35歳で年収501万円&月給29.8万円、40歳で年収559万円&月給33.1万円、45歳で年収619万円&月給36.7万円、50歳で年収649万円&月給38.4万円という感じです。TDKに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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TDKの年収

まずはTDKの額面の年収を調べます。

TDKの決算書を調べると平均年齢は43.7歳で、平均年収が815万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 453万円
30歳 566万円
35歳 654万円
40歳 744万円
45歳 840万円
50歳 888万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、TDKの年収は東京都の年収ランキングでは312位、電気機器業界の年収ランキングでは24位となっています。

TDKの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収453万〜888万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収453万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収566万円 x 20% + 54万円 = 167万円
年収654万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収744万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収840万円 x 10% + 120万円 = 204万円
年収888万円 x 10% + 120万円 = 209万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収453万円 x 14.22% = 64.4万円
年収566万円 x 14.22% = 80.5万円
年収654万円 x 14.22% = 93万円
年収744万円 x 14.22% = 106万円
年収840万円 x 14.22% = 119万円
年収888万円 x 14.22% = 126万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 10.8万円 + 住民税 21.3万円 = 32.1万円
30歳(年収566万円):所得税 18.3万円 + 住民税 28.8万円 = 47.1万円
35歳(年収654万円):所得税 24.8万円 + 住民税 34.5万円 = 59.4万円
40歳(年収744万円):所得税 38.4万円 + 住民税 41.3万円 = 79.8万円
45歳(年収840万円):所得税 53万円 + 住民税 48.6万円 = 102万円
50歳(年収888万円):所得税 60.2万円 + 住民税 52.2万円 = 112万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 8.38万円 + 住民税 18万円 = 26.4万円(5.73万円の差額)
30歳(年収566万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25.5万円 = 40万円(7.1万円の差額)
35歳(年収654万円):所得税 20.2万円 + 住民税 31.2万円 = 51.5万円(7.89万円の差額)
40歳(年収744万円):所得税 30.8万円 + 住民税 38万円 = 68.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収840万円):所得税 45.4万円 + 住民税 45.3万円 = 90.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収888万円):所得税 52.6万円 + 住民税 48.9万円 = 102万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収453万円):所得税 6.48万円 + 住民税 14.7万円 = 21.2万円(10.9万円の差額)
30歳(年収566万円):所得税 10.7万円 + 住民税 22.2万円 = 32.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収654万円):所得税 16.4万円 + 住民税 27.9万円 = 44.4万円(15万円の差額)
40歳(年収744万円):所得税 23.2万円 + 住民税 34.7万円 = 58万円(21.8万円の差額)
45歳(年収840万円):所得税 37.8万円 + 住民税 42万円 = 79.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収888万円):所得税 45万円 + 住民税 45.6万円 = 90.6万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収453万〜888万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 21.3万円 = 356万円
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 28.8万円 = 439万円
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 24.8万円 - 住民税 34.5万円 = 501万円
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.4万円 - 住民税 41.3万円 = 559万円
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円 - 住民税 48.6万円 = 619万円
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.2万円 - 住民税 52.2万円 = 649万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.38万円 - 住民税 18万円 = 362万円(5.73万円の差額)
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25.5万円 = 446万円(7.1万円の差額)
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 20.2万円 - 住民税 31.2万円 = 509万円(7.89万円の差額)
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.8万円 - 住民税 38万円 = 569万円(10.9万円の差額)
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円 - 住民税 45.3万円 = 630万円(10.9万円の差額)
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.6万円 - 住民税 48.9万円 = 660万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収453万円):年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.48万円 - 住民税 14.7万円 = 367万円(10.9万円の差額)
30歳(年収566万円):年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 22.2万円 = 453万円(14.2万円の差額)
35歳(年収654万円):年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 27.9万円 = 516万円(15万円の差額)
40歳(年収744万円):年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 34.7万円 = 580万円(21.8万円の差額)
45歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円 - 住民税 42万円 = 641万円(21.8万円の差額)
50歳(年収888万円):年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45万円 - 住民税 45.6万円 = 671万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 24.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.3万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.7万円
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 60.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.2万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 8.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円(4230円の差額)
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(5070円の差額)
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 20.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(5550円の差額)
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(7380円の差額)
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(7380円の差額)
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 52.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収453万円):(年収453万円 - 社会保険料 64.4万円 - 所得税 6.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円(8140円の差額)
30歳(年収566万円):(年収566万円 - 社会保険料 80.5万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収654万円):(年収654万円 - 社会保険料 93万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(1.06万円の差額)
40歳(年収744万円):(年収744万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(1.48万円の差額)
45歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 38.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収888万円):(年収888万円 - 社会保険料 126万円 - 所得税 45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円(1.48万円の差額)

TDKの事業

TDKというとカセットテープやCD・DVDといった記録メディアのイメージが強いですが、現在は製造していません。

代わりにハードディスクドライブ用のヘッド部品やセラミックコンデンサの製造が主な事業になっています。

事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
受動部品 セラミックコンデンサ、インダクティブデバイス
磁気応用製品 HDDヘッド、HDDマグネット、車載センサ
フィルム応用製品 リチウムイオン電池

売上の割合は受動部品が5割、磁気応用製品が3割、フィルム応用製品が2割といったところです。

なお、フィルム応用製品は北米でのシェアの伸びなどから成長分野となっています。

市場別の売上では自動車が2割、ICTが6割、産業機械が2割程度となっています。

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TDKの一人当たりの売上&利益&借金

続いてTDKの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1068万円 1092万円 1179万円
営業利益 86.58万円 193.4万円 79.37万円
経常利益 85.12万円 196.2万円 83.24万円
純利益 60.09万円 134.5万円 58.82万円
純資産 626.0万円 735.6万円 764.3万円
総資産 1345万円 1543万円 1766万円
負債 718.5万円 807.0万円 1002万円
借入金 311.2万円 309.7万円 447.7万円
利益率 7.97% 18.0% 7.06%
負債比率 53.4% 52.3% 56.7%
借入比率 23.1% 20.1% 25.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.272兆円に占める経常利益898.1億円の割合が7.06%
負債比率
総資産額1.905兆円に占める社債や借金などの負債額1.081兆円の割合が56.7%
借入比率
総資産額1.905兆円に占める、銀行からの借金等の借入額4830億円の割合が25.4%

となっています。

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TDKへの就職・転職を考えてみる

TDKの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.052兆円と標準的
  • 経常利益率は7.06%と標準的
  • 負債比率は56.7%と標準的
  • 借入比率は25.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

TDK本社の場所
TDKは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は日本橋(東京都)駅です。
TDKの企業規模
従業員数は連結で10万7889人、単独で5248人で、売上高が1.27兆円です。超大企業ですね。
TDK社員の年収
平均年齢は43.7歳で、平均年収が815万円です。
TDK社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は83.2万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はTDKの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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