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プロトコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

プロトコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

プロトコーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収316万円&月給18.9万円、30歳で年収391万円&月給23.3万円、35歳で年収447万円&月給26.6万円、40歳で年収504万円&月給29.9万円、45歳で年収557万円&月給33万円、50歳で年収584万円&月給34.6万円という感じです。プロトコーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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プロトコーポレーションの年収

まずはプロトコーポレーションの額面の年収を調べます。

プロトコーポレーションの決算書を調べると平均年齢は36.0歳で、平均年収が592万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 400万円
30歳 500万円
35歳 577万円
40歳 657万円
45歳 742万円
50歳 784万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、プロトコーポレーションの年収は愛知県の年収ランキングでは48位、情報・通信業界の年収ランキングでは131位となっています。

プロトコーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収400万〜784万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収400万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収500万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収577万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収657万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収742万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収784万円 x 10% + 120万円 = 198万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収400万円 x 14.22% = 56.8万円
年収500万円 x 14.22% = 71.1万円
年収577万円 x 14.22% = 82.1万円
年収657万円 x 14.22% = 93.5万円
年収742万円 x 14.22% = 106万円
年収784万円 x 14.22% = 111万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 8.54万円 + 住民税 17.8万円 = 26.4万円
30歳(年収500万円):所得税 13.9万円 + 住民税 24.4万円 = 38.4万円
35歳(年収577万円):所得税 19万円 + 住民税 29.5万円 = 48.5万円
40歳(年収657万円):所得税 25.3万円 + 住民税 34.8万円 = 60.1万円
45歳(年収742万円):所得税 38.1万円 + 住民税 41.2万円 = 79.2万円
50歳(年収784万円):所得税 44.5万円 + 住民税 44.4万円 = 88.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 6.64万円 + 住民税 14.5万円 = 21.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収500万円):所得税 10.1万円 + 住民税 21.1万円 = 31.3万円(7.1万円の差額)
35歳(年収577万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.2万円 = 41.4万円(7.1万円の差額)
40歳(年収657万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 52万円(8.13万円の差額)
45歳(年収742万円):所得税 30.5万円 + 住民税 37.9万円 = 68.3万円(10.9万円の差額)
50歳(年収784万円):所得税 36.9万円 + 住民税 41.1万円 = 77.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収400万円):所得税 4.74万円 + 住民税 11.2万円 = 16万円(10.4万円の差額)
30歳(年収500万円):所得税 8.05万円 + 住民税 17.8万円 = 25.9万円(12.5万円の差額)
35歳(年収577万円):所得税 11.4万円 + 住民税 22.9万円 = 34.3万円(14.2万円の差額)
40歳(年収657万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 44.9万円(15.2万円の差額)
45歳(年収742万円):所得税 23.1万円 + 住民税 34.6万円 = 57.6万円(21.6万円の差額)
50歳(年収784万円):所得税 29.3万円 + 住民税 37.8万円 = 67万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収400万〜784万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 8.54万円 - 住民税 17.8万円 = 316万円
30歳(年収500万円):年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 13.9万円 - 住民税 24.4万円 = 391万円
35歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円 - 住民税 29.5万円 = 447万円
40歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
45歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.1万円 - 住民税 41.2万円 = 557万円
50歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.5万円 - 住民税 44.4万円 = 584万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 6.64万円 - 住民税 14.5万円 = 322万円(5.2万円の差額)
30歳(年収500万円):年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 10.1万円 - 住民税 21.1万円 = 398万円(7.1万円の差額)
35歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.2万円 = 454万円(7.1万円の差額)
40歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.13万円の差額)
45歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.5万円 - 住民税 37.9万円 = 568万円(10.9万円の差額)
50歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.9万円 - 住民税 41.1万円 = 595万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 4.74万円 - 住民税 11.2万円 = 327万円(10.4万円の差額)
30歳(年収500万円):年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 8.05万円 - 住民税 17.8万円 = 403万円(12.5万円の差額)
35歳(年収577万円):年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円 - 住民税 22.9万円 = 461万円(14.2万円の差額)
40歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円(15.2万円の差額)
45歳(年収742万円):年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.1万円 - 住民税 34.6万円 = 579万円(21.6万円の差額)
50歳(年収784万円):年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.3万円 - 住民税 37.8万円 = 605万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 8.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円
30歳(年収500万円):(年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 13.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
35歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
40歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
45歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円
50歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 6.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(3910円の差額)
30歳(年収500万円):(年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 10.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.1万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)
35歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円(5070円の差額)
40歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5690円の差額)
45歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 30.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円(7380円の差額)
50歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 56.8万円 - 所得税 4.74万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(7820円の差額)
30歳(年収500万円):(年収500万円 - 社会保険料 71.1万円 - 所得税 8.05万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(9100円の差額)
35歳(年収577万円):(年収577万円 - 社会保険料 82.1万円 - 所得税 11.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(1.01万円の差額)
40歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.5万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.08万円の差額)
45歳(年収742万円):(年収742万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(1.47万円の差額)
50歳(年収784万円):(年収784万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円(1.48万円の差額)
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プロトコーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いてプロトコーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 3542万円 3700万円 4052万円
営業利益 265.6万円 182.3万円 239.7万円
経常利益 273.3万円 188.1万円 243.6万円
純利益 -25.44万円 98.24万円 33.86万円
純資産 1696万円 1722万円 1693万円
総資産 2667万円 2735万円 2897万円
負債 970.9万円 1013万円 1205万円
借入金 431.6万円 435.6万円 560.3万円
利益率 7.72% 5.08% 6.01%
負債比率 36.4% 37.0% 41.6%
借入比率 16.2% 15.9% 19.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高621.1億円に占める経常利益37.35億円の割合が6.01%
負債比率
総資産額444.2億円に占める社債や借金などの負債額184.7億円の割合が41.6%
借入比率
総資産額444.2億円に占める、銀行からの借金等の借入額85.89億円の割合が19.3%

となっています。

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プロトコーポレーションへの就職・転職を考えてみる

プロトコーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は285.8億円と標準的
  • 経常利益率は6.01%と標準的
  • 負債比率は41.6%と標準的
  • 借入比率は19.3%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

プロトコーポレーション本社の場所
プロトコーポレーションは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は新栄町(愛知県)駅です。
プロトコーポレーションの企業規模
従業員数は連結で1533人、単独で603人で、売上高が621億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
プロトコーポレーション社員の年収
平均年齢は36.0歳で、平均年収が592万円です。
プロトコーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は244万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はプロトコーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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