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古河電気工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

古河電気工業の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

古河グループの一角、古河電気工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収319万円&月給19万円、30歳で年収393万円&月給23.4万円、35歳で年収450万円&月給26.8万円、40歳で年収507万円&月給30.1万円、45歳で年収561万円&月給33.3万円、50歳で年収587万円&月給34.8万円という感じです。古河電気工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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古河電気工業の年収

まずは古河電気工業の額面の年収を調べます。

古河電気工業の決算書を調べると平均年齢は44.5歳で、平均年収が739万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 403万円
30歳 504万円
35歳 582万円
40歳 662万円
45歳 748万円
50歳 790万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、古河電気工業の年収は東京都の年収ランキングでは637位、非鉄金属業界の年収ランキングでは12位、電線御三家の年収ランキングでは3位となっています。

古河電気工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収403万〜790万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収403万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収504万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収582万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収662万円 x 10% + 120万円 = 186万円
年収748万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収790万円 x 10% + 120万円 = 199万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収403万円 x 14.22% = 57.3万円
年収504万円 x 14.22% = 71.7万円
年収582万円 x 14.22% = 82.7万円
年収662万円 x 14.22% = 94.2万円
年収748万円 x 14.22% = 106万円
年収790万円 x 14.22% = 112万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収403万円):所得税 8.64万円 + 住民税 18万円 = 26.7万円
30歳(年収504万円):所得税 14.2万円 + 住民税 24.7万円 = 38.9万円
35歳(年収582万円):所得税 19.3万円 + 住民税 29.8万円 = 49.1万円
40歳(年収662万円):所得税 26万円 + 住民税 35.1万円 = 61.2万円
45歳(年収748万円):所得税 39万円 + 住民税 41.6万円 = 80.6万円
50歳(年収790万円):所得税 45.4万円 + 住民税 44.8万円 = 90.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収403万円):所得税 6.74万円 + 住民税 14.7万円 = 21.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収504万円):所得税 10.4万円 + 住民税 21.4万円 = 31.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収582万円):所得税 15.5万円 + 住民税 26.5万円 = 42万円(7.1万円の差額)
40歳(年収662万円):所得税 20.8万円 + 住民税 31.8万円 = 52.7万円(8.49万円の差額)
45歳(年収748万円):所得税 31.4万円 + 住民税 38.3万円 = 69.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収790万円):所得税 37.8万円 + 住民税 41.5万円 = 79.3万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収403万円):所得税 4.84万円 + 住民税 11.4万円 = 16.3万円(10.4万円の差額)
30歳(年収504万円):所得税 8.17万円 + 住民税 18.1万円 = 26.3万円(12.6万円の差額)
35歳(年収582万円):所得税 11.7万円 + 住民税 23.2万円 = 34.9万円(14.2万円の差額)
40歳(年収662万円):所得税 17万円 + 住民税 28.5万円 = 45.6万円(15.6万円の差額)
45歳(年収748万円):所得税 23.8万円 + 住民税 35万円 = 58.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収790万円):所得税 30.2万円 + 住民税 38.2万円 = 68.4万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収403万〜790万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 8.64万円 - 住民税 18万円 = 319万円
30歳(年収504万円):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 24.7万円 = 393万円
35歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 19.3万円 - 住民税 29.8万円 = 450万円
40歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26万円 - 住民税 35.1万円 = 507万円
45歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 39万円 - 住民税 41.6万円 = 561万円
50歳(年収790万円):年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.4万円 - 住民税 44.8万円 = 587万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 6.74万円 - 住民税 14.7万円 = 324万円(5.2万円の差額)
30歳(年収504万円):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 21.4万円 = 400万円(7.1万円の差額)
35歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 15.5万円 - 住民税 26.5万円 = 457万円(7.1万円の差額)
40歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 31.8万円 = 515万円(8.49万円の差額)
45歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.4万円 - 住民税 38.3万円 = 572万円(10.9万円の差額)
50歳(年収790万円):年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.8万円 - 住民税 41.5万円 = 598万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収403万円):年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 4.84万円 - 住民税 11.4万円 = 329万円(10.4万円の差額)
30歳(年収504万円):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 8.17万円 - 住民税 18.1万円 = 406万円(12.6万円の差額)
35歳(年収582万円):年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 23.2万円 = 464万円(14.2万円の差額)
40歳(年収662万円):年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17万円 - 住民税 28.5万円 = 523万円(15.6万円の差額)
45歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.8万円 - 住民税 35万円 = 583万円(21.8万円の差額)
50歳(年収790万円):年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 30.2万円 - 住民税 38.2万円 = 609万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 8.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円
30歳(年収504万円):(年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 14.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.7万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円
35歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 19.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円
40歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円
45歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円
50歳(年収790万円):(年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 6.74万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(3910円の差額)
30歳(年収504万円):(年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 10.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円(5070円の差額)
35歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 15.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(5070円の差額)
40歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5910円の差額)
45歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(7380円の差額)
50歳(年収790万円):(年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収403万円):(年収403万円 - 社会保険料 57.3万円 - 所得税 4.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(7820円の差額)
30歳(年収504万円):(年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 8.17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.1万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(9170円の差額)
35歳(年収582万円):(年収582万円 - 社会保険料 82.7万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円(1.01万円の差額)
40歳(年収662万円):(年収662万円 - 社会保険料 94.2万円 - 所得税 17万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.1万円の差額)
45歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35万円 ÷ 12ヶ月 = 34.7万円(1.48万円の差額)
50歳(年収790万円):(年収790万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 30.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.2万円 ÷ 12ヶ月 = 36.3万円(1.48万円の差額)

