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コロナの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

コロナの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

コロナの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収245万円&月給14.7万円、30歳で年収305万円&月給18.2万円、35歳で年収349万円&月給20.8万円、40歳で年収394万円&月給23.5万円、45歳で年収441万円&月給26.3万円、50歳で年収465万円&月給27.6万円という感じです。コロナに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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コロナの年収

まずはコロナの額面の年収を調べます。

コロナの決算書を調べると平均年齢は43.1歳で、平均年収が545万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 307万円
30歳 384万円
35歳 443万円
40歳 505万円
45歳 570万円
50歳 602万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、コロナの年収は新潟県の年収ランキングでは22位、金属製品業界の年収ランキングでは64位となっています。

コロナの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収307万〜602万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収307万円 x 30% + 18万円 = 110万円
年収384万円 x 20% + 54万円 = 131万円
年収443万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収505万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収570万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収602万円 x 20% + 54万円 = 174万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収307万円 x 14.22% = 43.7万円
年収384万円 x 14.22% = 54.6万円
年収443万円 x 14.22% = 63.1万円
年収505万円 x 14.22% = 71.8万円
年収570万円 x 14.22% = 81万円
年収602万円 x 14.22% = 85.6万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収307万円):所得税 5.76万円 + 住民税 12.3万円 = 18万円
30歳(年収384万円):所得税 8.03万円 + 住民税 16.8万円 = 24.9万円
35歳(年収443万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 30.9万円
40歳(年収505万円):所得税 14.3万円 + 住民税 24.8万円 = 39万円
45歳(年収570万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29万円 = 47.6万円
50歳(年収602万円):所得税 20.7万円 + 住民税 31.2万円 = 51.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収307万円):所得税 3.86万円 + 住民税 8.97万円 = 12.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収384万円):所得税 6.13万円 + 住民税 13.5万円 = 19.7万円(5.2万円の差額)
35歳(年収443万円):所得税 8.08万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.43万円の差額)
40歳(年収505万円):所得税 10.5万円 + 住民税 21.5万円 = 31.9万円(7.1万円の差額)
45歳(年収570万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.7万円 = 40.5万円(7.1万円の差額)
50歳(年収602万円):所得税 16.9万円 + 住民税 27.9万円 = 44.7万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収307万円):所得税 1.96万円 + 住民税 5.67万円 = 7.63万円(10.4万円の差額)
30歳(年収384万円):所得税 4.23万円 + 住民税 10.2万円 = 14.5万円(10.4万円の差額)
35歳(年収443万円):所得税 6.18万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
40歳(年収505万円):所得税 8.2万円 + 住民税 18.2万円 = 26.4万円(12.7万円の差額)
45歳(年収570万円):所得税 10.9万円 + 住民税 22.4万円 = 33.4万円(14.2万円の差額)
50歳(年収602万円):所得税 13.1万円 + 住民税 24.6万円 = 37.6万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収307万〜602万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収307万円):年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 5.76万円 - 住民税 12.3万円 = 245万円
30歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.03万円 - 住民税 16.8万円 = 305万円
35歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 349万円
40歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 14.3万円 - 住民税 24.8万円 = 394万円
45歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29万円 = 441万円
50歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.2万円 = 465万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収307万円):年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 3.86万円 - 住民税 8.97万円 = 250万円(5.2万円の差額)
30歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.13万円 - 住民税 13.5万円 = 310万円(5.2万円の差額)
35歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.08万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.43万円の差額)
40歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 10.5万円 - 住民税 21.5万円 = 401万円(7.1万円の差額)
45歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.7万円 = 448万円(7.1万円の差額)
50歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.9万円 = 472万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収307万円):年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 1.96万円 - 住民税 5.67万円 = 256万円(10.4万円の差額)
30歳(年収384万円):年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.23万円 - 住民税 10.2万円 = 315万円(10.4万円の差額)
35歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.18万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
40歳(年収505万円):年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 8.2万円 - 住民税 18.2万円 = 407万円(12.7万円の差額)
45歳(年収570万円):年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 22.4万円 = 455万円(14.2万円の差額)
50歳(年収602万円):年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.6万円 = 479万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収307万円):(年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 5.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.3万円 ÷ 12ヶ月 = 14.7万円
30歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 8.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.2万円
35歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
40歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 14.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円
45歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円
50歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 20.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収307万円):(年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 3.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.97万円 ÷ 12ヶ月 = 15.1万円(3910円の差額)
30歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 6.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円(3910円の差額)
35歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 8.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(4050円の差額)
40歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 10.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円(5070円の差額)
45歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(5070円の差額)
50歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収307万円):(年収307万円 - 社会保険料 43.7万円 - 所得税 1.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5.67万円 ÷ 12ヶ月 = 15.5万円(7820円の差額)
30歳(年収384万円):(年収384万円 - 社会保険料 54.6万円 - 所得税 4.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(7820円の差額)
35歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63.1万円 - 所得税 6.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7960円の差額)
40歳(年収505万円):(年収505万円 - 社会保険料 71.8万円 - 所得税 8.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(9190円の差額)
45歳(年収570万円):(年収570万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(1.01万円の差額)
50歳(年収602万円):(年収602万円 - 社会保険料 85.6万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円(1.01万円の差額)
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コロナの一人当たりの売上&利益&借金

続いてコロナの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3131万円 3408万円 3472万円
営業利益 23.51万円 93.87万円 111.4万円
経常利益 40.04万円 105.4万円 121.6万円
純利益 23.55万円 76.53万円 88.96万円
純資産 2977万円 3020万円 3090万円
総資産 3956万円 4112万円 4260万円
負債 978.8万円 1092万円 1170万円
利益率 1.28% 3.09% 3.50%
負債比率 24.7% 26.6% 27.5%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高821.2億円に占める経常利益28.75億円の割合が3.50%
負債比率
総資産額1007億円に占める社債や借金などの負債額276.7億円の割合が27.5%

となっています。

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コロナへの就職・転職を考えてみる

コロナの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は312.5億円と標準的
  • 経常利益率は3.50%と低め
  • 負債比率は27.5%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

コロナ本社の場所
コロナは新潟県にあります。ちなみに最寄り駅は三条(新潟県)駅です。
コロナの企業規模
従業員数は連結で2365人、単独で1807人で、売上高が821億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
コロナ社員の年収
平均年齢は43.1歳で、平均年収が545万円です。
コロナ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は122万円です。

まとめ

今回はコロナの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、新潟県の年収ランキング金属製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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