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日本ペイントホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本ペイントホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本ペイントホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収346万円&月給20.7万円、30歳で年収427万円&月給25.4万円、35歳で年収488万円&月給29万円、40歳で年収545万円&月給32.3万円、45歳で年収603万円&月給35.8万円、50歳で年収633万円&月給37.5万円という感じです。日本ペイントホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日本ペイントホールディングスの年収

まずは日本ペイントホールディングスの額面の年収を調べます。

日本ペイントホールディングスの決算書を調べると平均年齢は43.0歳で、平均年収が778万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 439万円
30歳 550万円
35歳 634万円
40歳 722万円
45歳 815万円
50歳 862万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、日本ペイントホールディングスの年収は大阪府の年収ランキングでは72位、化学業界の年収ランキングでは45位となっています。

日本ペイントホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収439万〜862万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収439万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収550万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収634万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収722万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収815万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収862万円 x 10% + 120万円 = 206万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収439万円 x 14.22% = 62.5万円
年収550万円 x 14.22% = 78.2万円
年収634万円 x 14.22% = 90.2万円
年収722万円 x 14.22% = 103万円
年収815万円 x 14.22% = 116万円
年収862万円 x 14.22% = 123万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収439万円):所得税 9.94万円 + 住民税 20.4万円 = 30.4万円
30歳(年収550万円):所得税 17.2万円 + 住民税 27.7万円 = 44.9万円
35歳(年収634万円):所得税 22.8万円 + 住民税 33.3万円 = 56.1万円
40歳(年収722万円):所得税 35.1万円 + 住民税 39.7万円 = 74.8万円
45歳(年収815万円):所得税 49.2万円 + 住民税 46.7万円 = 96万円
50歳(年収862万円):所得税 56.2万円 + 住民税 50.2万円 = 106万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収439万円):所得税 7.95万円 + 住民税 17.1万円 = 25.1万円(5.3万円の差額)
30歳(年収550万円):所得税 13.4万円 + 住民税 24.4万円 = 37.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収634万円):所得税 19万円 + 住民税 30万円 = 49万円(7.1万円の差額)
40歳(年収722万円):所得税 27.5万円 + 住民税 36.4万円 = 63.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収815万円):所得税 41.6万円 + 住民税 43.4万円 = 85.1万円(10.9万円の差額)
50歳(年収862万円):所得税 48.6万円 + 住民税 46.9万円 = 95.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収439万円):所得税 6.05万円 + 住民税 13.8万円 = 19.9万円(10.5万円の差額)
30歳(年収550万円):所得税 9.68万円 + 住民税 21.1万円 = 30.8万円(14.1万円の差額)
35歳(年収634万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.7万円 = 41.9万円(14.2万円の差額)
40歳(年収722万円):所得税 21.6万円 + 住民税 33.1万円 = 54.7万円(20.1万円の差額)
45歳(年収815万円):所得税 34万円 + 住民税 40.1万円 = 74.2万円(21.8万円の差額)
50歳(年収862万円):所得税 41万円 + 住民税 43.6万円 = 84.7万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収439万〜862万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収439万円):年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 9.94万円 - 住民税 20.4万円 = 346万円
30歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 17.2万円 - 住民税 27.7万円 = 427万円
35歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.3万円 = 488万円
40歳(年収722万円):年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.1万円 - 住民税 39.7万円 = 545万円
45歳(年収815万円):年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.2万円 - 住民税 46.7万円 = 603万円
50歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.2万円 - 住民税 50.2万円 = 633万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収439万円):年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 7.95万円 - 住民税 17.1万円 = 352万円(5.3万円の差額)
30歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 24.4万円 = 434万円(7.1万円の差額)
35歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30万円 = 495万円(7.1万円の差額)
40歳(年収722万円):年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.5万円 - 住民税 36.4万円 = 556万円(10.9万円の差額)
45歳(年収815万円):年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.6万円 - 住民税 43.4万円 = 614万円(10.9万円の差額)
50歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.6万円 - 住民税 46.9万円 = 644万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収439万円):年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 6.05万円 - 住民税 13.8万円 = 357万円(10.5万円の差額)
30歳(年収550万円):年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 9.68万円 - 住民税 21.1万円 = 441万円(14.1万円の差額)
35歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.7万円 = 502万円(14.2万円の差額)
40歳(年収722万円):年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.6万円 - 住民税 33.1万円 = 565万円(20.1万円の差額)
45歳(年収815万円):年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34万円 - 住民税 40.1万円 = 625万円(21.8万円の差額)
50歳(年収862万円):年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41万円 - 住民税 43.6万円 = 654万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収439万円):(年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 9.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円
30歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 17.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円
35歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円
40歳(年収722万円):(年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円
45歳(年収815万円):(年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円
50歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.2万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収439万円):(年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 7.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円(3970円の差額)
30歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(5070円の差額)
35歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(5070円の差額)
40歳(年収722万円):(年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(7380円の差額)
45歳(年収815万円):(年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.4万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円(7380円の差額)
50歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.9万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収439万円):(年収439万円 - 社会保険料 62.5万円 - 所得税 6.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 21.5万円(7880円の差額)
30歳(年収550万円):(年収550万円 - 社会保険料 78.2万円 - 所得税 9.68万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(1.01万円の差額)
35歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.2万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(1.01万円の差額)
40歳(年収722万円):(年収722万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(1.38万円の差額)
45歳(年収815万円):(年収815万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.1万円 ÷ 12ヶ月 = 37.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収862万円):(年収862万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円(1.48万円の差額)
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日本ペイントホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本ペイントホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2016/12 2017/12
売上高 2645万円 2321万円 2988万円
営業利益 352.2万円 357.8万円 370.0万円
経常利益 368.3万円 380.8万円 379.2万円
純利益 148.2万円 171.7万円 183.3万円
純資産 2318万円 2337万円 2490万円
総資産 3907万円 4087万円 4545万円
負債 1589万円 1751万円 2055万円
借入金 109.7万円 167.6万円 281.9万円
利益率 13.9% 16.4% 12.7%
負債比率 40.7% 42.8% 45.2%
借入比率 2.81% 4.10% 6.20%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高6053億円に占める経常利益768.2億円の割合が12.7%
負債比率
総資産額9206億円に占める社債や借金などの負債額4163億円の割合が45.2%
借入比率
総資産額9206億円に占める、銀行からの借金等の借入額571.0億円の割合が6.20%

となっています。

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日本ペイントホールディングスへの就職・転職を考えてみる

日本ペイントホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.155兆円と標準的
  • 経常利益率は12.7%と高め
  • 負債比率は45.2%と標準的
  • 借入比率は6.20%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本ペイントホールディングス本社の場所
日本ペイントホールディングスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は福島(大阪環状線)駅です。
日本ペイントホールディングスの企業規模
従業員数は連結で2万257人、単独で230人で、売上高が6050億円です。大企業です。
日本ペイントホールディングス社員の年収
平均年齢は43.0歳で、平均年収が778万円です。
日本ペイントホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は379万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は標準的ですが、財務内容が良い会社ですね。就職先としてはなかなか良いと思います。

まとめ

今回は日本ペイントホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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