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日本触媒の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

日本触媒の年収&給料|手取りでいくら?【2019年版】

化学品メーカー、日本触媒の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収391万円&月給23.3万円、30歳で年収482万円&月給28.7万円、35歳で年収545万円&月給32.4万円、40歳で年収608万円&月給36万円、45歳で年収675万円&月給39.9万円、50歳で年収708万円&月給41.9万円という感じです。日本触媒に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2019/01/28)

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日本触媒の年収

まずは日本触媒の額面の年収を調べます。

日本触媒の決算書を調べると平均年齢は37.8歳で、平均年収が777万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 501万円
30歳 626万円
35歳 723万円
40歳 823万円
45歳 929万円
50歳 982万円

良い感じですね。

なお、日本触媒の年収は大阪府の年収ランキングでは22位、化学業界の年収ランキングでは9位となっています。

日本触媒の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収501万〜982万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収501万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収626万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収723万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収823万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収929万円 x 10% + 120万円 = 213万円
年収982万円 x 10% + 120万円 = 218万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収501万円 x 14.22% = 71.2万円
年収626万円 x 14.22% = 89.1万円
年収723万円 x 14.22% = 103万円
年収823万円 x 14.22% = 117万円
年収929万円 x 14.22% = 132万円
年収982万円 x 14.22% = 140万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収501万円):所得税 14万円 + 住民税 24.5万円 = 38.5万円
30歳(年収626万円):所得税 22.3万円 + 住民税 32.8万円 = 55万円
35歳(年収723万円):所得税 35.2万円 + 住民税 39.7万円 = 75万円
40歳(年収823万円):所得税 50.4万円 + 住民税 47.3万円 = 97.8万円
45歳(年収929万円):所得税 66.5万円 + 住民税 55.4万円 = 122万円
50歳(年収982万円):所得税 74.5万円 + 住民税 59.4万円 = 134万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収501万円):所得税 10.2万円 + 住民税 21.2万円 = 31.4万円(7.1万円の差額)
30歳(年収626万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29.5万円 = 47.9万円(7.1万円の差額)
35歳(年収723万円):所得税 27.6万円 + 住民税 36.4万円 = 64.1万円(10.9万円の差額)
40歳(年収823万円):所得税 42.8万円 + 住民税 44万円 = 86.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収929万円):所得税 58.9万円 + 住民税 52.1万円 = 111万円(10.9万円の差額)
50歳(年収982万円):所得税 66.9万円 + 住民税 56.1万円 = 123万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収501万円):所得税 8.06万円 + 住民税 17.9万円 = 25.9万円(12.5万円の差額)
30歳(年収626万円):所得税 14.7万円 + 住民税 26.2万円 = 40.8万円(14.2万円の差額)
35歳(年収723万円):所得税 21.6万円 + 住民税 33.1万円 = 54.8万円(20.2万円の差額)
40歳(年収823万円):所得税 35.2万円 + 住民税 40.7万円 = 76万円(21.8万円の差額)
45歳(年収929万円):所得税 51.3万円 + 住民税 48.8万円 = 100万円(21.8万円の差額)
50歳(年収982万円):所得税 59.3万円 + 住民税 52.8万円 = 112万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収501万〜982万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円 - 住民税 24.5万円 = 391万円
30歳(年収626万円):年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 22.3万円 - 住民税 32.8万円 = 482万円
35歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.2万円 - 住民税 39.7万円 = 545万円
40歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円 - 住民税 47.3万円 = 608万円
45歳(年収929万円):年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 66.5万円 - 住民税 55.4万円 = 675万円
50歳(年収982万円):年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 74.5万円 - 住民税 59.4万円 = 708万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 21.2万円 = 398万円(7.1万円の差額)
30歳(年収626万円):年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29.5万円 = 489万円(7.1万円の差額)
35歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.6万円 - 住民税 36.4万円 = 556万円(10.9万円の差額)
40歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円 - 住民税 44万円 = 619万円(10.9万円の差額)
45歳(年収929万円):年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.9万円 - 住民税 52.1万円 = 686万円(10.9万円の差額)
50歳(年収982万円):年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 66.9万円 - 住民税 56.1万円 = 719万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収501万円):年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.06万円 - 住民税 17.9万円 = 403万円(12.5万円の差額)
30歳(年収626万円):年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 26.2万円 = 497万円(14.2万円の差額)
35歳(年収723万円):年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.6万円 - 住民税 33.1万円 = 565万円(20.2万円の差額)
40歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円 - 住民税 40.7万円 = 630万円(21.8万円の差額)
45歳(年収929万円):年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 51.3万円 - 住民税 48.8万円 = 697万円(21.8万円の差額)
50歳(年収982万円):年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 59.3万円 - 住民税 52.8万円 = 730万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
30歳(年収626万円):(年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 22.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.7万円
35歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.7万円 ÷ 12ヶ月 = 32.4万円
40歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円
45歳(年収929万円):(年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 66.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.4万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円
50歳(年収982万円):(年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 74.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.4万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)
30歳(年収626万円):(年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円(5070円の差額)
35歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(7380円の差額)
40歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円(7380円の差額)
45歳(年収929万円):(年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.1万円 ÷ 12ヶ月 = 40.7万円(7380円の差額)
50歳(年収982万円):(年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 66.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.1万円 ÷ 12ヶ月 = 42.6万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収501万円):(年収501万円 - 社会保険料 71.2万円 - 所得税 8.06万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.2万円(9110円の差額)
30歳(年収626万円):(年収626万円 - 社会保険料 89.1万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.7万円(1.01万円の差額)
35歳(年収723万円):(年収723万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(1.38万円の差額)
40歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収929万円):(年収929万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 51.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収982万円):(年収982万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 59.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.8万円 ÷ 12ヶ月 = 43.4万円(1.48万円の差額)

