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東理ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東理ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

東理ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収291万円&月給17.4万円、30歳で年収360万円&月給21.4万円、35歳で年収411万円&月給24.5万円、40歳で年収464万円&月給27.6万円、45歳で年収517万円&月給30.7万円、50歳で年収541万円&月給32.1万円という感じです。東理ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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東理ホールディングスの年収

まずは東理ホールディングスの額面の年収を調べます。

東理ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は46.7歳で、平均年収が705万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 366万円
30歳 457万円
35歳 528万円
40歳 601万円
45歳 679万円
50歳 717万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東理ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは976位、小売業界の年収ランキングでは52位となっています。

東理ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収366万〜717万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収366万円 x 20% + 54万円 = 127万円
年収457万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収528万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収601万円 x 20% + 54万円 = 174万円
年収679万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収717万円 x 10% + 120万円 = 192万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収366万円 x 14.22% = 52万円
年収457万円 x 14.22% = 65.1万円
年収528万円 x 14.22% = 75.1万円
年収601万円 x 14.22% = 85.5万円
年収679万円 x 14.22% = 96.5万円
年収717万円 x 14.22% = 102万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収366万円):所得税 7.42万円 + 住民税 15.6万円 = 23万円
30歳(年収457万円):所得税 11.1万円 + 住民税 21.6万円 = 32.8万円
35歳(年収528万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.3万円 = 42.1万円
40歳(年収601万円):所得税 20.6万円 + 住民税 31.1万円 = 51.7万円
45歳(年収679万円):所得税 28.5万円 + 住民税 36.4万円 = 64.9万円
50歳(年収717万円):所得税 34.3万円 + 住民税 39.3万円 = 73.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収366万円):所得税 5.52万円 + 住民税 12.3万円 = 17.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収457万円):所得税 8.54万円 + 住民税 18.3万円 = 26.9万円(5.89万円の差額)
35歳(年収528万円):所得税 12万円 + 住民税 23万円 = 35万円(7.1万円の差額)
40歳(年収601万円):所得税 16.8万円 + 住民税 27.8万円 = 44.6万円(7.1万円の差額)
45歳(年収679万円):所得税 22.1万円 + 住民税 33.1万円 = 55.1万円(9.72万円の差額)
50歳(年収717万円):所得税 26.7万円 + 住民税 36万円 = 62.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収366万円):所得税 3.62万円 + 住民税 8.99万円 = 12.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収457万円):所得税 6.64万円 + 住民税 15万円 = 21.7万円(11.1万円の差額)
35歳(年収528万円):所得税 8.96万円 + 住民税 19.7万円 = 28.6万円(13.4万円の差額)
40歳(年収601万円):所得税 13万円 + 住民税 24.5万円 = 37.5万円(14.2万円の差額)
45歳(年収679万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.8万円 = 48万円(16.8万円の差額)
50歳(年収717万円):所得税 21.2万円 + 住民税 32.7万円 = 53.9万円(19.7万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収366万〜717万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収366万円):年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 7.42万円 - 住民税 15.6万円 = 291万円
30歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 21.6万円 = 360万円
35歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.3万円 = 411万円
40歳(年収601万円):年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.1万円 = 464万円
45歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 28.5万円 - 住民税 36.4万円 = 517万円
50歳(年収717万円):年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.3万円 - 住民税 39.3万円 = 541万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収366万円):年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 5.52万円 - 住民税 12.3万円 = 296万円(5.2万円の差額)
30歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 8.54万円 - 住民税 18.3万円 = 365万円(5.89万円の差額)
35歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23万円 = 418万円(7.1万円の差額)
40歳(年収601万円):年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 27.8万円 = 471万円(7.1万円の差額)
45歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.1万円 = 527万円(9.72万円の差額)
50歳(年収717万円):年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.7万円 - 住民税 36万円 = 552万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収366万円):年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 3.62万円 - 住民税 8.99万円 = 301万円(10.4万円の差額)
30歳(年収457万円):年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 6.64万円 - 住民税 15万円 = 371万円(11.1万円の差額)
35歳(年収528万円):年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 8.96万円 - 住民税 19.7万円 = 424万円(13.4万円の差額)
40歳(年収601万円):年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 13万円 - 住民税 24.5万円 = 478万円(14.2万円の差額)
45歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.8万円 = 534万円(16.8万円の差額)
50歳(年収717万円):年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 32.7万円 = 561万円(19.7万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収366万円):(年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 7.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.6万円 ÷ 12ヶ月 = 17.4万円
30歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円
35歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円
40歳(年収601万円):(年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 20.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円
45歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 28.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円
50歳(年収717万円):(年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収366万円):(年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 5.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.3万円 ÷ 12ヶ月 = 17.8万円(3910円の差額)
30歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 8.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.9万円(4330円の差額)
35歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 25万円(5070円の差額)
40歳(年収601万円):(年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(5070円の差額)
45歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(6660円の差額)
50歳(年収717万円):(年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 32.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収366万円):(年収366万円 - 社会保険料 52万円 - 所得税 3.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.99万円 ÷ 12ヶ月 = 18.1万円(7820円の差額)
30歳(年収457万円):(年収457万円 - 社会保険料 65.1万円 - 所得税 6.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円(8240円の差額)
35歳(年収528万円):(年収528万円 - 社会保険料 75.1万円 - 所得税 8.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9650円の差額)
40歳(年収601万円):(年収601万円 - 社会保険料 85.5万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円(1.01万円の差額)
45歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円(1.17万円の差額)
50歳(年収717万円):(年収717万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円(1.35万円の差額)
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東理ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東理ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 7710万円 6868万円 6292万円
営業利益 261.6万円 45.20万円 106.4万円
経常利益 284.8万円 46.40万円 100.4万円
純利益 233.2万円 -150.8万円 68.00万円
純資産 1992万円 1754万円 1955万円
総資産 3442万円 2807万円 3176万円
負債 1450万円 1053万円 1221万円
借入金 376.4万円 366.8万円 402.0万円
利益率 3.69% 0.676% 1.60%
負債比率 42.1% 37.5% 38.5%
借入比率 10.9% 13.1% 12.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高157.3億円に占める経常利益2.510億円の割合が1.60%
負債比率
総資産額79.40億円に占める社債や借金などの負債額30.53億円の割合が38.5%
借入比率
総資産額79.40億円に占める、銀行からの借金等の借入額10.05億円の割合が12.7%

となっています。

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東理ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

東理ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は48.72億円と低め
  • 経常利益率は1.60%と低め
  • 負債比率は38.5%と標準的
  • 借入比率は12.7%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東理ホールディングス本社の場所
東理ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は南砂町駅です。
東理ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で250人、単独で4人で、売上高が157億円です。
東理ホールディングス社員の年収
平均年齢は46.7歳で、平均年収が705万円です。
東理ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は100万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東理ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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