サラリーマンの年収分析ブログ
電気機器

電気興業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

電気興業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

電気興業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収263万円&月給15.7万円、30歳で年収326万円&月給19.4万円、35歳で年収373万円&月給22.2万円、40歳で年収421万円&月給25万円、45歳で年収471万円&月給28万円、50歳で年収496万円&月給29.5万円という感じです。電気興業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

スポンサーリンク

電気興業の年収

まずは電気興業の額面の年収を調べます。

電気興業の決算書を調べると平均年齢は45.2歳で、平均年収が614万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 329万円
30歳 412万円
35歳 476万円
40歳 541万円
45歳 611万円
50歳 646万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、電気興業の年収は東京都の年収ランキングでは1341位、電気機器業界の年収ランキングでは197位となっています。

電気興業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収329万〜646万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収329万円 x 30% + 18万円 = 117万円
年収412万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収476万円 x 20% + 54万円 = 149万円
年収541万円 x 20% + 54万円 = 162万円
年収611万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収646万円 x 20% + 54万円 = 183万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収329万円 x 14.22% = 46.8万円
年収412万円 x 14.22% = 58.6万円
年収476万円 x 14.22% = 67.6万円
年収541万円 x 14.22% = 77万円
年収611万円 x 14.22% = 86.9万円
年収646万円 x 14.22% = 91.9万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収329万円):所得税 6.38万円 + 住民税 13.5万円 = 19.9万円
30歳(年収412万円):所得税 8.95万円 + 住民税 18.7万円 = 27.6万円
35歳(年収476万円):所得税 12.3万円 + 住民税 22.8万円 = 35.2万円
40歳(年収541万円):所得税 16.7万円 + 住民税 27.2万円 = 43.8万円
45歳(年収611万円):所得税 21.3万円 + 住民税 31.8万円 = 53万円
50歳(年収646万円):所得税 23.8万円 + 住民税 34万円 = 57.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収329万円):所得税 4.48万円 + 住民税 10.2万円 = 14.7万円(5.2万円の差額)
30歳(年収412万円):所得税 7.05万円 + 住民税 15.4万円 = 22.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収476万円):所得税 9.14万円 + 住民税 19.5万円 = 28.7万円(6.49万円の差額)
40歳(年収541万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.9万円 = 36.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収611万円):所得税 17.5万円 + 住民税 28.5万円 = 45.9万円(7.1万円の差額)
50歳(年収646万円):所得税 19.7万円 + 住民税 30.7万円 = 50.5万円(7.38万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収329万円):所得税 2.58万円 + 住民税 6.91万円 = 9.5万円(10.4万円の差額)
30歳(年収412万円):所得税 5.15万円 + 住民税 12.1万円 = 17.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収476万円):所得税 7.24万円 + 住民税 16.2万円 = 23.5万円(11.7万円の差額)
40歳(年収541万円):所得税 9.41万円 + 住民税 20.6万円 = 30万円(13.9万円の差額)
45歳(年収611万円):所得税 13.7万円 + 住民税 25.2万円 = 38.8万円(14.2万円の差額)
50歳(年収646万円):所得税 15.9万円 + 住民税 27.4万円 = 43.4万円(14.5万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収329万〜646万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収329万円):年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 6.38万円 - 住民税 13.5万円 = 263万円
30歳(年収412万円):年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 8.95万円 - 住民税 18.7万円 = 326万円
35歳(年収476万円):年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 12.3万円 - 住民税 22.8万円 = 373万円
40歳(年収541万円):年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 27.2万円 = 421万円
45歳(年収611万円):年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 31.8万円 = 471万円
50歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 23.8万円 - 住民税 34万円 = 496万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収329万円):年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 4.48万円 - 住民税 10.2万円 = 268万円(5.2万円の差額)
30歳(年収412万円):年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 7.05万円 - 住民税 15.4万円 = 331万円(5.2万円の差額)
35歳(年収476万円):年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 9.14万円 - 住民税 19.5万円 = 379万円(6.49万円の差額)
40歳(年収541万円):年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.9万円 = 428万円(7.1万円の差額)
45歳(年収611万円):年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 28.5万円 = 478万円(7.1万円の差額)
50歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 19.7万円 - 住民税 30.7万円 = 504万円(7.38万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収329万円):年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 2.58万円 - 住民税 6.91万円 = 273万円(10.4万円の差額)
30歳(年収412万円):年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 5.15万円 - 住民税 12.1万円 = 336万円(10.4万円の差額)
35歳(年収476万円):年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 7.24万円 - 住民税 16.2万円 = 384万円(11.7万円の差額)
40歳(年収541万円):年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 9.41万円 - 住民税 20.6万円 = 434万円(13.9万円の差額)
45歳(年収611万円):年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 13.7万円 - 住民税 25.2万円 = 485万円(14.2万円の差額)
50歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 27.4万円 = 511万円(14.5万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収329万円):(年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 6.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 15.7万円
30歳(年収412万円):(年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 8.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.7万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円
35歳(年収476万円):(年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 12.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円
40歳(年収541万円):(年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円
45歳(年収611万円):(年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円
50歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 23.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収329万円):(年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 4.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円(3910円の差額)
30歳(年収412万円):(年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 7.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(3910円の差額)
35歳(年収476万円):(年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 9.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(4690円の差額)
40歳(年収541万円):(年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.9万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(5070円の差額)
45歳(年収611万円):(年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(5070円の差額)
50歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 19.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(5240円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収329万円):(年収329万円 - 社会保険料 46.8万円 - 所得税 2.58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.91万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(7820円の差額)
30歳(年収412万円):(年収412万円 - 社会保険料 58.6万円 - 所得税 5.15万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.1万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(7820円の差額)
35歳(年収476万円):(年収476万円 - 社会保険料 67.6万円 - 所得税 7.24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(8600円の差額)
40歳(年収541万円):(年収541万円 - 社会保険料 77万円 - 所得税 9.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26万円(9930円の差額)
45歳(年収611万円):(年収611万円 - 社会保険料 86.9万円 - 所得税 13.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(1.01万円の差額)
50歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.9万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(1.03万円の差額)
スポンサーリンク

電気興業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて電気興業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3754万円 3282万円 3538万円
営業利益 169.0万円 78.04万円 124.8万円
経常利益 174.3万円 78.37万円 149.9万円
純利益 120.8万円 44.65万円 66.12万円
純資産 3599万円 3622万円 3666万円
総資産 5025万円 4948万円 5074万円
負債 1426万円 1326万円 1407万円
借入金 129.7万円 73.77万円 33.72万円
利益率 4.64% 2.39% 4.24%
負債比率 28.4% 26.8% 27.7%
借入比率 2.58% 1.49% 0.665%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高430.2億円に占める経常利益18.23億円の割合が4.24%
負債比率
総資産額617.0億円に占める社債や借金などの負債額171.1億円の割合が27.7%
借入比率
総資産額617.0億円に占める、銀行からの借金等の借入額4.100億円の割合が0.665%

となっています。

スポンサーリンク

電気興業への就職・転職を考えてみる

電気興業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は338.0億円と標準的
  • 経常利益率は4.24%と低め
  • 負債比率は27.7%と低め
  • 借入比率は0.665%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

電気興業本社の場所
電気興業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は有楽町駅です。
電気興業の企業規模
従業員数は連結で1216人、単独で564人で、売上高が430億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
電気興業社員の年収
平均年齢は45.2歳で、平均年収が614万円です。
電気興業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は150万円です。

まとめ

今回は電気興業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク