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ソニーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ソニーの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

ソニーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収450万円&月給26.8万円、30歳で年収548万円&月給32.5万円、35歳で年収619万円&月給36.7万円、40歳で年収693万円&月給40.9万円、45歳で年収768万円&月給45.3万円、50歳で年収804万円&月給47.4万円という感じです。ソニーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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ソニーの年収

まずはソニーの額面の年収を調べます。

ソニーの決算書を調べると平均年齢は42.3歳で、平均年収が1013万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 582万円
30歳 728万円
35歳 840万円
40歳 957万円
45歳 1080万円
50歳 1140万円

良い感じですね。

なお、ソニーの年収は東京都の年収ランキングでは64位、電気機器業界の年収ランキングでは5位となっています。

ソニーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収582万〜1140万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収582万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収728万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収840万円 x 10% + 120万円 = 204万円
年収957万円 x 10% + 120万円 = 216万円
年収1080万円 x 0% + 220万円 = 220万円
年収1140万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収582万円 x 14.22% = 82.7万円
年収728万円 x 14.22% = 104万円
年収840万円 x 14.22% = 119万円
年収957万円 x 14.22% = 136万円
年収1080万円 x 14.22% = 154万円
年収1140万円 x 14.22% = 162万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収582万円):所得税 19.3万円 + 住民税 29.8万円 = 49.1万円
30歳(年収728万円):所得税 36万円 + 住民税 40.1万円 = 76.1万円
35歳(年収840万円):所得税 53万円 + 住民税 48.6万円 = 102万円
40歳(年収957万円):所得税 70.6万円 + 住民税 57.4万円 = 128万円
45歳(年収1080万円):所得税 90.9万円 + 住民税 67.6万円 = 159万円
50歳(年収1140万円):所得税 102万円 + 住民税 72.8万円 = 175万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収582万円):所得税 15.5万円 + 住民税 26.5万円 = 42万円(7.1万円の差額)
30歳(年収728万円):所得税 28.4万円 + 住民税 36.8万円 = 65.2万円(10.9万円の差額)
35歳(年収840万円):所得税 45.4万円 + 住民税 45.3万円 = 90.7万円(10.9万円の差額)
40歳(年収957万円):所得税 63万円 + 住民税 54.1万円 = 117万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1080万円):所得税 83.3万円 + 住民税 64.3万円 = 148万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1140万円):所得税 96.2万円 + 住民税 70.6万円 = 167万円(8.18万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収582万円):所得税 11.7万円 + 住民税 23.2万円 = 34.9万円(14.2万円の差額)
30歳(年収728万円):所得税 22万円 + 住民税 33.5万円 = 55.5万円(20.6万円の差額)
35歳(年収840万円):所得税 37.8万円 + 住民税 42万円 = 79.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収957万円):所得税 55.4万円 + 住民税 50.8万円 = 106万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1080万円):所得税 75.7万円 + 住民税 61万円 = 137万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1140万円):所得税 88.6万円 + 住民税 67.3万円 = 156万円(19.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収582万〜1140万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 19.3万円 - 住民税 29.8万円 = 450万円
30歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36万円 - 住民税 40.1万円 = 548万円
35歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円 - 住民税 48.6万円 = 619万円
40歳(年収957万円):年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 70.6万円 - 住民税 57.4万円 = 693万円
45歳(年収1080万円):年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 90.9万円 - 住民税 67.6万円 = 768万円
50歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 102万円 - 住民税 72.8万円 = 804万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 15.5万円 - 住民税 26.5万円 = 457万円(7.1万円の差額)
30歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.4万円 - 住民税 36.8万円 = 559万円(10.9万円の差額)
35歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円 - 住民税 45.3万円 = 630万円(10.9万円の差額)
40歳(年収957万円):年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 63万円 - 住民税 54.1万円 = 703万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1080万円):年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 83.3万円 - 住民税 64.3万円 = 779万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 96.2万円 - 住民税 70.6万円 = 812万円(8.18万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 23.2万円 = 464万円(14.2万円の差額)
30歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22万円 - 住民税 33.5万円 = 569万円(20.6万円の差額)
35歳(年収840万円):年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円 - 住民税 42万円 = 641万円(21.8万円の差額)
40歳(年収957万円):年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 55.4万円 - 住民税 50.8万円 = 714万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1080万円):年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 75.7万円 - 住民税 61万円 = 790万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1140万円):年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 88.6万円 - 住民税 67.3万円 = 823万円(19.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 19.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円
30歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円
35歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.7万円
40歳(年収957万円):(年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 70.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.4万円 ÷ 12ヶ月 = 40.9万円
45歳(年収1080万円):(年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 90.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.6万円 ÷ 12ヶ月 = 45.3万円
50歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 102万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.8万円 ÷ 12ヶ月 = 47.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 15.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(5070円の差額)
30歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)
35歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 45.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(7380円の差額)
40歳(年収957万円):(年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.1万円 ÷ 12ヶ月 = 41.7万円(7380円の差額)
45歳(年収1080万円):(年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 83.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.3万円 ÷ 12ヶ月 = 46万円(7380円の差額)
50歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 96.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.6万円 ÷ 12ヶ月 = 47.9万円(5480円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(1.01万円の差額)
30歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(1.4万円の差額)
35歳(年収840万円):(年収840万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 38.1万円(1.48万円の差額)
40歳(年収957万円):(年収957万円 - 社会保険料 136万円 - 所得税 55.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.8万円 ÷ 12ヶ月 = 42.4万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1080万円):(年収1080万円 - 社会保険料 154万円 - 所得税 75.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61万円 ÷ 12ヶ月 = 46.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1140万円):(年収1140万円 - 社会保険料 162万円 - 所得税 88.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.3万円 ÷ 12ヶ月 = 48.7万円(1.29万円の差額)
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ソニーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてソニーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 6910万円 6482万円 7284万円
営業利益 250.8万円 246.1万円 626.5万円
経常利益 259.6万円 214.5万円 595.9万円
純利益 126.0万円 62.48万円 418.4万円
純資産 2100万円 2129万円 2530万円
総資産 1.421億円 1.506億円 1.625億円
負債 1.211億円 1.293億円 1.372億円
借入金 761.8万円 1023万円 1147万円
利益率 3.76% 3.31% 8.18%
負債比率 85.2% 85.9% 84.4%
借入比率 5.36% 6.79% 7.05%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高8.544兆円に占める経常利益6990億円の割合が8.18%
負債比率
総資産額19.07兆円に占める社債や借金などの負債額16.10兆円の割合が84.4%
借入比率
総資産額19.07兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1.345兆円の割合が7.05%

となっています。

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ソニーへの就職・転職を考えてみる

ソニーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は6.765兆円と標準的
  • 経常利益率は8.18%と標準的
  • 負債比率は84.4%と高め
  • 借入比率は7.05%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ソニー本社の場所
ソニーは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は品川駅です。
ソニーの企業規模
従業員数は連結で11万7300人、単独で2428人で、売上高が8.54兆円です。超大企業ですね。
ソニー社員の年収
平均年齢は42.3歳で、平均年収が1013万円です。
ソニー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は596万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はソニーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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