古河電気工業の事業

古河電工は光ファイバーや電線などを作る非鉄金属メーカーです。

光ファイバーでは世界2位、電線では世界5位となっています。

実はETC用のアンテナでは国内トップだったりします。

事業 主な製品
情報通信 光ファイバ・ケーブル
エネルギー・産業機材 電線、半導体製造用テープ
電装・エレクトロニクス ヒートシンク、鉛蓄電池
金属 銅条、銅箔

売上の比率は情報通信が2割、エネルギー・産業機材が3割、電装・エレクトロニクスが4割、金属が1割程度となっています。

また、現在の事業とは関係ありませんが、昔はサッカーが強くてアジアチャンピオンになったこともあります。

サッカー部OBには川淵三郎、岡田武史、奥寺康彦などがいます。

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古河電気工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて古河電気工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 1685万円 1624万円 1863万円
営業利益 52.22万円 74.38万円 86.29万円
経常利益 36.03万円 69.38万円 90.34万円
純利益 19.27万円 33.84万円 54.98万円
純資産 333.5万円 398.1万円 455.5万円
総資産 1359万円 1445万円 1571万円
負債 1026万円 1047万円 1116万円
借入金 496.6万円 486.4万円 497.8万円
利益率 2.14% 4.27% 4.85%
負債比率 75.5% 72.4% 71.0%
借入比率 36.5% 33.7% 31.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9673億円に占める経常利益469.1億円の割合が4.85%
負債比率
総資産額8158億円に占める社債や借金などの負債額5793億円の割合が71.0%
借入比率
総資産額8158億円に占める、銀行からの借金等の借入額2585億円の割合が31.7%

となっています。

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古河電気工業への就職・転職を考えてみる

古河電気工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2293億円と標準的
  • 経常利益率は4.85%と低め
  • 負債比率は71.0%と高め
  • 借入比率は31.7%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

古河電気工業本社の場所
古河電気工業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は二重橋前駅です。
古河電気工業の企業規模
従業員数は連結で5万1925人、単独で3704人で、売上高が9670億円です。大企業です。
古河電気工業社員の年収
平均年齢は44.5歳で、平均年収が739万円です。
古河電気工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は90.3万円です。

給料はまあまあですが、財務内容が不安な感じです。

まとめ

今回は古河電気工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング非鉄金属業界の年収ランキング電線御三家の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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