日本触媒の事業

日本触媒はアクリル酸と高吸水性樹脂に強く、アクリル酸製造能力では世界トップの55%のシェアを、 高吸水性樹脂でも世界トップの25%のシェアを持っています。

高吸水性樹脂は紙おむつの吸水ポリマーに使われていて、生活に身近な素材です。

事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
基礎化学品 アクリル酸、酸化エチレン
機能性化学品 高吸水性樹脂、樹脂改質材
環境・触媒 自動車触媒・脱硝触媒

売上の比率は基礎化学品が4割、機能性化学品が5割、環境・触媒が1割程度となっています。 イメージとしては紙おむつを支える会社、という感じですね。

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日本触媒の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本触媒の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2016/3 2017/3 2018/3
売上高 7494万円 6817万円 7486万円
営業利益 724.4万円 490.5万円 619.8万円
経常利益 796.4万円 572.0万円 748.9万円
純利益 603.0万円 449.0万円 563.1万円
純資産 6466万円 6695万円 7126万円
総資産 9462万円 1.006億円 1.090億円
負債 2995万円 3361万円 3776万円
借入金 1172万円 1344万円 1345万円
利益率 10.6% 8.39% 10.0%
負債比率 31.7% 33.4% 34.6%
借入比率 12.4% 13.4% 12.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2018年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3228億円に占める経常利益322.9億円の割合が10.0%
負債比率
総資産額4701億円に占める社債や借金などの負債額1628億円の割合が34.6%
借入比率
総資産額4701億円に占める、銀行からの借金等の借入額579.8億円の割合が12.3%

となっています。

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日本触媒への就職・転職を考えてみる

日本触媒の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2970億円と標準的
  • 経常利益率は10.0%と高め
  • 負債比率は34.6%と標準的
  • 借入比率は12.3%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本触媒本社の場所
日本触媒は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は淀屋橋駅です。
日本触媒の企業規模
従業員数は連結で4312人、単独で2331人で、売上高が3230億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本触媒社員の年収
平均年齢は37.8歳で、平均年収が777万円です。
日本触媒社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は749万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は日本触媒の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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