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日本電産の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本電産の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本電産の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収323万円&月給19.3万円、30歳で年収399万円&月給23.7万円、35歳で年収456万円&月給27.1万円、40歳で年収513万円&月給30.5万円、45歳で年収567万円&月給33.6万円、50歳で年収594万円&月給35.2万円という感じです。日本電産に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日本電産の年収

まずは日本電産の額面の年収を調べます。

日本電産の決算書を調べると平均年齢は39.5歳で、平均年収が663万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 408万円
30歳 511万円
35歳 590万円
40歳 672万円
45歳 758万円
50歳 801万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日本電産の年収は京都府の年収ランキングでは17位、電気機器業界の年収ランキングでは66位となっています。

日本電産の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収408万〜801万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収408万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収511万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収590万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収672万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収758万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収801万円 x 10% + 120万円 = 200万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収408万円 x 14.22% = 58.1万円
年収511万円 x 14.22% = 72.7万円
年収590万円 x 14.22% = 83.9万円
年収672万円 x 14.22% = 95.5万円
年収758万円 x 14.22% = 108万円
年収801万円 x 14.22% = 114万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収408万円):所得税 8.83万円 + 住民税 18.4万円 = 27.2万円
30歳(年収511万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.2万円 = 39.8万円
35歳(年収590万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.3万円 = 50.2万円
40歳(年収672万円):所得税 27.4万円 + 住民税 35.8万円 = 63.3万円
45歳(年収758万円):所得税 40.5万円 + 住民税 42.4万円 = 82.9万円
50歳(年収801万円):所得税 47.1万円 + 住民税 45.7万円 = 92.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収408万円):所得税 6.93万円 + 住民税 15.1万円 = 22万円(5.2万円の差額)
30歳(年収511万円):所得税 10.9万円 + 住民税 21.9万円 = 32.7万円(7.1万円の差額)
35歳(年収590万円):所得税 16万円 + 住民税 27万円 = 43.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収672万円):所得税 21.5万円 + 住民税 32.5万円 = 54.1万円(9.19万円の差額)
45歳(年収758万円):所得税 32.9万円 + 住民税 39.1万円 = 72万円(10.9万円の差額)
50歳(年収801万円):所得税 39.5万円 + 住民税 42.4万円 = 81.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収408万円):所得税 5.03万円 + 住民税 11.8万円 = 16.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収511万円):所得税 8.41万円 + 住民税 18.6万円 = 27万円(12.9万円の差額)
35歳(年収590万円):所得税 12.2万円 + 住民税 23.7万円 = 36万円(14.2万円の差額)
40歳(年収672万円):所得税 17.7万円 + 住民税 29.2万円 = 47万円(16.3万円の差額)
45歳(年収758万円):所得税 25.3万円 + 住民税 35.8万円 = 61.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収801万円):所得税 31.9万円 + 住民税 39.1万円 = 70.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収408万〜801万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収408万円):年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 8.83万円 - 住民税 18.4万円 = 323万円
30歳(年収511万円):年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.2万円 = 399万円
35歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.3万円 = 456万円
40歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 27.4万円 - 住民税 35.8万円 = 513万円
45歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円 - 住民税 42.4万円 = 567万円
50歳(年収801万円):年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.1万円 - 住民税 45.7万円 = 594万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収408万円):年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 6.93万円 - 住民税 15.1万円 = 328万円(5.2万円の差額)
30歳(年収511万円):年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 21.9万円 = 406万円(7.1万円の差額)
35歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27万円 = 463万円(7.1万円の差額)
40歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 21.5万円 - 住民税 32.5万円 = 522万円(9.19万円の差額)
45歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円 - 住民税 39.1万円 = 578万円(10.9万円の差額)
50歳(年収801万円):年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.5万円 - 住民税 42.4万円 = 605万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収408万円):年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 5.03万円 - 住民税 11.8万円 = 333万円(10.4万円の差額)
30歳(年収511万円):年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 8.41万円 - 住民税 18.6万円 = 411万円(12.9万円の差額)
35歳(年収590万円):年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 23.7万円 = 470万円(14.2万円の差額)
40歳(年収672万円):年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 17.7万円 - 住民税 29.2万円 = 529万円(16.3万円の差額)
45歳(年収758万円):年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 35.8万円 = 589万円(21.8万円の差額)
50歳(年収801万円):年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 31.9万円 - 住民税 39.1万円 = 616万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収408万円):(年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 8.83万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円
30歳(年収511万円):(年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円
35歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円
40歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 27.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円
45歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 40.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円
50歳(年収801万円):(年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収408万円):(年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 6.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(3910円の差額)
30歳(年収511万円):(年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(5070円の差額)
35歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(5070円の差額)
40歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 21.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円(6340円の差額)
45歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 32.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(7380円の差額)
50歳(年収801万円):(年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.4万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収408万円):(年収408万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 5.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(7820円の差額)
30歳(年収511万円):(年収511万円 - 社会保険料 72.7万円 - 所得税 8.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.7万円(9320円の差額)
35歳(年収590万円):(年収590万円 - 社会保険料 83.9万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(1.01万円の差額)
40歳(年収672万円):(年収672万円 - 社会保険料 95.5万円 - 所得税 17.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.6万円(1.14万円の差額)
45歳(年収758万円):(年収758万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円(1.48万円の差額)
50歳(年収801万円):(年収801万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 31.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.1万円 ÷ 12ヶ月 = 36.7万円(1.48万円の差額)
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日本電産の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本電産の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1060万円 1079万円 1339万円
営業利益 112.1万円 126.3万円 150.9万円
経常利益 107.4万円 128.0万円 148.0万円
純利益 82.62万円 100.5万円 118.3万円
純資産 687.7万円 762.5万円 839.7万円
総資産 1246万円 1509万円 1592万円
負債 558.2万円 746.6万円 752.0万円
借入金 270.7万円 371.2万円 311.2万円
利益率 10.1% 11.9% 11.1%
負債比率 44.8% 49.5% 47.2%
借入比率 21.7% 24.6% 19.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.488兆円に占める経常利益1645億円の割合が11.1%
負債比率
総資産額1.769兆円に占める社債や借金などの負債額8357億円の割合が47.2%
借入比率
総資産額1.769兆円に占める、銀行からの借金等の借入額3458億円の割合が19.6%

となっています。

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日本電産への就職・転職を考えてみる

日本電産の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.892兆円と標準的
  • 経常利益率は11.1%と高め
  • 負債比率は47.2%と標準的
  • 借入比率は19.6%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本電産本社の場所
日本電産は京都府にあります。ちなみに最寄り駅は向日町駅です。
日本電産の企業規模
従業員数は連結で11万1120人、単独で2866人で、売上高が1.49兆円です。超大企業ですね。
日本電産社員の年収
平均年齢は39.5歳で、平均年収が663万円です。
日本電産社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は148万円です。

給料は標準的ですが、財務内容が良い会社ですね。就職先としてはなかなか良いと思います。

まとめ

今回は日本電産の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、京都府の年収ランキング電気機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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