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日立建機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立建機の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日立建機の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収325万円&月給19.4万円、30歳で年収401万円&月給23.9万円、35歳で年収459万円&月給27.3万円、40歳で年収516万円&月給30.6万円、45歳で年収571万円&月給33.9万円、50歳で年収598万円&月給35.4万円という感じです。日立建機に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日立建機の年収

まずは日立建機の額面の年収を調べます。

日立建機の決算書を調べると平均年齢は38.0歳で、平均年収が642万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 411万円
30歳 515万円
35歳 594万円
40歳 677万円
45歳 764万円
50歳 807万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日立建機の年収は東京都の年収ランキングでは567位、機械業界の年収ランキングでは47位となっています。

日立建機の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収411万〜807万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収411万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収515万円 x 20% + 54万円 = 157万円
年収594万円 x 20% + 54万円 = 173万円
年収677万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収764万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収807万円 x 10% + 120万円 = 201万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収411万円 x 14.22% = 58.5万円
年収515万円 x 14.22% = 73.2万円
年収594万円 x 14.22% = 84.5万円
年収677万円 x 14.22% = 96.2万円
年収764万円 x 14.22% = 109万円
年収807万円 x 14.22% = 115万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収411万円):所得税 8.93万円 + 住民税 18.6万円 = 27.5万円
30歳(年収515万円):所得税 14.9万円 + 住民税 25.4万円 = 40.3万円
35歳(年収594万円):所得税 20.1万円 + 住民税 30.6万円 = 50.8万円
40歳(年収677万円):所得税 28.2万円 + 住民税 36.2万円 = 64.4万円
45歳(年収764万円):所得税 41.4万円 + 住民税 42.8万円 = 84.2万円
50歳(年収807万円):所得税 48万円 + 住民税 46.1万円 = 94.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収411万円):所得税 7.03万円 + 住民税 15.3万円 = 22.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収515万円):所得税 11.1万円 + 住民税 22.1万円 = 33.2万円(7.1万円の差額)
35歳(年収594万円):所得税 16.3万円 + 住民税 27.3万円 = 43.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収677万円):所得税 21.9万円 + 住民税 32.9万円 = 54.8万円(9.57万円の差額)
45歳(年収764万円):所得税 33.8万円 + 住民税 39.5万円 = 73.3万円(10.9万円の差額)
50歳(年収807万円):所得税 40.4万円 + 住民税 42.8万円 = 83.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収411万円):所得税 5.13万円 + 住民税 12万円 = 17.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収515万円):所得税 8.53万円 + 住民税 18.8万円 = 27.3万円(13万円の差額)
35歳(年収594万円):所得税 12.5万円 + 住民税 24万円 = 36.6万円(14.2万円の差額)
40歳(年収677万円):所得税 18.1万円 + 住民税 29.6万円 = 47.7万円(16.7万円の差額)
45歳(年収764万円):所得税 26.2万円 + 住民税 36.2万円 = 62.4万円(21.8万円の差額)
50歳(年収807万円):所得税 32.8万円 + 住民税 39.5万円 = 72.3万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収411万〜807万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収411万円):年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 8.93万円 - 住民税 18.6万円 = 325万円
30歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 25.4万円 = 401万円
35歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 20.1万円 - 住民税 30.6万円 = 459万円
40歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 28.2万円 - 住民税 36.2万円 = 516万円
45歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.4万円 - 住民税 42.8万円 = 571万円
50歳(年収807万円):年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48万円 - 住民税 46.1万円 = 598万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収411万円):年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 7.03万円 - 住民税 15.3万円 = 331万円(5.2万円の差額)
30歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 22.1万円 = 408万円(7.1万円の差額)
35歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 16.3万円 - 住民税 27.3万円 = 466万円(7.1万円の差額)
40歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 21.9万円 - 住民税 32.9万円 = 525万円(9.57万円の差額)
45歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.8万円 - 住民税 39.5万円 = 582万円(10.9万円の差額)
50歳(年収807万円):年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.4万円 - 住民税 42.8万円 = 609万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収411万円):年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 5.13万円 - 住民税 12万円 = 336万円(10.4万円の差額)
30歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円 - 住民税 18.8万円 = 414万円(13万円の差額)
35歳(年収594万円):年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 24万円 = 473万円(14.2万円の差額)
40歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 18.1万円 - 住民税 29.6万円 = 533万円(16.7万円の差額)
45歳(年収764万円):年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.2万円 - 住民税 36.2万円 = 593万円(21.8万円の差額)
50歳(年収807万円):年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 32.8万円 - 住民税 39.5万円 = 620万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収411万円):(年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 8.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円
30歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円
35歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 20.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円
40歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 28.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円
45歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円
50歳(年収807万円):(年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収411万円):(年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 7.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(3910円の差額)
30歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(5070円の差額)
35歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 16.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(5070円の差額)
40歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 21.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円(6570円の差額)
45歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 33.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円(7380円の差額)
50歳(年収807万円):(年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 40.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収411万円):(年収411万円 - 社会保険料 58.5万円 - 所得税 5.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12万円 ÷ 12ヶ月 = 20.2万円(7820円の差額)
30歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円(9390円の差額)
35歳(年収594万円):(年収594万円 - 社会保険料 84.5万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(1.01万円の差額)
40歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.2万円 - 所得税 18.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(1.16万円の差額)
45歳(年収764万円):(年収764万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収807万円):(年収807万円 - 社会保険料 115万円 - 所得税 32.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円(1.48万円の差額)
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日立建機の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日立建機の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3098万円 3080万円 3918万円
営業利益 139.1万円 96.49万円 391.1万円
経常利益 100.1万円 97.46万円 390.5万円
純利益 35.96万円 32.77万円 245.1万円
純資産 1617万円 1632万円 1832万円
総資産 3785万円 4083万円 4451万円
負債 2168万円 2451万円 2619万円
借入金 890.0万円 1016万円 942.2万円
利益率 3.23% 3.16% 9.97%
負債比率 57.3% 60.0% 58.8%
借入比率 23.5% 24.9% 21.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9592億円に占める経常利益956.1億円の割合が9.97%
負債比率
総資産額1.090兆円に占める社債や借金などの負債額6413億円の割合が58.8%
借入比率
総資産額1.090兆円に占める、銀行からの借金等の借入額2307億円の割合が21.2%

となっています。

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日立建機への就職・転職を考えてみる

日立建機の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は5963億円と標準的
  • 経常利益率は9.97%と標準的
  • 負債比率は58.8%と標準的
  • 借入比率は21.2%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日立建機本社の場所
日立建機は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は上野御徒町駅です。
日立建機の企業規模
従業員数は連結で2万4482人、単独で4233人で、売上高が9590億円です。大企業です。
日立建機社員の年収
平均年齢は38.0歳で、平均年収が642万円です。
日立建機社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は391万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日立建機の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング機械業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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