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日立製作所の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立製作所の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立製作所の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収396万円&月給23.6万円、30歳で年収489万円&月給29.1万円、35歳で年収552万円&月給32.7万円、40歳で年収616万円&月給36.5万円、45歳で年収683万円&月給40.4万円、50歳で年収717万円&月給42.4万円という感じです。日立製作所に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日立製作所の年収

まずは日立製作所の額面の年収を調べます。

日立製作所の決算書を調べると平均年齢は41.7歳で、平均年収が871万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 508万円
30歳 635万円
35歳 733万円
40歳 835万円
45歳 942万円
50歳 996万円

良い感じですね。

なお、日立製作所の年収は東京都の年収ランキングでは141位、電気機器業界の年収ランキングでは9位、重電8社の年収ランキングでは1位となっています。

日立製作所の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収508万〜996万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収508万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収635万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収733万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収835万円 x 10% + 120万円 = 203万円
年収942万円 x 10% + 120万円 = 214万円
年収996万円 x 10% + 120万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収508万円 x 14.22% = 72.2万円
年収635万円 x 14.22% = 90.3万円
年収733万円 x 14.22% = 104万円
年収835万円 x 14.22% = 119万円
年収942万円 x 14.22% = 134万円
年収996万円 x 14.22% = 142万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収508万円):所得税 14.4万円 + 住民税 24.9万円 = 39.4万円
30歳(年収635万円):所得税 22.8万円 + 住民税 33.3万円 = 56.2万円
35歳(年収733万円):所得税 36.8万円 + 住民税 40.5万円 = 77.3万円
40歳(年収835万円):所得税 52.2万円 + 住民税 48.2万円 = 100万円
45歳(年収942万円):所得税 68.5万円 + 住民税 56.4万円 = 125万円
50歳(年収996万円):所得税 76.6万円 + 住民税 60.4万円 = 137万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収508万円):所得税 10.6万円 + 住民税 21.6万円 = 32.3万円(7.1万円の差額)
30歳(年収635万円):所得税 19万円 + 住民税 30万円 = 49.1万円(7.1万円の差額)
35歳(年収733万円):所得税 29.2万円 + 住民税 37.2万円 = 66.4万円(10.9万円の差額)
40歳(年収835万円):所得税 44.6万円 + 住民税 44.9万円 = 89.5万円(10.9万円の差額)
45歳(年収942万円):所得税 60.9万円 + 住民税 53.1万円 = 114万円(10.9万円の差額)
50歳(年収996万円):所得税 69万円 + 住民税 57.1万円 = 126万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収508万円):所得税 8.29万円 + 住民税 18.3万円 = 26.6万円(12.7万円の差額)
30歳(年収635万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.7万円 = 42万円(14.2万円の差額)
35歳(年収733万円):所得税 22.4万円 + 住民税 33.9万円 = 56.3万円(21万円の差額)
40歳(年収835万円):所得税 37万円 + 住民税 41.6万円 = 78.6万円(21.8万円の差額)
45歳(年収942万円):所得税 53.3万円 + 住民税 49.8万円 = 103万円(21.8万円の差額)
50歳(年収996万円):所得税 61.4万円 + 住民税 53.8万円 = 115万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収508万〜996万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 14.4万円 - 住民税 24.9万円 = 396万円
30歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.3万円 = 489万円
35歳(年収733万円):年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.8万円 - 住民税 40.5万円 = 552万円
40歳(年収835万円):年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 52.2万円 - 住民税 48.2万円 = 616万円
45歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.5万円 - 住民税 56.4万円 = 683万円
50歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 76.6万円 - 住民税 60.4万円 = 717万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 10.6万円 - 住民税 21.6万円 = 403万円(7.1万円の差額)
30歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30万円 = 496万円(7.1万円の差額)
35歳(年収733万円):年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 29.2万円 - 住民税 37.2万円 = 562万円(10.9万円の差額)
40歳(年収835万円):年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 44.6万円 - 住民税 44.9万円 = 627万円(10.9万円の差額)
45歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.9万円 - 住民税 53.1万円 = 694万円(10.9万円の差額)
50歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 69万円 - 住民税 57.1万円 = 728万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 8.29万円 - 住民税 18.3万円 = 409万円(12.7万円の差額)
30歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.7万円 = 503万円(14.2万円の差額)
35歳(年収733万円):年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.4万円 - 住民税 33.9万円 = 573万円(21万円の差額)
40歳(年収835万円):年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37万円 - 住民税 41.6万円 = 637万円(21.8万円の差額)
45歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.3万円 - 住民税 49.8万円 = 705万円(21.8万円の差額)
50歳(年収996万円):年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 61.4万円 - 住民税 53.8万円 = 739万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 14.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円
30歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円
35歳(年収733万円):(年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円
40歳(年収835万円):(年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 52.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円
45歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.4万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円
50歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 76.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.4万円 ÷ 12ヶ月 = 42.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 10.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(5070円の差額)
30歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(5070円の差額)
35歳(年収733万円):(年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 29.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円(7380円の差額)
40歳(年収835万円):(年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 44.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.2万円(7380円の差額)
45歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.1万円 ÷ 12ヶ月 = 41.2万円(7380円の差額)
50歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.1万円 ÷ 12ヶ月 = 43.1万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 8.29万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(9250円の差額)
30歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.3万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収733万円):(年収733万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.9万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(1.43万円の差額)
40歳(年収835万円):(年収835万円 - 社会保険料 119万円 - 所得税 37万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.6万円 ÷ 12ヶ月 = 37.9万円(1.48万円の差額)
45歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円(1.48万円の差額)
50歳(年収996万円):(年収996万円 - 社会保険料 142万円 - 所得税 61.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.9万円(1.48万円の差額)
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日立製作所の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日立製作所の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3283万円 2998万円 3065万円
営業利益 180.1万円 177.2万円 191.7万円
経常利益 169.2万円 153.5万円 209.0万円
純利益 56.33万円 75.67万円 118.8万円
純資産 894.9万円 970.9万円 1073万円
総資産 4107万円 3162万円 3307万円
負債 3212万円 2191万円 2234万円
借入金 1179万円 385.0万円 343.7万円
利益率 5.15% 5.12% 6.82%
負債比率 78.2% 69.3% 67.6%
借入比率 28.7% 12.2% 10.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9.369兆円に占める経常利益6386億円の割合が6.82%
負債比率
総資産額10.11兆円に占める社債や借金などの負債額6.829兆円の割合が67.6%
借入比率
総資産額10.11兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1.050兆円の割合が10.4%

となっています。

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日立製作所への就職・転職を考えてみる

日立製作所の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は16.34兆円と高め
  • 経常利益率は6.82%と標準的
  • 負債比率は67.6%と標準的
  • 借入比率は10.4%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日立製作所本社の場所
日立製作所は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
日立製作所の企業規模
従業員数は連結で30万5615人で、売上高が9.37兆円です。超大企業ですね。
日立製作所社員の年収
平均年齢は41.7歳で、平均年収が871万円です。
日立製作所社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は209万円です。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日立製作所の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキング重電8社の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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