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コタの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

コタの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

コタの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収280万円&月給16.7万円、30歳で年収347万円&月給20.7万円、35歳で年収396万円&月給23.6万円、40歳で年収448万円&月給26.6万円、45歳で年収501万円&月給29.8万円、50歳で年収525万円&月給31.2万円という感じです。コタに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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コタの年収

まずはコタの額面の年収を調べます。

コタの決算書を調べると平均年齢は35.6歳で、平均年収が516万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 352万円
30歳 440万円
35歳 508万円
40歳 579万円
45歳 653万円
50歳 690万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、コタの年収は京都府の年収ランキングでは34位、化学業界の年収ランキングでは145位となっています。

コタの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収352万〜690万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収352万円 x 30% + 18万円 = 124万円
年収440万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収508万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収579万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収653万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収690万円 x 10% + 120万円 = 189万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収352万円 x 14.22% = 50万円
年収440万円 x 14.22% = 62.6万円
年収508万円 x 14.22% = 72.3万円
年収579万円 x 14.22% = 82.3万円
年収653万円 x 14.22% = 92.9万円
年収690万円 x 14.22% = 98.2万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収352万円):所得税 7.01万円 + 住民税 14.8万円 = 21.8万円
30歳(年収440万円):所得税 10万円 + 住民税 20.5万円 = 30.5万円
35歳(年収508万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25万円 = 39.5万円
40歳(年収579万円):所得税 19.1万円 + 住民税 29.6万円 = 48.7万円
45歳(年収653万円):所得税 24.8万円 + 住民税 34.5万円 = 59.3万円
50歳(年収690万円):所得税 30.3万円 + 住民税 37.3万円 = 67.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収352万円):所得税 5.11万円 + 住民税 11.5万円 = 16.6万円(5.2万円の差額)
30歳(年収440万円):所得税 7.98万円 + 住民税 17.2万円 = 25.2万円(5.33万円の差額)
35歳(年収508万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.7万円 = 32.4万円(7.1万円の差額)
40歳(年収579万円):所得税 15.3万円 + 住民税 26.3万円 = 41.6万円(7.1万円の差額)
45歳(年収653万円):所得税 20.2万円 + 住民税 31.2万円 = 51.4万円(7.86万円の差額)
50歳(年収690万円):所得税 23万円 + 住民税 34万円 = 56.9万円(10.6万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収352万円):所得税 3.21万円 + 住民税 8.17万円 = 11.4万円(10.4万円の差額)
30歳(年収440万円):所得税 6.08万円 + 住民税 13.9万円 = 20万円(10.5万円の差額)
35歳(年収508万円):所得税 8.31万円 + 住民税 18.4万円 = 26.7万円(12.8万円の差額)
40歳(年収579万円):所得税 11.5万円 + 住民税 23万円 = 34.5万円(14.2万円の差額)
45歳(年収653万円):所得税 16.4万円 + 住民税 27.9万円 = 44.3万円(15万円の差額)
50歳(年収690万円):所得税 19.2万円 + 住民税 30.7万円 = 49.8万円(17.7万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収352万〜690万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収352万円):年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 7.01万円 - 住民税 14.8万円 = 280万円
30歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 10万円 - 住民税 20.5万円 = 347万円
35歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25万円 = 396万円
40歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 29.6万円 = 448万円
45歳(年収653万円):年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 24.8万円 - 住民税 34.5万円 = 501万円
50歳(年収690万円):年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 30.3万円 - 住民税 37.3万円 = 525万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収352万円):年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 5.11万円 - 住民税 11.5万円 = 285万円(5.2万円の差額)
30歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 7.98万円 - 住民税 17.2万円 = 352万円(5.33万円の差額)
35歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.7万円 = 404万円(7.1万円の差額)
40歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 26.3万円 = 455万円(7.1万円の差額)
45歳(年収653万円):年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 20.2万円 - 住民税 31.2万円 = 509万円(7.86万円の差額)
50歳(年収690万円):年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 23万円 - 住民税 34万円 = 535万円(10.6万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収352万円):年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 3.21万円 - 住民税 8.17万円 = 290万円(10.4万円の差額)
30歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 6.08万円 - 住民税 13.9万円 = 358万円(10.5万円の差額)
35歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.31万円 - 住民税 18.4万円 = 409万円(12.8万円の差額)
40歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 23万円 = 462万円(14.2万円の差額)
45歳(年収653万円):年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 27.9万円 = 516万円(15万円の差額)
50歳(年収690万円):年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 30.7万円 = 542万円(17.7万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収352万円):(年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 7.01万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.8万円 ÷ 12ヶ月 = 16.7万円
30歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.5万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円
35歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円
40歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
45歳(年収653万円):(年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 24.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円
50歳(年収690万円):(年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 30.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収352万円):(年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 5.11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.5万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円(3910円の差額)
30歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 7.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円(3990円の差額)
35歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(5070円の差額)
40歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(5070円の差額)
45歳(年収653万円):(年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 20.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(5530円の差額)
50歳(年収690万円):(年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円(7200円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収352万円):(年収352万円 - 社会保険料 50万円 - 所得税 3.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.17万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円(7820円の差額)
30歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 6.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.5万円(7900円の差額)
35歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(9260円の差額)
40歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(1.01万円の差額)
45歳(年収653万円):(年収653万円 - 社会保険料 92.9万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.8万円(1.06万円の差額)
50歳(年収690万円):(年収690万円 - 社会保険料 98.2万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.4万円(1.23万円の差額)
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コタの一人当たりの売上&利益&借金

続いてコタの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 2079万円 2087万円 2144万円
営業利益 359.6万円 391.4万円 418.8万円
経常利益 359.9万円 392.7万円 426.1万円
純利益 243.9万円 276.4万円 309.2万円
純資産 2045万円 2245万円 2275万円
総資産 2655万円 2901万円 2982万円
負債 610.5万円 656.1万円 707.0万円
利益率 17.3% 18.8% 19.9%
負債比率 23.0% 22.6% 23.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高67.32億円に占める経常利益13.38億円の割合が19.9%
負債比率
総資産額93.64億円に占める社債や借金などの負債額22.20億円の割合が23.7%

となっています。

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コタへの就職・転職を考えてみる

コタの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は262.5億円と標準的
  • 経常利益率は19.9%と高め
  • 負債比率は23.7%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

コタ本社の場所
コタは京都府にあります。ちなみに最寄り駅は淀駅です。
コタの企業規模
従業員数は単独で314人で、売上高が67.3億円です。
コタ社員の年収
平均年齢は35.6歳で、平均年収が516万円です。
コタ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は426万円です。良い感じに利益が出ています。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回はコタの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、京都府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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