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太洋工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

太洋工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

太洋工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収216万円&月給13万円、30歳で年収269万円&月給16.1万円、35歳で年収309万円&月給18.4万円、40歳で年収350万円&月給20.9万円、45歳で年収391万円&月給23.3万円、50歳で年収412万円&月給24.5万円という感じです。太洋工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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太洋工業の年収

まずは太洋工業の額面の年収を調べます。

太洋工業の決算書を調べると平均年齢は42.5歳で、平均年収が472万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 270万円
30歳 338万円
35歳 390万円
40歳 444万円
45歳 501万円
50歳 529万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、太洋工業の年収は和歌山県の年収ランキングでは7位、電気機器業界の年収ランキングでは253位となっています。

太洋工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収270万〜529万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収270万円 x 30% + 18万円 = 98.9万円
年収338万円 x 30% + 18万円 = 119万円
年収390万円 x 20% + 54万円 = 132万円
年収444万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収501万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収529万円 x 20% + 54万円 = 160万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収270万円 x 14.22% = 38.4万円
年収338万円 x 14.22% = 48万円
年収390万円 x 14.22% = 55.4万円
年収444万円 x 14.22% = 63.1万円
年収501万円 x 14.22% = 71.2万円
年収529万円 x 14.22% = 75.3万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収270万円):所得税 4.72万円 + 住民税 10.2万円 = 14.9万円
30歳(年収338万円):所得税 6.61万円 + 住民税 14万円 = 20.6万円
35歳(年収390万円):所得税 8.21万円 + 住民税 17.2万円 = 25.4万円
40歳(年収444万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 31万円
45歳(年収501万円):所得税 14万円 + 住民税 24.5万円 = 38.5万円
50歳(年収529万円):所得税 15.9万円 + 住民税 26.4万円 = 42.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収270万円):所得税 2.82万円 + 住民税 6.9万円 = 9.72万円(5.2万円の差額)
30歳(年収338万円):所得税 4.71万円 + 住民税 10.7万円 = 15.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収390万円):所得税 6.31万円 + 住民税 13.9万円 = 20.2万円(5.2万円の差額)
40歳(年収444万円):所得税 8.09万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.44万円の差額)
45歳(年収501万円):所得税 10.2万円 + 住民税 21.2万円 = 31.4万円(7.1万円の差額)
50歳(年収529万円):所得税 12.1万円 + 住民税 23.1万円 = 35.1万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収270万円):所得税 9227円 + 住民税 3.6万円 = 4.52万円(10.4万円の差額)
30歳(年収338万円):所得税 2.81万円 + 住民税 7.38万円 = 10.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収390万円):所得税 4.41万円 + 住民税 10.6万円 = 15万円(10.4万円の差額)
40歳(年収444万円):所得税 6.19万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
45歳(年収501万円):所得税 8.07万円 + 住民税 17.9万円 = 26万円(12.5万円の差額)
50歳(年収529万円):所得税 9万円 + 住民税 19.8万円 = 28.8万円(13.5万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収270万〜529万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収270万円):年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 4.72万円 - 住民税 10.2万円 = 216万円
30歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 6.61万円 - 住民税 14万円 = 269万円
35歳(年収390万円):年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 8.21万円 - 住民税 17.2万円 = 309万円
40歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 350万円
45歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円 - 住民税 24.5万円 = 391万円
50歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 26.4万円 = 412万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収270万円):年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 2.82万円 - 住民税 6.9万円 = 222万円(5.2万円の差額)
30歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 4.71万円 - 住民税 10.7万円 = 274万円(5.2万円の差額)
35歳(年収390万円):年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 6.31万円 - 住民税 13.9万円 = 314万円(5.2万円の差額)
40歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.09万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.44万円の差額)
45歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 21.2万円 = 398万円(7.1万円の差額)
50歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 23.1万円 = 419万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収270万円):年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 9227円 - 住民税 3.6万円 = 227万円(10.4万円の差額)
30歳(年収338万円):年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 2.81万円 - 住民税 7.38万円 = 279万円(10.4万円の差額)
35歳(年収390万円):年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 4.41万円 - 住民税 10.6万円 = 319万円(10.4万円の差額)
40歳(年収444万円):年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.19万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
45歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.07万円 - 住民税 17.9万円 = 404万円(12.5万円の差額)
50歳(年収529万円):年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9万円 - 住民税 19.8万円 = 425万円(13.5万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収270万円):(年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 4.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 13万円
30歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 6.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14万円 ÷ 12ヶ月 = 16.1万円
35歳(年収390万円):(年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 8.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.2万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円
40歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円
45歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
50歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収270万円):(年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 2.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.9万円 ÷ 12ヶ月 = 13.4万円(3910円の差額)
30歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 4.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.7万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円(3910円の差額)
35歳(年収390万円):(年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 6.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.9万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円(3910円の差額)
40歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.09万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(4050円の差額)
45歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)
50歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収270万円):(年収270万円 - 社会保険料 38.4万円 - 所得税 9227円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 3.6万円 ÷ 12ヶ月 = 13.8万円(7820円の差額)
30歳(年収338万円):(年収338万円 - 社会保険料 48万円 - 所得税 2.81万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.38万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(7820円の差額)
35歳(年収390万円):(年収390万円 - 社会保険料 55.4万円 - 所得税 4.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円(7820円の差額)
40歳(年収444万円):(年収444万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7960円の差額)
45歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.07万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(9110円の差額)
50歳(年収529万円):(年収529万円 - 社会保険料 75.3万円 - 所得税 9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.5万円(9680円の差額)
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太洋工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて太洋工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 1814万円 1900万円 1618万円
営業利益 8.397万円 21.76万円 -11.07万円
経常利益 16.03万円 35.50万円 8.015万円
純利益 4.580万円 21.37万円 1.908万円
純資産 1217万円 1234万円 1234万円
総資産 2144万円 2031万円 2055万円
負債 927.1万円 796.9万円 821.0万円
借入金 411.1万円 330.5万円 341.2万円
利益率 0.884% 1.87% 0.496%
負債比率 43.2% 39.2% 39.9%
借入比率 19.2% 16.3% 16.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高42.38億円に占める経常利益2100万円の割合が0.496%
負債比率
総資産額53.85億円に占める社債や借金などの負債額21.51億円の割合が39.9%
借入比率
総資産額53.85億円に占める、銀行からの借金等の借入額8.940億円の割合が16.6%

となっています。

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太洋工業への就職・転職を考えてみる

太洋工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は39.75億円と低め
  • 経常利益率は0.496%と低め
  • 負債比率は39.9%と標準的
  • 借入比率は16.6%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

太洋工業本社の場所
太洋工業は和歌山県にあります。ちなみに最寄り駅は紀伊中ノ島駅です。
太洋工業の企業規模
従業員数は連結で262人、単独で222人で、売上高が42.4億円です。
太洋工業社員の年収
平均年齢は42.5歳で、平均年収が472万円です。
太洋工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は8.02万円です。

まとめ

今回は太洋工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、和歌山県の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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